Google傘下のDeepMind、Appleの元機械学習部門のディレクターを雇用 - iPhone Mania
Google傘下のDeepMind、Appleの元機械学習部門のディレクターを雇用 2022 5/18 Google傘下の人工知能（AI）研究部門「DeepMind」が、先日、Appleを退社したばかりの同社の元機械学習担当ディレクターのイアン・グッドフェロー氏を雇用したと報じられています。 グッドフェロー氏、Google傘下のDeepMindへ 5月上旬、グッドフェロー氏はAppleのオフィス復帰をめぐる方向性の違いから同社を退社しました。BloombergによるとGoogleは現時点では、Appleよりも柔軟なオフィス復帰の方針を掲げているため、このような動きになったとのことです。 グッドフェロー氏は機械学習研究の第一人者で、今後はGoogle傘下の人工知能研究部門であるDeepMindで働くこととなります。彼がGoogleで働くのは今回が初めてのことではありません。2014年から20
Google従業員は4月4日にオフィス復帰、Appleもそれに続くか - iPhone Mania
サンフランシスコ・ベイエリアのGoogle従業員は、4月4日からオフィス復帰することが、米メディアCNBCの報道により明らかになりました。Appleも同じタイムラインで復帰を進める可能性が指摘されています。 サンタクララ郡でコロナルールが緩和 米カリフォルニア州サンタクララ郡に、GoogleとAppleは本拠地を構えていますが、感染者数が大幅に減少していることから、同郡でコロナ関連のルールが緩和されつつあり、屋内でのマスク着用義務が現地時間3月1日付けで撤廃されました。 ルールが緩和され、Googleがオフィス復帰を決定しているため、Appleも同様に本社Apple Parkへの従業員のオフィス復帰を行うのではないかと、米メディアMacRumorsは推測しています。もし復帰が実現する場合、少なくともその1カ月前には従業員に通知が届くとのことです。 現在復帰は無期限に延期 昨年11月時点で、
Googleが全世界の従業員に特別ボーナスを支給、派遣社員なども対象 - iPhone Mania
海外大手メディアReutersは現地時間12月9日、Googleが全世界の従業員に特別ボーナスを支給すると報じました。 Googleが全世界の従業員に特別ボーナスを支給することが明らかになりました。通常の報酬に加え、1,600ドル(約18万円)が米ドルまたは現地通貨で2021年中に支払われます。 特別ボーナスの支給対象には、派遣社員やベンダー企業の従業員、インターン生等も含まれる模様です。 Reutersは、Googleの特別ボーナスは、新型コロナウイルス感染症のパンデミックが継続する中で業務を行う従業員を支援することが目的と報じています。 なお、Googleはオミクロン株の感染拡大等を受け、2022年1月10日に予定していた従業員のオフィス復帰計画を延期しました。 また、Googleは2021年3月、従業員の幸福度が低下しているとの調査結果を受け、現金500ドル（約56,500円）を含む
Google、9/6までにコロナ陽性者数が91万人増加すると予測 - iPhone Mania
Googleは、日本国内の新型コロナウイルス感染症陽性者数について、9月6日までに約91万人増加すると予測しています。 陽性者数を予測 Googleは、厚生労働省等が公表する一般データを基に人工知能（AI）を活用して、新型コロナウイルス陽性者数の推移を予測しており、2020年11月からインターネット上で公開しています。 Googleは予測を提供する目的について「医療機関等が、今後に向けてより適切な対処を検討・準備する上で手がかりとなる情報の一つとして利用されること」と表明しており、感染拡大のトレンドを大まかに把握するために利用されることを想定しています。 Googleの予測モデルの詳細については、以下のユーザーガイドをご確認ください。 日本版ユーザーガイド(PDF) 陽性者数が約91万人増と予測 記事執筆時点では、8月10日から9月6日までの期間の予測が公開されており、陽性者数は912,3
アップル売上高1.5倍 出そろったGAFA決算、懸念は？
コロナ過から1年、米ハイテク大手グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンの2021年1-3月期の決算が出そろった。ロックダウンやリモートワークに伴うオンライン活動の活発化に伴い、各社ともに好調な決算となった。 アマゾン アマゾンが米国時間4月29日に発表した決算によると、売上高は1085億1800万ドル（約11兆円）と、前年同期の754億5000万ドルから43%増となった。利益は81億ドル（約8800億円）と25億ドルから3倍以上に増加した。 ロックダウンにより、ネット通販売上高が44％伸びて529億100万ドルとなった。また、引き続いて、最大の収益源はクラウドサービスのAWS（Amazon Web Service）だ。売上高は32％伸びて135億300万ドル、営業利益は41億6300万ドルだった。 有料会員制サービスも好調だ。アマゾンプライムの会員数は全世界で2億人に達している。アマ
