新型「iPad Pro」が見せる未来の夢と「iPad Air」が見せたバランス感覚 実機を試して分かったiPad購入ガイド
5月7日に開催されたApple Eventで、一新されたiPadシリーズのラインアップ。最新モデルの先には、どんな展望が見えているのだろうか。 M4チップ搭載の「iPad Pro」と「Magic Keyboard」、従来通りの11インチ版だがM2チップ搭載の「iPad Air」、そして「Apple Pencil Pro」の実機を試す機会を得たので、しっかりと検証を行い分析と推察をまとめた。 5月7日のApple Eventで発表された新製品。今回、M4チップ搭載のiPad Proの13インチモデルとMagic Keyboard、Apple Pencil Proの組み合わせと、M2チップ採用のiPad Airの11インチモデルを試した M4版iPad Proは引き締まったスリムボディーで未来への夢を広げる まずは、二律背反するはずの高性能化と薄型化を同時に実現した新型iPad Proから検証
トロンボーン奏者の中川英二郎氏が語る音楽／起源／進化、そしてテクノロジー
トロンボーン奏者の中川英二郎氏が語る音楽／起源／進化、そしてテクノロジー：「ラ・フォル・ジュルネ TOKYO 2024」と「Apple Music Classical」の関係（1/4 ページ） 5月3日～5日、東京都にある東京国際フォーラムでクラシックの祭典「ラ・フォル・ジュルネ TOKYO 2024」（LA FOLLE JOURNEE TOKYO）が開幕する。1公演45分、約1500円～と低価格で朝から晩まで楽しむことができるスタイルで人気となり、東京でのイベントは2005年から2023年で延べ884万人が来場し、世界最大級の音楽イベントとなっている。 Appleは同イベントとコラボレーションをしており、「Apple Music」アプリでプレイリストを提供している他、4月25日には同イベントで2公演を行う日本のトップトロンボーン奏者で、作曲も行う中川英二郎氏と音楽ジャーナリストの田中泰氏
アップルの「計算機」アプリ、ついに「iPad」にも搭載か
Appleは14年前に「iPad」を発売して以来、iPad向けに自社の「計算機」アプリを提供していない。その理由をめぐる関心は今、同社の計算機アプリがついに2024年の「iPadOS 18」に搭載されるといううわさに移りつつある。 Appleは5月にiPadの新モデルを発表すると予想されている。また、6月のWWDCでは「iOS」、iPadOS、「visionOS」、「macOS」の新バージョンを発表するとみられる。MacRumorsによるとiPadOS 18には、対応するすべてのiPadモデル向けの計算機アプリが含まれる予定だという。 なぜiPadにこれまで計算機アプリが搭載されていなかったのか、公式な情報は得られていないが、憶測によると、その理由は市場での位置づけ、サードパーティー開発の奨励、そしておそらく最も信憑性が高いのは、設計思想にあるとの情報だ。Appleの元従業員を名乗る人物は
Apple対Epicの独禁法訴訟、米最高裁が両社の控訴を却下 ほぼEpicの敗北
米最高裁は1月16日（現地時間）、米Epic Gamesが米Appleを独禁法違反で訴えた裁判で、両社からの審理請求をそれぞれ却下した。Appleにとって有利な決定と言える。 Epic側の控訴は、AppleのApp Storeのポリシーは独禁法に違反しないとする控訴裁の決定を不服とするもの。Apple側の控訴は、反ステアリング規則が違法という控訴裁の判断を不服とするものだった。 反ステアリング規則とは、Appleがアプリ開発者に対し、公式アプリストア（App Store）以外でのアプリ関連代金支払オプションについて告知することを禁じるというものだ。最高裁による却下で、Appleは規則を変更することになる可能性がある。Appleは既に、韓国などでアプリストア以外での支払いを認めている。 Epicは、「フォートナイト」をApp Storeに復帰させることにも、サイドローディングを認めさせること
Appleが増大する個人情報への脅威を警告 セキュリティに関する最新報告書を公開
2023年6月、セキュアな大容量ファイル転送サービスとして人気の高い米Progress Softwareが開発した「MOVEit」の脆弱（ぜいじゃく）性が明るみに出ると、ロシアのサイバーギャング「Cl0p」（クロップ）の攻撃により英BBC、英British Airways、Ernst ＆ Youngさらには米国エネルギー省を含む2300以上の組織がマルウェアに侵入され、65万人以上分の個人情報が盗まれるという事件があった。 データ侵害の件数は10年で3倍 過去2年で26億件 こうしたデータ侵害は、決して対岸の火事ではない。日本でも個人情報を安全に取り扱っている事業者に「プライバシーマーク（Pマーク）」の使用を認める日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）から、契約する審査員669人の氏名や住所、電話番号などの個人情報が漏えいした可能性があるという事件が起きた。 また、トヨタ自動車の顧客情報
