仏教SFお遍路巡りゲーム『悟遊戯 OHENRO 88』発表。西暦56億7600万2025年の地球・四国島で88種の仏データをインストールし、悟りのプログラムを実行する - AUTOMATON
現代美術分野を中心に活動するアーティストのたかくらかずき氏は4月20日、仏教SFお遍路巡りゲーム『悟遊戯 OHENRO 88』を開発中だと発表した。あわせて同作の世界観を伝えるコンセプト映像が公開されている。 『悟遊戯 OHENRO 88』は、人類が消え去った西暦56億7600万2025年の地球を舞台に展開される、仏教とSFの要素を融合させたお遍路巡りゲームだ。ロボット型のキャラクターとなったプレイヤーは、突如宇宙から落ちてきた人工衛星「MYOJO」に“悟り”のプログラムを譲渡される。しかしそのプログラムはP2Pネットワーク上のブロックチェーンによって管理されており、「四国島」にある88ヶ所のサーバーから「仏」と呼ばれるNFTデータを見つけ出さなければならない。88種類の仏データをすべてインストールすることで、“悟り”のプログラムを実行するのが物語のおもな目的となるようだ。 作品の全容は謎
3億円超だった｢世界初のつぶやき｣は21万円に大暴落…｢NFTバブル｣を煽りまくったエセ富裕層の末路 セレブが買った｢サルの絵｣はマイナス95%
投機ブームから一転、無価値になったNFT パーティー帽をかぶったまま目を潤ませるサル。日本刀を凜々しく肩に担ぐ女性剣士。それに3Dメガネをかけたミミズクのような鳥……。いずれも一昨年から昨年にかけ、仮想資産として流行したデジタル・アート「NFT」だ。 NFTブームに乗り、米人気歌手・ジャスティン・ビーバーが2022年1月に130万ドル(1億5000万円)で購入した「サルの絵」は、マイナス95%の大暴落となっている。マドンナなど著名人も、巨額の含み損を出しているのが現状だ。 NFTは平たくいえば、デジタルで証明された所有権だ。主にコレクター性の高いデジタルアートなどについて、その所有権をネット上で売買。購入・売却履歴をブロックチェーン技術で記録し、現在の所有者を証明する。将来の値上がりを見込み、実体のないデジタル作品に巨額の値が付いた。 ブームが去ったいま、現状は厳しい。ビットコインやイーサ
DeNA、NFT利用者の詐欺被害を減らす「NFTリテラシー検定」
ディー・エヌ・エー（DeNA）は10月26日、NFTの詐欺に遭わないためのリテラシーを学習し、NFTによって修学を証明できる「NFTリテラシー検定」のサービスを開始した。リテラシー検定を通して詐欺被害を減らすこと、また利用者のリテラシーをブロックチェーン上で可視化することが狙いという。 この検定は、NFTとNFTに必要なウォレットに関するルールを学習、詐欺事例を知り、検定方式のテストを受けることができるサービス。6つのテーマに沿った全16問の選択問題を全て正解すると、譲渡不可のデジタル証明として、さいとうなおき氏がデザインした「合格証NFT」を基本無料でミントすることが出来る。 近年、ブロックチェーンの技術を用いた多くのサービスが登場し、NFTは浸透しはじめており、特にクリエイターを中心としたNFTプロダクトは、自身の創造性とエンターテインメントの可能性を広げ、新しい価値を生み出そうとして
日本ブロックチェーン協会、暗号通貨に関する税制改正要望を政府に提出 | スラド セキュリティ
日本ブロックチェーン協会（JBA）は7月27日、政府に対して「暗号資産に関する税制改正要望」を提出した。この要望書は、暗号資産の税制が日本のweb3事業を営む企業にとって大きな障壁となっており、国民が暗号資産を保有・利用することを妨げているとして、税制の見直しを求めている。要望書には以下の3項目の要望が含まれている（日本ブロックチェーン協会、あたらしい経済、CoinPost）。 1.第三者発行による暗号資産を保有する法人への期末含み益課税の撤廃 第三者発行の暗号資産を保有する法人に対する課税方式を、期末の時価評価による課税から帳簿価額による課税に変更すること。これにより、web3事業への参入が容易になり活性化を促進するとしている 2.申告分離課税・損失の繰越控除の導入 個人の暗号資産取引にかかる利益に対する課税方法を、雑所得の総合課税から申告分離課税に変更し、税率を一律約20%とすること。
電柱や鉄塔を愛でるような新たな価値を--東電PGらがNFT活用社会貢献ゲームの開発に着手
