スゲーって言ってるやつは頭冷やした方がいい。 震度5強を観測したのは大田区、足立区だけで、他は震度5弱ですらなく震度4だ。震度7までまだ5段階もある。 水道管が破裂しまくってるのも表参道など、震度4の地域。そんなにすごく揺れたわけじゃない。 つまり、都心で広範囲に震度5強が観測されるような地震がきたら大変なことが起きうるということ。 慢心せず、備えてほしい。せめて最低限の飲み水は蓄えておこうな。
東京五輪組織委の森喜朗会長は2日、自民党本部で開かれた党のスポーツ立国調査会オリ・パラ実施本部の合同役員幹部会に出席し、冒頭のあいさつで「一番大きな問題は世論がどういうふうに五輪を考えているか」と述べた。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、最近の世論調査では大会の中止・再延期を求める声が約8割を占める現状がある。 【写真】田中理恵さん、7年ぶりの黒レオタード姿を公開 「現在はコロナの収束を併用しながら方策を進めている」と、あらゆる対策を講じていると強調。「菅総理始め、さまざまな努力をされていますが、我々は必ずやる。やるかやらないかではなく、どうやってやるのか、新しい五輪を考えよう」と呼びかけ、「困難な時期に日本が五輪をやり遂げたことが世界に大きなメッセージになると思って、準備を続けている」と重ねて大会への強い意欲を示した。
新型コロナウイルスへの対応に苦しむ菅義偉首相が10都府県を対象に緊急事態宣言の延長を決めた。 【図解】緊急事態宣言を延長 感染を抑え、逼迫(ひっぱく)する医療提供体制を立て直すためだが、1カ月間での事態好転を約束していただけに後のない状況だ。3月7日の期限までに結果が出なければ、夏の東京五輪・パラリンピック開催や政権運営を左右しかねない。 「あらゆる方策を尽くし、全ての力を注ぐ」。首相は2日の記者会見でこう述べ、感染収束への決意を示した。 首相は緊急事態宣言の再発令を決めた1月7日の会見で「1カ月後には必ず事態を改善させる」と明言し、飲食店を中心に営業時間短縮などの徹底を呼び掛けた。その結果、東京都の新規感染者は同日の2447人をピークに減少に転じ、2月1日時点で393人まで低下した。 だが、解除の目安は感染状況が2番目に深刻な「ステージ3」相当。東京では1日当たりの感染者数が500人を下
1956年新潟県長岡生まれ。慶応大学法学部卒。高校では野球部の投手として新潟県大会優勝。大学ではフリスビーの国際大会で活躍。大学生の頃から『ポパイ』編集部スタッフライターをつとめ、卒業後は『ナンバー』のスタッフライターを経てフリーライターに。2000年に自らカツラーであることを著書『カツラーの秘密』でカミングアウト。著書は他に『高校野球が危ない』『子どもにスポーツをさせるな』『カツラーの妻(おんな)たち』など多数。 DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 「オリンピックを開催しよう」は非常識にすべきなのか? 東京オリンピックを「どうすれば安全に開催できるか」「どんな対策を取れば都民・国民は開催を歓迎できるか」。これをみんなで議論することは重要だと考える。 ところが、「議
1月28日の木曜日の昼ごろ、いつものようにツイッターにアクセスすると、トレンドに「日本国民」というワードが上がっていた。トレンドの欄には下に小さな字で関連ワードが入っているが、そこに「バッハIOC会長」とある。 ただならぬ空気を感じて、関連のツイートを読みはじめた。どうやらIOC(国際オリンピック委員会)のトーマス・バッハ会長の発言が炎上しているようだった。 「火元」を探すと、原因となった記事はいくつか見つかったが、なかでも強力だったのは朝日新聞(電子版)のようだった。多くのツイートが寄せられている元をたどると、こんな見出しの朝日の記事があった。 〈IOC会長「どうか辛抱して」 日本国民に理解求める〉 本文を読んでみた。 〈国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は27日、新型コロナウイルスの感染拡大で懐疑論が広がる今夏の東京オリンピック(五輪)・パラリンピックに向け、中止や
NHKが主な企業100社を対象に行ったアンケートで、ことし夏の東京オリンピック・パラリンピックの開催について尋ねたところ「規模を縮小して開催すべき」という回答が半数近くあり、「通常に近い形で開催すべき」も含めるとおよそ6割が開催すべきと回答しました。 NHKは、新型コロナウイルスの経済への影響などを探るため、先月23日から今月15日にかけて、主な企業100社を対象にアンケートを行い、すべての会社から回答を得ました。 この中で、ことし夏に東京オリンピック・パラリンピックを開催すべきか尋ねたところ「規模を縮小して開催すべき」が48社で最も多くなりました。次いで多かったのは「通常に近い形で開催すべき」の13社で、これも含めると「開催すべき」と回答した企業は、合わせておよそ6割にのぼりました。 「開催すべき」と答えた企業に理由を自由回答で尋ねたところ「経済や社会を活性化させるため」など、経済の回復
