「松居一代劇場」はスキャンダルジャーナリズムに予想外の影響を及ぼすかもしれない（篠田博之） - エキスパート - Yahoo!ニュース
夫・船越英一郎さんへの復讐劇とも言うべき女優・松居一代さんのブログや動画を使っての一連の暴露騒動、いわゆる「松居一代劇場」がピークに達しつつある。動画にバックに音楽を入れるなど劇場の演出自体は高度化しているのだが、一方で第三者の手紙を差出人の実名も含めて公開してしまうといったやり方に、度を超えていると反発する声が増えている。さらに彼女が動画で非難していた『週刊文春』『女性セブン』などの週刊誌も、７月13日発売号で「松居一代『虚飾の女王』」（週刊文春７月20日号）「松居一代がひた隠す『７つの嘘』」（女性セブン７月27日号）などと、松居批判を鮮明に打ち出している。今後は松居さんに逆風が強まっていくのだと思う。 ただ、この騒動、少し視点を変えてみると、スキャンダルジャーナリズムに結構大きな波紋を投げた気がしないでもない。これまで週刊誌、スポーツ紙、ワイドショーによって形成されてきた芸能マスコミが
報道に人間は不要？ SNSからニュースの種を集めるAI「Spectee」は全自動メディアを実現するか | HRナビ by リクルート
遠くない未来、あなたの仕事がAIやロボットに奪われる――そんな言葉をメディアで目にしたことはないだろうか。わずらわしい事務作業だけをテクノロジーが代替えしてくれるのであれば、人間はもっとポジティブな気持ちでいられるだろう。 しかし、すでに数十万曲をウェブで公開している自動作曲プログラム「オルフェウス」や作曲や日経「星新一賞」の一次選考を通過したAI小説など、クリエイティブ領域でさえ、すでにAIが活躍し始めている。人間がもつ感情までを膨大なデータが解析し、このままAIが創作活動を極めていけば、作者は誰かという議論も起こってくるだろう。AIの進化は今後、さらに人間のアイデンティティを揺るがしていくのかもしれない。 そんなAIの進化形の一つが、SNS上にアップされた事件・事故性のある動画や画像を自動収集し、報道機関向けにいち早く配信するサービス「Spectee（スペクティ）」だ。同サービスを開発
今、既にある「行き過ぎた監視社会」 - 生きた経済ブログ
■クレームを煽る第３者の存在 最近の日本の政治を観ていると、「政治家の能力」よりも「政治家の言葉」だけが重要視されているような気がする。これを企業に置き換えて考えれば、「仕事をする能力」よりも「顧客に対する言葉遣い」の方が重要だというようなことになるのだろうか。仕事はできても、顧客に誤解されるようなことを一言でも言えばクビになるような企業があれば恐ろしい社会だが、政治の世界ではそういう恐ろしい社会が実際に出来上がってしまっている。 もちろん、企業の場合でも、従業員の言葉が原因となり顧客からのクレームが有ればクビになる可能性はあるだろうけれど、政治の世界では、わざわざ顧客のクレームを焚き付ける第３者が存在している。従業員の言葉遣いを逐一監視し、その言葉が悪い場合は、わざわざ顧客からクレームが出るように煽る勢力、それが、善意（悪意？）の第３者マスコミである。 ■「行き過ぎた監視社会」を実践する
これ以上、“偽ニュース”を野放しにするわけにはいかない――メディアの信頼性向上を目指し任意団体が発足
人々が正確に判断できるような材料を提供するのが目的 真偽不明の偽ニュース（フェイク・ニュース）が何かと話題を集めている。日本でも、DeNA（ディー・エヌ・エー）が運営していた医療系サイト「WELQ（ウェルク）」の問題を皮切りとして、さまざまなメディアでいまだにくすぶり続けている課題でもある。 2017年6月21日、東京都内で1つの団体が発足した。 「ファクトチェック・イニシアチブ・ジャパン」（FactCheck Initiative Japan、以下FIJ）は、メディアやジャーナリズムに関わる人々が業界の垣根を越えて集まった任意団体だ。 FIJの活動方針は、下記の3つ（FIJの配布資料から抜粋）。 FIJは日本国内のファクトチェック（事実に関する言明の真偽・正確性を検証する活動）の推進と普及を目的とした協議体（任意団体）です FIJは、国内のファクトチェックの事例を集積し、ファクトチェック