Greenway Grid Global（GGG）、Digital Entertainment Asset（DEA）、東京電力パワーグリッド（東電PG）は、電力アセット（電柱や鉄塔などの東電PGが所有している設備）を活用した、参加型社会貢献コンテンツの検討に向けた覚書を締結。NFTを活用したゲームコンテンツの開発を発表した。 これは3社が持続可能な社会の実現を目指し、Web3の技術を使った課題解決について検討することを目的としたもの。開発を検討するコンテンツは、共に持続可能な未来を創ることをコンセプトに、ユーザーがそのコンテンツを楽しみながら、インフラ企業が抱える課題の解決を目指すものとしている。 内容としては、ユーザーが電柱や鉄塔を撮影し、その画像を「電力アセットNFT」として価値化することを基本としている。そして「Play to Earn」（ゲームで遊んで稼ぐ）の考え方を用い、ミッショ
コロプラ子会社、ブロックチェーンゲーム「Brilliantcrypto」--メタバース経済圏の創出狙う
コロプラの子会社であるBrilliantcryptoは7月25日、Web3をテーマとしたグローバルカンファレンス「WebX」にて、「Proof of Gaming」という新しいモデルを導入したブロックチェーンゲーム「Brilliantcrypto（ブリリアンクリプト）」のプロジェクトを発表した。 Brilliantcryptoでは、世界中のユーザーが採掘者となり、宝石やトークンの獲得を目指して、鉱山を採掘していくブロックチェーンゲーム。ユーザーはゲーム内マーケットでつるはしを購入し、探知機などを使用しながら採掘を進める。採掘に応じてトークンや宝石を入手することができ、宝石はNFT化してさまざまなメタバースに持ち込める可能性があるという。また、宝石は利用したり売買することも可能となっている。 Proof of Gamingは、ビットコインのコンセンサスアルゴリズムである「Proof of W
早川書房、同じ内容の電子書籍が付いた新書を発売 NFT化で“中古電子書籍市場”にも期待
早川書房は6月1日、新書レーベル「ハヤカワ新書」を立ち上げ、紙の新書にNFT化された電子書籍が付いてくる「NFT電子書籍付」版を発売すると発表した。20日から5冊を販売する。 電子出版取次大手のメディアドゥ（東京都千代田区）の技術を採用、電子書籍ファイル（EPUB）をNFT化した。購入した人は、例えば紙の本を自宅でゆっくり読み、外出先ではスマートフォンで続きを読むなど使い分けられる。電子書籍版のビューアーにはメディアドゥの「FanTopアプリ」を使用する。 NFT化した書籍は、ブロックチェーン技術によって持ち主の証明が行える。これを利用し、メディアドゥは自社のNFTマーケットプレイス「FanTop」内で電子書籍の二次流通の仕組みを提供するという。 これまで本の二次流通は、古書店で本が売れても著者や出版社には何も還元されないことが問題視されてきた。しかしNFTを活用した二次流通なら売買が行わ
アングル：比のＮＦＴゲームブーム、暗号資産急落で残った巨額損失
外国で出稼ぎ労働をしていたフィリピン人のジャン・カルロ・マクグレイさん（３２）は、新型コロナウイルスのパンデミックに伴うロックダウン（都市封鎖）で身動きが取れなくなった時期に、価格が高騰していた暗号資産（仮想通貨）を活用して、故郷にいる何十人もの失業者に稼ぎを提供できる手段をついに見つけた、と思った。写真は２０１８年８月、フィリピンのイムスの街でゲームをする女性（２０２３年 ロイター/Erik De Castro） ［マニラ ２６日 トムソン・ロイター財団］ - 外国で出稼ぎ労働をしていたフィリピン人のジャン・カルロ・マクグレイさん（３２）は、新型コロナウイルスのパンデミックに伴うロックダウン（都市封鎖）で身動きが取れなくなった時期に、価格が高騰していた暗号資産（仮想通貨）を活用して、故郷にいる何十人もの失業者に稼ぎを提供できる手段をついに見つけた、と思った。 マクグレイさんが着目したのは
原子力発電によるビットコイン採掘が開始へ、排出量削減の切り札となるか
2022年は、仮想通貨が環境に与える悪影響がはるかに小さくなった年だ。世界で2番目に規模の大きいブロックチェーンプラットフォームのイーサリアムが、二酸化炭素（CO2）排出量を99％以上削減したためだ。これにより、2022年に8630万トンのCO2を排出したと推定されるビットコインがさらに目立つ格好となった。 だがここに来て、原子力が助け船となる可能性が出てきた。Cumulus Dataが、ペンシルバニア州サスケハナ郡にある原子力発電所に接続されたデータセンターを完成させたのだ。計画では、ビットコインマイニング（採掘）会社のTerawulfが、2023年内にこのデータセンターにホスティングを開始するという。Cumulus Dataが米国時間1月17日に完成を発表したこのデータセンターは、米国で初めて、原子力発電による電力を用いたビットコインマイニング施設とされている。 つまり、このデータセン
