AirPodsを乗っ取り、スマホにこっそり音声入力する超音波攻撃 成功率は8割超 米研究者らが開発
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。Twitter: ＠shiropen2 米ミシガン州立大学に所属する研究者らが発表した論文「■https://dl.acm.org/doi/10.1145/3581791.3596837■」は、被害者に気が付かれることなくスマートイヤフォン（Airpods、Pixel Budsなど）からスマートフォンに音声入力する不可聴攻撃を提案した研究報告である。被害者の近くから超音波を発して、スマートイヤフォンに音声コマンドを送り、音声入力を行う。 スマートイヤフォンはBluetoothを使って近くの機器（スマートフォン、スマートスピーカー、スマートホームデバイスなど）に接続し、音声認識技術を駆使して音
15ドルのツールで突破!?Androidスマホの指紋認証〜iPhoneは無事 - iPhone Mania
いわゆるブルートフォース攻撃の応用版を用いることで、たった15ドルのツールでも、相当数のAndroidスマートフォンの指紋認証が突破できてしまうことを、中国・浙江大学の研究者らが立証しました。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 15ドルのツールでも、相当数のAndroidスマホの指紋認証が突破できるという。 2. 中国・浙江大学の研究者らが立証した。 3. 脆弱性が存在するため、指紋をひたすら検索するという方法が有効。 2つのゼロデイ脆弱性 研究者らによると、指紋認証が突破できてしまうのは、「Cancel-After-Match-Fail (CAMF) 」と「Match-After-Lock (MAL)」という、2つのゼロデイ脆弱性が存在するためだそうです。 浙江大学の研究者らが今回用いた手法「BrutePrint」の実行に必要なのは、15ドル程度のハードウェア、指紋データベース（
「Appleも政府もスマホ監視ソフト『Pegasus』を取り締まるべき」とWhatsAppのCEOが呼びかけ
イスラエルのテクノロジー企業であるNSO Groupの開発・販売するスパイウェア「Pegasus」が、世界中のジャーナリストや人権運動家、政治活動家のスマートフォンをハッキングし、通話内容や位置情報を収集していたことが発覚しました。これを受けて、Pegasusの感染経路に使われていたメッセージアプリ「WhatsApp」開発企業のウィル・キャスカートCEOが、Appleや政府に対して「NSO Groupに厳しい姿勢をとるべき」と呼びかけました。 Officials who are US allies among targets of NSO malware, says WhatsApp chief | WhatsApp | The Guardian https://www.theguardian.com/technology/2021/jul/24/officials-who-are-us-
耳に聞こえない超音波を使ってSiriのハイジャックが可能〜セキュリティ研究者が発表 - iPhone Mania
「サーフィン攻撃（SurfingAttack）」と名付けられた、耳に聞こえない超音波を使ってスマートフォンのデジタルアシスタントを起動し、指示を与える手法がセキュリティ研究者たちによって発表されました。 机に超音波を流して表面上のデバイスを攻撃 「サーフィン攻撃」は、机などの固体に超音波を伝播させ、その上に置かれたスマートフォンのデジタルアシスタントをハイジャックするという手法です。 超音波を発生させるのに必要なのは5ドル（約530円）の圧電トランスジューサのみとのことで、机の裏に取り付ければ上に置かれたデバイスの攻撃が可能となります。 研究チームは、超音波を使ってボイスアシスタントを起動し、発信、写真撮影、2段階認証のパスコードを含むメッセージの読み上げなどに成功したとされています。 最初にアシスタントを起動したとき、デバイスの音量を下げることで、攻撃が気付かれにくくなる、とも発表された
AppleやFacebookなどのテック企業、高まる暗号化解除への要求に断固反対 - iPhone Mania
オーストラリアやイギリスでは、テック企業に対してデータの引き渡しを容易にする法律が可決されており、アメリカの連邦捜査局（FBI）などの政府機関は法律がテック企業の暗号化の壁を突破できるかどうか見ているといわれています。AppleやFacebookなどのテック企業はメッセージングサービスなどの暗号化解除に対して断固反対しており、テック企業と政府機関との対立は続いています。 2013年のスノーデンの告発でテック企業は暗号化へ ”ダークになる問題”とも呼ばれるデータの暗号化やデバイスのロックは、「法律の執行と、インテリジェンスコミュニティへの影響を日々強めている」と、FBIの局長事務補佐官のエイミー・ヘス氏はコメントしています。 2013年に、エドワード・スノーデンによる米政府機関が多くの人々のコミュニケーションを傍聴しているとの告発があってからというもの、Apple、Facebookなどのテッ