アップデートで温度が下がるiPhone 15 | スラド アップル
ストーリー by headless 2023年10月09日 12時52分 「少し暖かい」から「熱くて触れない」までの範囲が狭い気が 部門より Apple は iPhone 15 の過熱問題をソフトウェアのバグが原因だと説明しており、修正は 4 日リリースの iOS 17.0.3 に含まれるが、適用することで実際に温度が低下するようだ (ZDNet の記事、 9to5Mac の記事 [1])。 ZDNet によれば、更新前の iPhone 15 Pro/Pro Max は急速充電中に触れなくなるほど熱くなり、サーマルカメラによる測定では最高で華氏 107.1 度 (摂氏約 41.7 度) に達していたという。しかし、iOS 17.0.3 への更新後は手に持って使うには少し暖かいと感じる程度になり、華氏 93.8 度 (摂氏約 34.4 度) を超えることはなくなったとのこと。 Apple 製
実機に触れて分かった「iPhone 15 Pro」の美しさ 新しいApple Watchはカーボンニュートラルで製造業の歴史に名を刻む
実機に触れて分かった「iPhone 15 Pro」の美しさ 新しいApple Watchはカーボンニュートラルで製造業の歴史に名を刻む（1/4 ページ） Appleが掲げた、2030年に向けて完全なカーボンニュートラルを達成するという大きな目標。今回の新製品発表は、同社がその目標である「Apple 2030」達成に向けて、さらに取り組みを加速させたことを強く感じさせた。 Apple Watch全製品が、使用マテリアルの見直しからパッケージング、輸送までを見直し、さらには購入者が製品の充電に使う電力までAppleが生み出す電力でオフセットするという。この世界でも初めての完全カーボンニュートラル製品になったというニュースは、今はまだピンとこない人が多いかもしれないが、これから先、十数年が経ち他社も追いついてきた頃に「そうか。あれが全ての始まりだったんだ」と思い出す、そんな発表なのではないだろう
アップル、一転してカリフォルニア州の「修理する権利」法案を支持
Appleがカリフォルニア州の「修理する権利」法案に対し、一転して支持を表明した。同社は既に、自社製品の所有者に工具やパーツ、修理マニュアルを提供する、独自のセルフサービス修理プログラムを展開している。 この法案「SB 244」は保証法を強化し、カリフォルニア州民に対し、さまざまな民生用電子機器や家電製品を修理する権利を正式に定めるものだ。それと同等に重要な点として、必要なパーツ、工具、修理診断方法を消費者とサードパーティー修理業者の両方に提供することを、メーカーに求めることになる。 これは長年の懸案だ。カリフォルニア州民は、1秒に約24.5kgのペースで電子廃棄物を生成しているためだ。その量は年間約77万トンにも及ぶ。 iFixitの最高経営責任者（CEO）であるKyle Wiens氏は、「Appleがカリフォルニア州の修理する権利を支持したことは、消費者の権利における重要な転換点だ。I
iPhoneの安心／安全はもはや国民が自ら意見を述べて守るしかない――「モバイル・エコシステムに関する競争評価」の最終報告を受けて
iPhoneの安心／安全はもはや国民が自ら意見を述べて守るしかない――「モバイル・エコシステムに関する競争評価」の最終報告を受けて（1/4 ページ） 6月16日、官邸のWebサイトにデジタル市場競争会議で検討されていた「モバイル・エコシステムに関する競争評価」の最終報告（案）が掲載された。これを受けて日本政府は、iPhoneでApp Store以外の他社ストアからもアプリを入手できるように法律で義務付けることを法案化していく。 iPhoneの安全を脅かす法案 行動を起こす最後のチャンス これまで再三、指摘してきたiPhoneのセキュリティを著しく低下させる法案が、ついに立法に向けて本格的に動き出した。だが、まだ手遅れではない。 現在、政府は広く国民からの意見（パブリックコメント）を募集しており、その後で案を国会の審議にかける。 今の国会議員たちのITに関する知識や関心度に信頼を寄せていない
Appleが「果物のリンゴの画像」を商標登録しようとしている