トランプ氏、自身のNFTトレカを発売--完売で6億円超の売り上げ
Donald Trump前米大統領は米国時間12月15日、自身の公式トレーディングカード「Donald Trump Digital Trading Card」を発売すると発表した。発表の中では「NFT」（非代替性トークン）という言葉を使っていないが、それがこの「デジタルトレーディングカード」の実体だ。Polygonのブロックチェーンを使って発行する4万5000枚のNFTで、価格は1枚99ドル（約1万3500円）となっている。 これらのNFTは、同氏の支持者と批判者の双方から冷ややかな目で見られていたが、NFTマーケットプレイスOpenSeaのデータによると、12時間ほどで4万5000枚が完売したという。1枚99ドルとすると、445万ドル（約6億650万円）売り上げた計算になる。 The Trump NFT infomercial is beyond parody. Jesus Christ
ゲーム業界もWeb3を見限る 富者と貧者の分断がゲームの楽しみを壊す
Web3は「持てる者」と「持たざる者」にプレイヤーを分断し、ゲーム本来の楽しみを破壊すると懸念されている。すでに業界での熱は冷え、ゲーマーと開発者からは蛇蝎のごとく嫌われていると言ってもいいだろう。 7月中旬、人気ゲーム『マインクラフト』の運営元Mojang Studios（Microsoft傘下）は、公にNFTを採用しないと宣言した。声明ではNFT が「希少性と排除」を生み出すと繰り返し言及し、これはマインクラフトのビジョンと相容れないものだと主張している。 MojangはゲームとWeb3の相性を精緻に検証した上でこのような結論を下したことは間違いない。大きなユーザーベースを持ち、いわゆるメタバースの初期の典型例ともされるマインクラフトによるNFTの拒絶は、ゲーム業界が一時期の熱狂を経て、NFTの評価を確定しつつあることを示唆する出来事だ。 Mojangは「持てる者と持たざる者にユーザー
日本のステーブルコインはガラパゴス化する 法整備進むも規制厳しく
6月にステーブルコインを規制する改正資金決済法が成立した。海外で急速に取り扱い高が増加するなか、国内ではこれまで取り扱いが不透明だったステーブルコインだが、これにより発行や流通に関して、法的な枠組みが整備されたことになる。 しかし、その中身を見ると制約が非常に厳しく、海外のステーブルコインが日本に入ってくるのは現状難しい。国内では、日本独自のステーブルコインしか扱えず、「ガラパゴス化してしまう可能性が高い」（7月まで仮想通貨取引所Kraken Japanの代表を務めた千野剛氏）という状況だ。 ステーブルコインの発行と流通について法的整備 ステーブルコインとは、法定通貨に価値が連動した仮想通貨を指す。海外では、テザーUSD、USDコイン、バイナンスUSDなどが発行され、それぞれ時価総額で仮想通貨ランキングの3位、4位、6位を占める。発行額は合計約18兆円規模と巨額だ。取引所で法定通貨の代わり
『マインクラフト』非公式NFTプロジェクト、NFT禁止を受けて「無料の改善版『マイクラ』を作る」と豪語 - AUTOMATON
ホーム ニュース 『マインクラフト』非公式NFTプロジェクト、NFT禁止を受けて「無料の改善版『マイクラ』を作る」と豪語 『マインクラフト』の非公式NFTプロジェクトである「NFT Worlds」は7月23日、新たなる『マインクラフト』風ゲームを新規に開発すると発表した。背景には、先日『マインクラフト』開発元Mojang Studios（以下、Mojang）が発表した「NFT禁止」の方針があると見られる。 『マインクラフト』は、現在マイクロソフト傘下であるMojangが開発する、人気サンドボックスゲームだ。ユーザーが自由に世界を作り上げる自由度が特徴であり、マルチプレイ要素もサポート。ワールドに生活拠点を設けて人々と交流したり、またバーチャルイベントの開催場所となったりと、ネット上の仮想空間である、いわゆる「メタバース」を体現した作品ともいわれる。また、本作の特色と、NFTなどのブロックチ
待望のPoSへ、イーサリアム大型アップグレード第一弾「The Merge」を詳細に解説
PoWからPoSへ大幅アップグレード イーサリアム・ブロックチェーンは、2022年、大きなターニングポイントを迎えると言われています。これまでイーサリアムを支えてきたPoW（Proof-of-Work）からより環境に優しく効率の良いPoS（Proof-of-Stake）への移行が計画されています。このPoSへのアップグレードは「The Merge」と呼ばれており、かねてから開発が進められてきました。22年に入ってからは、そのスケジュールがより明確になり、3月にはテストネットがローンチされています。 本記事では、22年内に実行すると言われているThe Mergeに向けて、The Mergeとは何かという基本事項からユーザーが準備すべきことに至るまで、詳細に解説していきます。 PoWとPoS The Mergeとその背景を理解するには、まず、PoWおよびPoSのメリットおよびデメリットを理解す
