メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、先進国の中で際立つ特異性、ロイター調査が浮き彫りに
日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。 今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N
アイティメディアの2015年3月期決算に見る、IT系オンラインメディアの状況
「ITmedia」や「＠IT」といったオンラインメディアを運営するアイティメディアが平成27年3月期（2014年4月から2015年3月までの1年間）の決算を発表しています。 Webにはポータルやソーシャルメディアやキュレーションサイトのように、外部からコンテンツを調達したりユーザー自身にコンテンツを生成してもらったり、あるいはテクノロジーによってWeb上のコンテンツを加工することでメディアビジネスを展開している企業は数え切れないほどあります。 しかしアイティメディアのように、社内に社員の記者や編集部員をたくさん抱え、自社でコンテンツを作ることを中心としたオンライン専業のメディア企業というのは、実はそれほど多くありません。しかも公開企業として決算を公開している企業となると、もしかしたらほとんど唯一の存在かもしれません。 メディアビジネスについての話題はあちこちで語られていますが、ある意味で古
情報活用能力調査の結果について：文部科学省
文部科学省では、児童生徒の情報活用能力について、把握、分析するとともに，指導の改善，充実に資するため，小・中学生を対象にコンピュータを用いた情報活用能力調査を平成25年10月から平成26年1月にかけて実施しました。 このたび，その調査結果がまとまりましたので，公表いたします。 調査結果の主なポイント ＜児童生徒の情報活用能力に関する傾向＞ 小学生について，整理された情報を読み取ることはできるが，複数のウェブページから目的に応じて，特定の情報を見つけ出し，関連付けることに課題がある。 また，情報を整理し，解釈することや受け手の状況に応じて情報発信することに課題がある。 中学生について，整理された情報を読み取ることはできるが，複数のウェブページから目的に応じて，特定の情報を見つけ出し，関連付けることに課題がある。 また，一覧表示された情報を整理・解釈することはできるが，複数ウェブページの情報
インターネットでの選挙運動、9割近くが参考にしなかったとの調査結果 | スラド IT
2013年の参議院議員選挙で解禁となったインターネットでの選挙運動だが、昨年12月の衆議院議員選挙で投票に際して9割近くが参考にしなかったとの調査結果を時事通信が発表した(時事ドットコムの記事)。 この結果は時事通信の1月の世論調査によるもの。政党や候補者がインターネットを利用して政策の周知や投票の呼びかけを行ったが、こういった選挙運動を参考にしたという回答は9.7%にとどまり、参考にしなかったという回答が87.8%だったという。無党派層では参考にしなかったという回答がさらに多く、88.6%に上ったとのこと。調査は9日から12日まで全国の成人男女2,000人を対象に個別面接形式で行われ、有効回収率は65.2%だったとのことだ。 首都圏の男女2,571人を対象にした別の調査では、インターネットで選挙関連の情報に接した人が16.1%にとどまるという結果も出ており、見た人自体が少ないとも考えられ
大手サイト、PCからのアクセスは軒並み2けたの減少率 楽天、Amazonなどスマホが逆転 ニールセン調査
ニールセンは12月16日、2014年の国内インターネットサービス利用者数ランキングを発表した。各サービスのPCからの利用が前年から10％以上落ち込む一方、スマートフォンからの利用が最大6割増に。楽天やAmazonなどはスマートフォンユーザーがPCユーザーを超えている。 PCからの利用者の多いサービスのトップ5は「Yahoo！」「Google」「FC2」「YouTube」「Microsoft」。トップ10のすべてが前年比で2けたの減少率となっており、比較的PC利用の多い「楽天」（15％減）「Amazon」（14％減）などのECサイトや動画サイト「YouTube」（18％減）も大きく減少を見せている。 一方、スマートフォンからのネット利用者数は10月時点で約4400万人にのぼり、前年同期から約900万人増加。1位「Google」と2位「Yahoo！」はスマートフォンからそれぞれ月間約3400万
メディア・パブ: バイラル記事が氾濫、バイラルメディア・サイトが打つ次の一手は
フェイスブックにおけるパブリッシャーサイトのバイラル度ランキングを、メディア分析会社NewsWhipが発表しているが、その最新版（7月データ）で米国のバイラルメディアの動向を探ってみた。記事のバイラル性の指標としては、Interaction総数（＝Comment数+Share数+Like数）を用い、各パブリッシャーサイトについて1か月間に投稿した全記事のInteraction総数（表のTotalFB）をはじき出している。トップ25のパブリッシャーランキング表を、最新の2014年7月版に加えて10カ月前の2013年10月版も以下に掲げた。 トップ25のInteraction総数は14年7月には2億6240万件となった。13年10月の1億3840万件の約2倍である。トップ25のパブリッシャーが配信した記事本数総計はほとんど変わっていなかったので、この１０カ月の間に、記事1本当たりのIntera
英国人は「ニュースよりウィキペディアを信用」 調査結果
オンライン百科事典「ウィキペディア（Wikipedia）」のロゴ（2012年12月4日撮影）。(c)AFP/LIONEL BONAVENTURE 【8月11日 AFP】英国の人々は主要メディアよりもオンライン百科事典「ウィキペディア（Wikipedia）」の情報をより信頼していることが、アンケート調査により分かった。ウィキペディアの創設者ジミー・ウェールズ（Jimmy Wales）氏が10日、発表した。 英世論調査会社「YouGov」が英国の成人約2000人を対象に行った調査で、回答者の64％がウィキペディアへの投稿者について、真実を述べていると「非常に」または「かなり」信頼していると答えた。 これに対し、英国放送協会（BBC）の記者を信頼するとの回答は61% 、タイムズ（The Times）やガーディアン（Guardian）といった新聞社の記者に対する信頼は45%で、サン（The Sun
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2014年度のキュレーション市場は推計178億円、矢野経済研究所調べ