AppleとGoogleがUKのCOVID-19アプリのアップデートを拒否。｢データシェアリングのルールを破った｣として
AppleとGoogleがUKのCOVID-19アプリのアップデートを拒否。｢データシェアリングのルールを破った｣として2021.04.16 08:005,197 中川真知子 位置情報にアクセスしちゃダメって言ってたし。 英国政府は、ロックダウンの解除に合わせて、NHS（英国民保健サービス）のCOVID-19接触追跡アプリにCOVID-19の陽性と診断されたユーザーに対してチェックイン履歴をアップロードするように求める機能をアップデートする予定でした。 しかし、AppleとGoogleは、APIを開発した時に、アプリが位置情報サービスへのアクセス許可を求めることを禁止。今回はそれに違反するとして、アップデートが却下されたとMashableが伝えました。 イギリスとウェールズで使用されているこのアプリは、ユーザーが店やパブやレストランに行った時に、貼られているポスターのQRコードをスキャンし
新型コロナ接触通知アプリ、中国ではiOS14.5で無効化か - iPhone Mania
iOS14.5のベータを中国で使うと、新型コロナウイルスの接触通知アプリが無効化されるとの表示が出る模様です。AppleとGoogleは、不要になった地域では接触通知APIの提供を終了すると説明していました。 iOS14.5ベータで接触通知が無効化 iOS14.5の開発者向けベータで、新型コロナウイルスの接触通知機能がオフになるとの通知（記事トップの画像）が表示される、と中国情報ブログBāshíliùが伝えています。 また、中国で公共交通機関を利用するのに必要な「交通行程卡」では、接触通知へのアクセス権限がない、との通知が表示されるそうです。 接触通知のAPIは利用停止になっていても、WeChat（微信）のミニプログラムとしては引き続き利用できている、とのことです。 なお、旧バージョンのiOSでは、現在も接触通知機能が利用できているとのことで、iOS14.5で接触通知APIに関する変更があ
Googleマップでコロナワクチン接種施設がひとめで判別可能に - iPhone Mania
Googleは現地時間1月25日、Googleマップ上で、新型コロナウイルス感染症予防ワクチン接種が可能な施設の場所がわかるようアップデートすることを、公式ブログで明らかにしました。 同時に検索エンジンでも、ワクチンに関する正確な情報が発見できるようにすると述べています。 検索エンジンにワクチン情報を掲載 Googleで「COVID-19」「新型コロナウイルス」などと検索すると、トップに大きく関連情報が表示される仕様になっています。 Googleはこの部分を今後数週間中にさらに拡大、「新型コロナウイルス」「ワクチン」などと検索すると、ワクチンに関する詳細な情報や、近くでワクチン接種可能な施設の情報が表示されるようにするとのことです。 また検索エンジンによるこうした情報提供は40カ国以上で行われ、対応言語も数十カ国語にのぼる見込みです。 Googleマップでワクチン接種施設がひとめでわかる
新型コロナウイルスの影響でヨーロッパでの2020年のアプリ売り上げが大幅成長 - iPhone Mania
人々の暮らしを大きく変えた新型コロナウイルスは、モバイルアプリの購入にも影響を与えているようです。ヨーロッパにおける2020年のモバイルアプリの売り上げは、前年比約31％増加と2019年に比べて大幅に成長しました。 2020年はアプリに約148億ドルを消費 米国の調査会社であるSensorTowerのレポートによると、ヨーロッパのモバイル端末ユーザーは、2020年にモバイルアプリに対して推定148億ドル（約1兆5,381億円）を消費したとのことです。 これは、2019年に比べて売り上げが約31％増加したことを意味します。新型コロナウイルスによるパンデミックと、都市のロックダウンによって、いわゆる巣ごもり需要が寄与したものと考えられます。 世界中では約1,110億ドル（約11兆5,361億円）がモバイルアプリに消費され、ヨーロッパにおける支出はそのうち約13.3％を占めています。 端末シェア
GAFAのうちAppleだけ減益、Google・Amazon・Facebookは増収増益、どこで差が付いたのか？