日本国内のフェイクニュース解明に向け「研究会」立ち上げ（藤代裕之） - エキスパート - Yahoo!ニュース
アメリカやフランスの大統領選挙で注目を集めるようになったフェイクニュース対策を国内でも進めようと、日本ジャーナリスト教育センター（JCEJ・筆者が代表運営委員を務めている）は6月17日、マスメディアの記者や研究者らが参加したフェイクニュースに関する研究会をスタートさせました。研究会では、欧米の取り組みを参考に、調査手法や対策を学び、国内でのフェイクニュースの実態解明を目指します。 実践的取り組みのためのガイド研究会には、新聞社やテレビ局の記者、翻訳者、研究者、法政大学社会学部メディア社会学科の藤代ゼミ生、12人が参加しました。まず、ヨーロッパで制作が進む「A Field Guide to Fake News」（第三章まで公開されている）をテキストに、フェイクニュース対策の取り組みを共有しました。 「A Field Guide to Fake News」は、データを活用した社会課題解決に取り
「出会い系バー」報道が波紋 読売新聞「公共の関心事」：朝日新聞デジタル
読売新聞が、前川喜平・前文部科学事務次官が「出会い系バー」に通っていたと報じた５月の記事が、波紋を呼んでいる。「不公正な報道」などと批判が出ていることに対し、同紙は今月、「公共の関心事であり、公益目的にもかなう」と説明する記事を掲載した。 ３日、読売新聞社会面に東京本社の原口隆則社会部長名の記事が掲載された。５月２２日付の「前川前次官 出会い系バー通い」という記事に対して「不公正な報道であるかのような批判が出ている」ことに対し「批判は全く当たらない」との見解を示した。 ２２日の記事は、前川氏が在職中、平日夜に東京・歌舞伎町の出会い系バーに出入りしていたことを報じた。店について「売春や援助交際の交渉の場になっている」とし、店の関係者への取材をもとに、前川氏が女性と店外に出たこともあったと伝えた。 前川氏については、学校法人「加計学園」の獣医学部新設計画をめぐり、５月２５日付朝日新聞や同日発売
国連人権理事会 日本はメディアの独立性強化を | NHKニュース
日本で表現の自由について調査を行った国連人権理事会の特別報告者が１２日、日本政府に対し、メディアの独立性を強化するため法律を改正すべきだなどと勧告しました。日本政府は「表現の自由や知る権利は憲法で最大限保障されている」と反論しました。 ケイ氏は「日本では政府当局者がメディアに対して直接・間接的な圧力をかけることができる」などと指摘し、日本政府に対し、メディアの独立性を強化するため放送法の一部を見直すべきだと勧告しました。 ケイ氏はまた、「記者クラブの制度は調査報道を萎縮させる」などと指摘し、表現の自由と知る権利を確実に守る環境を整えるため、メディアも責任を果たすよう求めています。 ケイ氏の勧告に対し、ジュネーブ国際機関日本政府代表部の伊原大使は「日本政府の説明や立場に対し、正確な理解のないまま述べている点があり遺憾だ」と批判したうえで、「表現の自由や知る権利は憲法で最大限保障されている」と
これでいいのか？ 芸能人と薬物報道 専門家からあがる疑問の声