東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて、政府は、国内外の感染状況も見極めながら、春までに競技場に収容する観客の数を決めるなど、準備を進めることにしています。 新型コロナウイルスの感染拡大で東京大会は1年延期され、オリンピックが7月23日、パラリンピックが8月24日に開幕し、3月には聖火リレーが始まる予定です。 これまでに、政府は各国の代表選手らへの対応として出国する前や入国する際に検査を行うことや、原則として公共交通機関ではなく専用の車での移動を求めること、それに選手村では4日から5日の間隔で検査を行うことなどを決めています。 政府は、国内外の感染状況も見極めながら準備を進めることにしていて、春までに、競技場に収容する観客の数を決めることにしています。 また、海外からの観客は原則、14日間の待機を免除する方向で調整していて、入国後の行動や健康状態を把握する仕組みも検討しています。
1955年生まれ。長野県出身。上智大学哲学科卒。日本体育協会、日本オリンピック委員会を経て、1995年独立。スポーツコンサルティング会社「ゲンキなアトリエ」を設立。同代表。スポーツイベントのプロデュース、アスリートサポートを手掛ける。オリンピック日本代表選手団渉外、JOC国際渉外として、国際オリンピック委員会、国際競技連盟、各国オリンピック委員会、五輪大会組織委員会と渉り合った経験と人脈を礎に、1995年、戦火のサラエボでのスポーツイベントをプロデュースするなど、オリンピズムの実践にチャレンジしている。スポーツ的に考えることで、希望のある社会構築を目指し、1998年から「スポーツ思考」を主筆している。 日本と世界の重要論点2021 「新型コロナウイルスの1年」となった2020年。それに続く21年は、どんな年になるのだろうか。米国ではバイデン新政権が発足。中国との覇権争いの行方や外交・安全保
12月21日、菅義偉首相(写真)は都内で開催されたイベントであいさつし、来年の夏に人類が新型コロナウイルスに打ち勝った証として東京で五輪・パラリンピックを開催するとの決意を改めて示した。写真は4日都内での代表撮影(2020年/ロイター) [東京 21日 ロイター] - 菅義偉首相は21日都内で開催されたイベントであいさつし、来年の夏に人類が新型コロナウイルスに打ち勝った証として東京で五輪・パラリンピックを開催するとの決意を改めて示した。 一方、シンポジウムのテーマに関連し、アジア各国で民主主義が定着してきたのは、古来仏教の慈悲やイスラム教の寛容など多様な価値観を受け入れる土壌があるからと指摘。菅氏自身、「雪深い秋田の農家に生まれ、地縁血縁もない政治の世界に飛び込んだ」と振り返り、「一人一人が持てる可能性を遺憾なく発揮できる」のが民主主義と強調した。
AFPのインタビューに応じた東京都の小池百合子知事(2020年12月15日撮影)。【翻訳編集】 AFPBB News 【AFP=時事】(更新)東京都の小池百合子(Yuriko Koike)知事は15日、AFPのインタビューに応じ、2020年東京五輪の中止はないとの見解を示した。国内で新型コロナウイルスの感染者が増え、国民が開催に懐疑的になっている中での発言だ。 【写真】AFPのインタビューに応じる小池知事 小池知事は、中止を考えざるを得ない状況にはどのようなことが考えられるかとの質問に対し、「それはありません」と答えた。 また来年に延期された東京五輪の開催に、今では国民の多くが反対していることは認識しているものの、そのような懸念は払拭(ふっしょく)できるとの考えを示し、「国民や都民の皆さんは現在を見ています。私たちは将来に備えてのことを考えています」と述べた。 東京五輪は、新型コロナの影響
2020年のスポーツ界は新型コロナウイルスに翻弄された。最も大きなトピックは東京五輪の延期であろう。3月末に緊急事態宣言に前後して中止が宣言され、来年7月の開催ということが発表された。プロスポーツは感染の状況を見据えながら、シーズン日程や試合そのもののレギュレーションを変えて流動的に運営を再開し、NPBはソフトバンクが日本一、Jリーグディヴィジョン1は川崎フロンターレの優勝が決まった。 ◆「大坂なおみのマスク」に日本の多くの 選手が沈黙。高橋美穂「残念です」 リーグを成立させたこのタイミングで神戸大の岩田健太郎教授に、今年のスポーツ界におけるコロナ対策について総括的な話を聞いた。 岩田が感染症の世界的権威であることは論を俟(ま)たない。そのキャリアを辿れば、2001年ベスイスラエルメディカルセンターの感染症フェローとしてニューヨークで炭疽菌対策に従事、2003年には中国・北京でSARS(重
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