2020年は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が経済・社会に大きな影響を与え、またアメリカではGoogle・Amazon・Facebook・Appleの4社に対する独占禁止法の調査が開始したことから、一見すると4社の収益は打撃を受けるようにもみられます。しかし、2020年7月～9月の四半期の決算が発表されたことにより、Google・Amazon・Facebookは大幅に増収増益し、Appleだけが減益となったことが判明しています。 Big tech firms add $163bn to market values despite Covid and legal scrutiny | Google | The Guardian https://www.theguardian.com/technology/2020/oct/29/google-facebook-apple-amaz
Googleマップ、コロナ禍で混雑する時間帯をどのように把握しているかを説明 - iPhone Mania
Googleマップには、混雑する時間帯、待ち時間や現在の混雑状況を教えてくれる機能がありますが、特にソーシャルディスタンスを保つことが求められるコロナ禍での有用性が高まっています。どのようにデータを非公開かつ安全に保ちながら混雑度が算出されているのでしょうか？ 最も混雑する曜日と時間を把握し、現在状況と比較 Google Japanは公式ブログで、混雑度のインサイトがどのように割り出されるかを以下のように記しています。 混雑度のインサイトは、Googleアカウントでロケーション履歴を有効にしているユーザーから集計した匿名データをもとに割り出されます。（中略）最も混雑する時間帯を基準として、その時間帯に比例するようにその他の曜日の混雑度が表示されます。 例えば近所に美味しい自家製アイスクリーム店がある場合、Googleのシステムは最も混雑している曜日と時間帯を把握します。もし仮にそれが土曜日
Apple、コロナ禍で最も親しみを感じるブランドに - iPhone Mania
米企業が公表した「親しみを感じるブランド」ランキングで、Appleが1位に輝いたことがわかりました。今回のアンケート調査では、例年のチェック項目に加えて、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）と関連づけたブランドへの親しみに焦点が当てられました。 COVID-19とブランドへの親近感との関わりに焦点 米マーケティングサービス企業MBLMが公表した「親しみを感じるブランド」ランキングは、消費者のブランドへの心理的なつながり度合いを格付けしたものです。 今回のMBLMのアンケート調査はコロナ禍での実施となったため、COVID-19とブランドへの親近感との関わりを調べる調査項目が設けられました。追加で質問されたのは以下の項目です。 コロナ禍でブランドへの感情的なつながりが増加したか、減少したか、それとも変わらなかったか ブランドのパンデミックへの対応をどのように感じたか コロナ禍でブランド
AppleとGoogleの曝露通知、「Express」で当局の負担軽減
米Appleと米Googleは9月1日（現地時間）、5月に提供を開始した新型コロナウイルス感染症の曝露通知システム（Exposure Notification System、以下「ENS」）を発展させた新たなフレームワーク「Exposure Notifications Express」（以下「Express」）を発表した。 ENSとは異なり、公衆衛生当局はアプリを開発・維持する必要がなくなる。当局はAppleとGoogleに、アプリの名称、ロゴ、通知の基準、通知の際にユーザーに提示する情報を提供するだけで、後は両社が当局に代わってサービスを提供する（後述するように、iOSとAndroidで提供方法は異なる）。 プライバシーとセキュリティはENSと同レベルで、AppleとGoogleがデータを流用したりすることはない。 日本の「COCOA」アプリなど、既にENSを採用した独自アプリを公開して
新型コロナの接触確認アプリCOCOAは、どうあるべきだったのか？
COVID-19対策接触確認アプリ「COCOA」は残念ながら不具合が報道されて話題になりました。そのOSS開発については、誤解が蔓延しているようです。今回はOSSと社会との関係について考察します。（まつもと ゆきひろ） 昨今の新型コロナウイルス感染症の広がりを防ぐ手段の一つとして導入されたのが、接触確認アプリ「COCOA」（COVID-19 Contact Confirming Application）です。 このアプリケーションは、プライバシーを維持したまま、ユーザー同士の接触を記録します。もし過去14日の間で、距離1m以内に15分以上とどまっていた人が、後に感染が分かれば通知してくれます。 もし社会全体で6割以上の人がこのアプリを使えば、大幅な感染拡大の抑制が期待されるとのことでした。 COCOAはAndroid版とiOS版が提供されていますが、日本では2020年現在、スマートフォンユ