警視庁築地署が6月2日、俳優の橋爪遼容疑者（30）が覚せい剤取締法違反（所持）容疑で現行犯逮捕したことを、各メディアが一斉に報じた。 橋爪容疑者は、数多くのドラマ、映画に出演している俳優・橋爪功さん（75）の長男だ。 5月下旬には、元KAT-TUNの田中聖容疑者（31）が大麻取締法違反（所持）の疑いで現行犯逮捕された事件（逮捕時に本人は否認）も、大きく報じられた。 こうした報道に対して、専門家たちが疑問の声をあげている。 弁護士が発表した声明弁護士らでつくる「日本エンターテイナーライツ協会」は橋爪容疑者の逮捕を受けて、こんな声明を発表した。 仮に橋爪遼さんの違法薬物使用が事実であったとしても、薬物使用に至った動機や経緯を邪推した報道をしたり本人や親族等を追い詰めるような内容で報道をしたりすることにも慎重になるべきです。 違法薬物使用は犯罪ですが、同時に専門の医療機関等で治療を行う必要がある
死因の特定は難しい〜18歳アイドル急死の「流言」から考える(追記あり)（榎木英介） - エキスパート - Yahoo!ニュース
アイドル急死の衝撃数日前まで元気だった18歳が急死することなんてあるのか… アイドルグループ「私立恵比寿中学」のメンバー、松野莉奈さん(18)の突然の訃報は、世間に衝撃を与えた。 松野さんは７日に大阪で開催された「港カヲル 人間生活４６周年コンサート」に出演予定だったが、体調不良のため欠席していた。複数の関係者によると、現地に向かう途中、突然の発作で体調を崩したため急きょ帰京。病院で診察を受けた後、自宅で療養していた。 しかし、この日未明、容体が急変。午前５時ごろ、両親が１１９番通報し救急搬送され、病院で死亡が確認された。 出典:エビ中・松野莉奈さん急死 ７日に発作で体調崩し…まだ１８歳 わずか18歳での突然の死に、ご本人、ご家族の悔しさはいかばかりか、心より御見舞申し上げる。 一部報道によれば、昨年末にも体調を崩していたという。 松野さんは先月２２日、公式ブログで、ＢＳフジの冠番組「エビ
菅野完氏｢ジャーナリストと名乗ったことない｣ 一部報道に苦言（楊井人文） - エキスパート - Yahoo!ニュース
森友学園問題を追及している菅野完氏が、一部メディアに「ジャーナリスト」との肩書きで報道されていることについて、自分から「ジャーナリスト」と名乗ったことはないと苦言を呈している。インターネット上では菅野氏が「ジャーナリスト」と称しているかのような誤解が広がっているが、菅野氏は日本報道検証機構の取材に、自らは「著述家」と名乗っており、専門的な訓練を受けていないため「ジャーナリスト」と名乗る資格はないとの考えを示した。 菅野完氏のツイッター投稿（2017年3月17日）菅野氏は「日本会議の研究」などの著書があり、自らの取材で得た情報をツイッターで発信するなどの活動を行っているが、名刺には「著述家」とのみ記載。これまでもツイッター上で、自分は「ジャーナリスト」ではないと繰り返し表明していた（2016年7月3日、同年11月3日、2017年1月15日など）。にもかかわらず「ジャーナリスト」と報じられ、松
南スーダン撤退 あの日報を引きずり出した情報公開請求の「威力」（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
火をつけたのは、ひとつの文書 まさに青天の霹靂というほかない。3月10日、午後6時。安倍晋三首相は、南スーダンにPKO派遣されている自衛隊の部隊を、5月末をめどに撤収させる考えを明らかにした。 今国会では南スーダンの治安を巡り、与野党間で激論が交わされた。火をつけたのは、ひとつの文書だった。 政府はこれまで「自衛隊が活動する首都のジュバ市内は比較的安定している」と繰り返してきたが、現地の部隊が昨年7月に作成した「日報」が発見され、そこに＜戦闘＞という文言があったことが明らかになり、様相は一変。「戦闘地域に自衛隊を派遣することは、PKO法にも憲法にも反している」と指摘する声が続出したのだ。 安倍首相は撤退の理由について「南スーダンでの活動が今年1月に5年を迎え、部隊の派遣としては過去最長となり、一定の区切りをつけられると判断した」と語ったが、「日報」が発見されたことで議論が再燃し、それが撤退