AppleのiPhone、SecurityLabのセキュリティ評価で高成績をマーク。Androidは悲惨な結果に
スマートフォンにはますます複雑化するOSが搭載されているため、各種のバグやセキュリティホールが存在するのはなかなか避けられない状態となっていて、酷い場合には犯罪グループの”道具”となってしまうことさえあり得ます。自社ブランドのセキュリティを高めるため、多くのメーカーは定期的或いは不定期にシステムアップデートによってそのセキュリティレベルを保持していますが、そこにセキュリティホールや脆弱性もすぐに追いついてしまうのが現状でもあります。ではいったい、どのスマートフォンが一番安全なのでしょうか？SecurityLabが評価を行い、Twitter上で発表しています。 セキュリティ評価、AppleのiOSがほぼ満点、対照的にAndroidデバイスは全体的には酷い状態 SecurityLabがツイートした表によれば、AppleのiPhone/iPadに搭載されているiOSは各評価項目でほぼ100％に近
FBIのComey局長、現在の技術ではモバイルデバイスの半数の解除が失敗したことを公表
米国連邦捜査局（FBI）のJames Comey局長が先週の公聴会で、会計年度2017年の前半で、FBIは3000台ものモバイルデバイスのロックを解除し、中の情報を取り出そうとしたが、そのうち約半分ほどの解除に失敗したと発表している。 WASHINGTON, DC – MARCH 20: James Comey, Director of the Federal Bureau of Investigation (FBI) Photo by Drew Angerer/Getty Images James Comey局長は書面での声明においても、法律による権限の承認が与えられていても、FBIは現在の技術ではこれらのモバイルデバイスの内部にアクセスすることができなかったという。ただ、Comey局長はそれらのデバイスのうちどれだけの台数がテロ事件に関わっていたのか、またFBIがデバイスにアクセスし
米国、18世紀の法を元にアップルへiPhoneロック解除命令
米国、18世紀の法を元にアップルへiPhoneロック解除命令2014.12.03 10:00 福田ミホ 犯罪捜査のためとはいえ、どこまで許されるのか。 米国法務省は、犯罪捜査当局が暗号化されたスマートフォンをアンロックする行為を正当化しようとあらゆる手を尽くしています。彼らは1700年代にできた法律にもとづいて、アップルと少なくとももう1社に対し、ロック／暗号化された端末の解読に関して捜査当局への強力を要請しているんです。そして裁判所も、それを許容してしまっています。 その18世紀の法律とは｢All Writs Act（全令状法）｣なるもので、法廷が誰かに何かをさせるために必要なら、基本的にどんな令状でも命令でも出していいとするものです。カリフォルニア州オークランドで起きたケースでは、この全令状法を根拠として、アップルに対し暗号化されたiPhone 5sをアンロックするようはっきりと求めて
アップルとグーグルにFBI長官怒る。携帯の暗号化導入で
アップルとグーグルにFBI長官怒る。携帯の暗号化導入で2014.09.28 13:00 satomi 捜査協力放棄を宣伝に使いおって、おのれアップル、グーグルめ！ ワナワナワナ。 スマホの個人情報にガチンコ鍵をかけ暗号化キーをポイして｢これで捜査協力したくてもできなくなりました（スッキリ）｣と宣言した両社に対し、ジェームズ・コミーFBI長官は苦り切ってます。｢このスマホのマーケティングについて両社に事情聴取した｣と言ってますよ。 木曜FBI本部で長官は記者団にこう語りました。 ｢ワシは法のルールを守ることは大事だと思っている。この国では法の下に人は平等で誰ひとりとして法を超える人間はいない、それも同じぐらい大事だと思っておる｣ ｢今回のことでワシが問題視しているのは企業が国民に、法を超えたところに逃げ込めるようなものを堂々と宣伝していることだ（ワナワナワナ）｣ 要するに、アップルもグーグル
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キャリアがアプリストア? 政府サイドローディング議論のズレと本質【西田宗千佳のイマトミライ】
http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201902/CK2019020302000129.html