FBI、「仮想通貨の女王」を最重要指名手配犯に
米連邦捜査局（FBI）は米国時間6月30日、「クリプトクイーン（仮想通貨の女王）」と呼ばれるRuja Ignatova容疑者を最重要指名手配犯のリストに加えた。同容疑者は、仮想通貨「OneCoin」に関連する重大詐欺事件に関与したとみられている。 FBIの発表によると、法執行当局は2018年にIgnatova容疑者を電信詐欺、電信詐欺およびマネーロンダリングの共謀、セキュリティ詐欺、セキュリティ詐欺の共謀などで告発したという。 Ignatova容疑者はマルチ商法ネットワークとして運営されていた仮想通貨企業OneCoin Ltdの創業者で、2014年から2016年頃にかけて数十億ドルの売り上げを計上したと報じられている。しかし、検察によると、その通貨自体に実際の価値はなかったという。同社は被害者から40億ドル（約5400億円）以上をだまし取ったとされている。 「詐欺の計画を実行に移すため、I
ゲーマーはなぜNFTが嫌いなのか？
「自分が実際に触れたことはないけど、やたら目にする流行語」の代表格であるNFTはゲーマーの身の近くに迫っている。ゲーム会社が新たなビジネスとしてゲームに関連したアセットやアイコンをNFTアートとして販売するだけでなく、大手ゲーム会社がNFTゲームの研究を進めたりベンチャー企業がNFTゲームの開発・運営を始めたりしていることは連日のように報道されている。 地域によってNFTゲームへの反応はさまざまだ。日本ではまだNFTゲーム自体がそこまで注目されていないため、日本のゲーマーはNFTゲームに対して肯定も否定もしようがないといったところだが、欧米圏のゲーマーとゲーム開発者は明確にNFTを敵視して排斥しようとしている。いったいなぜこんなことが起きているのか、そもそもNFTゲームとはなんなのだろうか？ NFTとはなにか？ 非代替性トークンことNon-Fungible Token、通称NFTはブロック
ブロックチェーンは本当に分散的で非中央集権的なのかを詳細に分析した研究レポートをDARPAが発表
ネットワークの参加者全員で1つのデータベースを分散的に管理する「ブロックチェーン」は将来的にさまざまな応用が期待されている技術です。アメリカ国防高等研究計画局(DARPA)とさまざまな技術のセキュリティについて調査する団体・Trail of Bitsが、「ブロックチェーンは本当に安全で非中央集権的なデータ管理システムなのか」を検証したレポートを発表しました。 Are blockchains decentralized? | Trail of Bits Blog https://blog.trailofbits.com/2022/06/21/are-blockchains-decentralized/ Are #blockchains actually decentralized? Analysis we commissioned from @trailofbits uncovers uni
【単独】伊藤穰一氏が「web3は世界を変える」と主張する納得すぎる理由
デジタルアーキテクト、ベンチャーキャピタリスト、起業家、作家、学者として主に社会とテクノロジーの変革に取り組む。民主主義とガバナンス、気候変動、学問と科学のシステムの再設計など様々な課題解決に向けて活動中。2011年から2019年までは、米マサチューセッツ工科大学（MIT）メディアラボの所長を務め、2015年のデジタル通貨イニシアチブ（DCI）の設立を主導。また、非営利団体クリエイティブ・コモンズの取締役会長兼最高経営責任者も務めた。2016年から2019年までは、金融庁参与を務める。 NFTの登場によって本格化する「クリプトエコノミー」 皆さんの中には、web3を何かよくわからない世界、と受け止めている方もいるかもしれません。この大きな流れを理解するうえでカギになるのが、暗号資産（クリプト）によるクリプトエコノミーの成り立ちを知ることです。 関連記事：「意味は分かるが腹落ちしない」Web
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新しい暗号資産の「4つに1つが詐欺」だった：トークンにまつわる調査結果が明らかにしたこと
マンホールや電柱を撮影して投稿するとポイントがもらえるアプリ「TEKKON」が登場 