偽ニュース排除を 国内ネットメディアら、協議会設立へ：朝日新聞デジタル
国内のネットメディアやプラットフォーム（情報配信基盤）企業が今春、インターネット上の偽ニュース対策に取り組む協議会を設立することがわかった。真偽が疑わしい記事を共有して注意喚起を図る仕組みなどを作り、ネットニュースの信頼性向上を図る。欧米では対策が始まっているが、日本では初めての本格的な動きだ。 スマートフォン向けのニュースアプリを運営する「スマートニュース」の藤村厚夫執行役員が発起人。藤村氏によると、外資を含む国内の主要ネットメディアなどに声をかけ、複数が賛同しているという。ニュースサイトを展開する新聞社や放送局にも参加を呼びかけている。４～５月をめどに協議会を設立する予定だ。 協議会では、勉強会を通じてネットメディアの報道倫理の意識を高める▽記事の問い合わせ先の明示方法などについてルールを作り、守っていないサイトとの差別化を図る▽読者からの通報などで真偽に疑問が出た記事に印を付けて共有
クロ現元キャスター・国谷裕子さんが明かす、NHKで取り上げられなかったあの「問題」
NHK「クローズアップ現代」で23年にわたりキャスターを務めた国谷裕子さんが、著書『キャスターという仕事』（岩波新書）を出版した。クロ現の歴史を辿りながら、番組の裏側、自分の言葉で「問うべきことを問う」キャスターという仕事の意義を詰め込んだ一冊だ。 その中に、国谷さんがクロ現の降板をどうNHKから伝えられたのか、本人の言葉で綴られた一節がある。国谷さんは、NHKのアナウンサーではなく、1年もしくは3年ごとの出演契約を結んでいるキャスターだ。 NHKサイドから2016年度の契約を更新をしない、と告げられたのは2015年12月26日。この頃、クロ現は揺れていた。 その前年、2014年7月に放映された菅義偉官房長官への集団的自衛権をテーマにしたインタビューで、国谷さんは時間ギリギリまで「しかし……」と繰り返した。「そもそも（集団的自衛権の）解釈変更をしたこと」への違和感や不安をどう払拭するのか、
ユニクロで名字変えバイトしていたジャーナリスト、潜入ルポ発表後にいつも通り出勤 解雇を言い渡される
昨年から名字を変えてユニクロにアルバイトとして潜入取材し、今年12月1日発売「週刊文春」でレポート記事「ユニクロ潜入一年」を発表したジャーナリスト・横田増生氏（関連記事）。12月3日にユニクロのバイト先へいつも通り出勤したところ、解雇通告されたことを報告しました。 横田氏は2011年に著書「ユニクロ帝国の光と影」が名誉毀損に当たるとしてユニクロから訴えられ、三審とも無罪。以降ユニクロの決算会見へ参加を拒否され、柳井正社長が企業の批判者に対し「社員やアルバイトとしてうちの会社で働いてもらって、どういう企業なのかをぜひ体験してもらいたい」と発言していたことから、実際に昨年10月から1年にわたってユニクロでアルバイトをしていました。 週刊文春Webによると、横田氏は潜入レポートを掲載した週刊文春の発売後、シフトが入っていたため3日14時前に新宿「ビックロ」へ出勤。待ち受けていた本社人事部長から「
日本のテレビ報道は権力を監視できているのか？ ニュースキャスター・金平茂紀氏の思いとは？ | ダ・ヴィンチWeb
現地に足を運んで取材していたのは、同番組キャスターの金平茂紀さんだ。金平さんは日本でテレビ放送が始まった1953年に生まれ、40年にわたって報道記者としてニュース番組に携わってきた。そんな金平さんの著書『抗うニュースキャスター』（かもがわ出版）が発売されたので、お話を伺った。 番組ごとの報道姿勢の違いは、あってしかるべき この本は朝日新聞出版の雑誌『Journalism』の連載をまとめたもので、ウィキリークスによる米軍機密映像の公開から東日本大震災、金正日総書記の死去といった国内外のニュースから、島田紳助氏の引退報道や『美味しんぼ』騒動などの「お騒がせニュース」までを取り上げ、検証している。何が書く動機になったのか。それは「メディアへの憂慮」なのだと語った。 「連載は2010年から始まっていますが、この頃から日本のメディアがどんどん内向きになっていくのを痛感していました。だってアメリカ兵が