AppleとGoogle、曝露通知APIをアップデート 国家間の相互運用性追加他多数の改善
米Googleは7月31日（現地時間）、5月に提供を開始した新型コロナウイルス感染症の曝露通知システム（Exposure Notification System、以下「ENS」）のAPIをアップデートしたと発表した。 このAPIは現在、日本の「COCOA」など、世界16カ国の公衆衛生当局が公開した接触確認アプリで採用されている。 このアップデートでは、各国政府からのフィードバックに基づき、国家あるいは州の間の相互運用性をサポートする。感染者の登録は国ごとのサーバに保存されるため、これまでは例えば海外で感染した人が帰国して発症した場合、感染地の濃厚接触者には通知が送られない仕組みになっていたが、これが改善される。 また、曝露が検出された場合のリスクレベルを公衆衛生当局が柔軟に決定できるようになる。 Bluetoothのキャリブレーション値が更新され、デバイスの検出が改善される。 アプリの操作
コロナ禍の大リーグ試合でApple、Google、ソニーが重要な役割果たす - iPhone Mania
現地時間7月23日に開幕する今シーズンの米大リーグの試合において、Apple、Google、ソニーなどのIT企業が、大きな役割を果たすことになりそうです。 AppleのiPadとGoogleのクラウド 今シーズンの試合は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響で開幕が大幅に遅れただけでなく、試合形式も大きく変わります。 COVID-19の感染を防止するため、米大リーグはクラブハウス内へのテレビの設置（選手たちが試合を見るための）を禁じました。それに代わり、AppleのiPadを各チームの選手とスタッフ向けに15台ずつ配布するとしています。 また大リーグの全30チームは、選手の動きを捉え、解析するためのツールStatcastを動作させるのに、Google Cloudを利用します。また同クラウドは、各チームのWebサイト運営やオンラインでのチケット販売にも活用されます。 無観客試合
Linux Foundation、AppleとGoogleの新型コロナAPI採用アプリ拡大支援イニシアチブ「LFPH」立ち上げ
Linux推進団体のLinux Foundationは7月20日（米太平洋時間）、世界の公衆衛生当局の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）との闘いを支援するオープンソースソフトウェアの構築を目的とする新イニシアチブ「Linux Foundation Public Health（LFPH）」を立ち上げたと発表した。 イニシアチブは、7つのプレミアムテクノロジーメンバー（米Cisco、米IBM、米VMware、中国Tencent、アイルランドNearForm、米doc.ai、米Geometer）と立ち上げ、メンバーを募っている。 まずは米Appleと米Googleが4月に発表した曝露通知API「Google Apple Exposure Notification（GAEN）」を採用する2つのオープンソースソフトウェア、カナダの接触通知アプリ「COVID Shield」とアイルランドの「
アイルランド、新型コロナ追跡アプリを公開〜AppleとGoogleのAPIを使用 - iPhone Mania
アイルランド政府は、AppleとGoogleが共同開発したExposure Notification APIをベースにした新型コロナウイルス感染症（COVID-19）追跡アプリ「COVID Tracker Ireland」をリリースしました。 メディカルカテゴリで1位に アイルランドのHealth Service Executive（HSE）が開発した「COVID Tracker Ireland」は公開されて間もないですが、すでにApp Storeのメディカルカテゴリで1位となっています。 以下の2つの手順で、アプリの使用を簡単に始めることができます。 アプリをダウンロードする 共有する情報を選択する 新型コロナウイルス検査で陽性反応が出た人の近くにいた場合、通知が送られます。また、COVID-19の症状の確認し、アドバイスを受けることも可能です。 自分自身が新型コロナウイルス検査で陽性が
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【やじうまPC Watch】 Google、新型コロナワクチン未接種の従業員を解雇へ。米CNBC報道
