iPhone13の売上、Huaweiの制裁や世界的なチップ不足も味方になるか - iPhone Mania
性能の高さやデザイン性から多くの期待を集めているiPhone13シリーズですが、中国や米国といった巨大スマートフォン市場でライバルに吹く強烈な逆風も、新iPhoneの売れ行きを後押しする大きな要因となりそうです。 中国ではHuaweiの凋落が追い風に South China Morning Postによると、すでに予約が始まっているオンラインモール京東商城（JD.com）のデータなどから、iPhone13シリーズの予約注文数は中国国内で200万台を超えていると推測されています。これは昨年のiPhone12シリーズが同時期に計上した150万台を上回っており、新iPhoneに例年以上の大きな注目が集まっていることを意味します。 しかしこれだけの勢いは、iPhone自体の魅力ももちろんのこと、中国で圧倒的な存在感を放っていたHuaweiが米政府の禁輸措置によって最先端のスマートフォンを提供できな
Apple、Samsung、Huawei――出そろった5nmチップを比較する
Apple、Samsung、Huawei――出そろった5nmチップを比較する：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（52）（1/3 ページ） Apple「iPhone 12」シリーズを皮切りに、ハイエンドスマートフォン市場では5nmプロセスを適用したプロセッサを搭載したモデルが続々と投入されている。一通り出そろった5nmチップを比較してみよう。 Appleは2020年10月、新型スマートフォン「iPhone 12」シリーズを発売した。そこに搭載されているのが、5nmプロセス技術を量産に適応した世界初のチップとなる「A14 BIONIC」である。AppleはiPhone 12だけでなく、新型「iPad Air」にもA14 BIONICを採用した。翌11月には同じく5nmプロセスを活用した「Apple Silicon M1」を用いた「MacBook Pro」「MacBook Air
今後の「iPhone」、注目はアンテナモジュールか
今後の「iPhone」、注目はアンテナモジュールか：iFixitの分解を基に考察する（1/2 ページ） iFixitがAppleの最新機種「iPhone 12」の分解レポートを公開した。同レポートを基に考察すると、今後のiPhoneの注目ポイントはアンテナモジュールではないだろうか。 経済的、技術的、政治的な理由から、2020年は5G（第5世代移動通信）展開のマイルストーンとなっている。 Appleもついに、5G対応の「iPhone」を発売した。Appleは多くのトレンドを生み出すことで知られているが、時に“様子を見る”というアプローチを取ることもある（有機ELディスプレイやワイヤレス充電などがその一例だろう）。 スマートフォン、とりわけフラグシップの機種は、チップメーカーの最新のコンポーネントに依存する。Appleはチップ設計の多くを自社に切り替えてきたが、5G対応については、そうはいか
知られざる世界最重要企業 Appleチップを生産するTSMC
知られざる世界最重要企業 Appleチップを生産するTSMC：星暁雄「21世紀のイノベーションのジレンマ」（1/4 ページ） この連載コラムのタイトル「21世紀のイノベーションのジレンマ」は、デジタル技術に基づくイノベーションが社会に浸透した結果として、新しい種類の「ジレンマ」が発生している事例を取り上げてきた。今回取り上げるジレンマは古典的だ。クリステンセン教授が著書「イノベーションのジレンマ」で唱えた「破壊的イノベーション」である。 前編では、AppleがIntelチップの採用をやめ、自社設計、台湾TSMC（Taiwan Semiconductor Manufacturing Co., Ltd.）製造の半導体に切り替える理由を探った。 台湾TSMCの社名は一般の人にそれほど知られていないが、半導体業界に関心を持つ人でTSMCを知らない人はいない。TSMCはiPhoneやiPad向けのS
中国、Huaweiへの米規制に対抗〜Appleなど米企業に報復措置か - iPhone Mania
中国政府は、米国政府がHuaweiへの半導体供給を規制したのに対抗し、Appleを含む米企業を「信頼できないエンティティ・リスト」に加えるとともに、様々な規制を課す計画を立てている模様です。 Huawei規制に反発 トランプ政権は現地時間5月15日、Huaweiへの半導体供給ラインを断つための新ルールを発表しました。米国のソフトウェアや技術、半導体製造装置を利用して製造された半導体は、今後米政府の許可なくHuaweiに供給することが禁じられます。 Global Timesによると、中国は米国の新規制に反発し、Apple、Qualcomm、Ciscoなどの米企業を中国の「信頼できないエンティティ・リスト」に追加。中国のサイバーセキュリティ法や独占禁止法などの法律に照らし合わせてこれら米企業を規制すると同時に、Boeingからの航空機購入を差し止める予定とのことです。 「信頼できないエンティテ
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