三反園訓鹿児島県知事と記者クラブについて。有村眞由美の呟き(2016/11/3,4) #鹿児島 #原発 #記者クラブ
Mayumi Arimura @arimumay @aimpaco 政治一般論を話されているという前提で、一般市民にとっては到底ありがたくないお願い事を持ってくる支援者がいたとして、その支援者がヨダレでちゃうようなめちゃ大きな支援をするとしたら？そういう場合でも「絶妙なバランス」なんて言えなくて、日頃からどこに軸あるか大事かと。 2016-11-03 20:03:18 Mayumi Arimura @arimumay @kida_777 「耳触りのいい情報はっしんに満足するだけでなく、真に有権者に益たる報道改革も求めるべき」とは、まさにその通りで、ありがとうございます。鹿児島県の有権者の方々は、けれども、まだ耳触りのいい情報発信で期待感を込めて見守っている様子です。期待に真摯に答えてくれると。 2016-11-03 20:06:26 Mayumi Arimura @arimumay @ko
電通に遠慮せず！光るNHK“ブラック企業”取材(水島宏明) - 個人 - Yahoo!ニュース
広告代理店の最大手・電通で起きた過労自殺事件。東大を卒業した新入社員の高橋まつりさん（当時２４歳）が過労の末に自ら命を絶った出来事は、毎年、学生を社会に送り出す立場の大学教員としては胸が痛くなるものだった。 電通は、筆者が教えるマスコミ志望の学生の中でも羨望の的で超優良企業とされ、入社するのも超難関の企業の一つでもある。今回の出来事が若い人たちに与えたインパクトはけっして小さいものではない。 厚生労働省・東京労働局が本社ばかりか子会社にも立ち入り調査を実施するなどで「長時間労働が全社的に常態化」していた疑いなどの実態が明るみに出つつある。 そうしたなかテレビのニュース番組は民放を中心にどのチャンネルも「立ち入り調査」があったなどのストレートニュースを断片的に報じるものが大半で、 特に民放各社は腰が引けている印象を強く受ける。電通という日頃、番組関わりが深い会社への遠慮からなのか、あるいは電
レコ大の“どうでもいい”話
先週（10月27日）発売の「週刊文春」（11月3日号）に、昨年のレコード大賞に関する疑惑を告発する記事が掲載された。 昨年のレコード大賞は、「三代目 J Soul Brothers from EXILE TRIBE」（以下「三代目」と略称）の「Unfair World」が受賞したのだが、その選考の裏で、現金が動いていたというのだ。 記事では、レコード大賞を受賞した三代目の所属する芸能事務所である「LDH」に対して、一部で「芸能界のドン」と呼び習わされている大手芸能事務所「バーニングプロダクション」（社長・周防郁雄氏）が、「年末のプロモーション業務委託費」の名目で1億円を請求していた事実を挙げており、その証拠として、株式会社LDH様宛ての額面 ￥108,000,000 の請求書の写真が添えられている。 記事と写真を見て、私は、 「これは大変だ」 と思った。 音楽業界の腐敗を知ったからではない
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「フェイクニュース問題」はどうやって解決すればいいのか？
のん（能年玲奈）さんが生出演の #あさイチ でジャーナリストはに丸が『文春』に「儲かった？」「売れればいいの？」攻めすぎ突撃取材!!