社名の通り「リンゴ」をロゴに掲げるAppleが、コンピューターではなく「果物のリンゴの画像」を商標登録しようとしていると報じられています。スイスでは一部の権利がすでに認められており、Appleは他のいくつかの国でも同様の出願を開始しているとのことです。 Apple is trying to trademark depictions of actual apples | Mashable https://mashable.com/article/apple-logo-trademark-depictions-apples テクノロジー系メディアのWiredによると、Appleが2017年にスイス知的財産研究所(IPI)に「リンゴの白黒画像」の知的財産権を求める申請書を提出しました。この画像に写っているリンゴはグラニースミスとして知られる青リンゴの1種で、「電子、デジタル、オーディオビジュアル
政府の新方針「アプリストア開放義務化」--iPhoneを危険に晒すだけで利点ゼロの可能性
政府のデジタル市場競争本部は今回の報告書において、iPhoneなどを販売するアップルに対し、App Store以外からアプリを配信できるように要求している。 なお、海外でも欧州を中心に「App Storeの決済手数料が高すぎる。ここに競争を持ち込むことで決済手数料を引き下げたい」という声が出ている。実際、欧州ではルール化に向けて動き出しているが、実際に適用されるのは2024年3月とされており、導入によってどんな影響が出るか見えていない。 米国でも一時期、同様の声が上がったようだが、すでに「過去の話」として風化している。なぜか、世界で日本だけが我先にと導入を急いでいるのだ。 App Store以外でアプリを配信するとなぜ危険なのか アップルが提供するアプリ配信ストア「App Store」以外でアプリが配信できるようになると、なぜ危険なのか。アップルではアプリを配信する際、審査を行っている。ア
目指すは「メタバース」ではなくて「新時代のPC」 Apple Vision Proに込められたAppleの“野心”
目指すは「メタバース」ではなくて「新時代のPC」 Apple Vision Proに込められたAppleの“野心”：本田雅一のクロスオーバーデジタル（1/2 ページ） 6月5日（米国太平洋夏時間）、Appleの開発者会議「Worldwide Developers Conference 2023（WWDC23）」が開幕した。今回もオンラインとリアルのハイブリッド開催で、基調講演では新しいOSやデバイスが発表された。 WWDCの大きな目的は、Appleの多様なハードウェアと、それと統合されているソフトウェア（OS）の最新機能を開発者に紹介し、その活用を促すことにある。同社が開発するOSはiOS、iPadOS、macOS、watchOS、tvOS、audioOSと、ハードウェアに合わせて多岐に渡る。 “パーソナルコンピュータ”という視点に立つと、これらのうちiOS、iPadOS、そしてmacOS
「Apple Vision Pro」を先行体験！ かぶって分かった上質のデジタル体験
「Apple Vision Pro」を先行体験！ かぶって分かった上質のデジタル体験（1/3 ページ） Appleが「初の空間コンピュータ」として発表した「Vision Pro」。これをかぶって本体を右手でつかみ、人差し指がくる位置にあるデジタルクラウン（リュウズ）を押し込むと、目の前にiPhoneのホーム画面にあるようなアプリのアイコンが突然、現れる。 どんなアイコンがあるのだろうと視線を動かすと、視線の先にあるアイコンが立体的に動いて反応する。起動したいアプリアイコンに視線を合わせた状態で、右手の親指と人差し指をくっつけると、アプリが起動する。 話題のVision Proを一足早く、日本のメディア関係者としては1人だけ先行して体験する機会を得た。筆者がこれまでAR／VRのヘッドマウントディスプレイ（HMD）に対して懐疑的で「Appleには出してもらいたくない」と否定的なことばかりを書い
欧州委員会がAppleに警告 「USB Type-C端子でも独自機能付けるなら販売認めない」 独メディア報道
ドイツメディア「Die Zeit」は5月4日（現地時間）、欧州連合（EU）の欧州委員会が、充電器の規格統一に関して米Appleに警告したと報じた。同社が純正アクセサリー以外の充電器やケーブルへの機能制限を検討しているとの報道を受け、「統一規格の要件を満たさないデバイスは販売を認めない」との見方を示した。 欧州委員会は2022年10月に、EUで販売されるスマートフォンなどの電子機器の充電用端子として、USB Type-Cを採用するよう義務付ける法案を可決した。現在Lightning規格を採用しているAppleもこれを順守する方針を示していたが、一部では同社がUSB Type-C端子を採用しながら、純正ケーブル以外を使用する場合はデータ通信や給電速度を制限することを検討しているとの報道もあった。 同法案は21年9月に欧州委員会に提出された。1つのベンダーに依存してしまう「ベンダーロックイン」へ
アップル、対Epic Games控訴審で「圧倒的勝利」
米国第9巡回区控訴裁判所は米国時間4月24日、Appleが「App Store」のアプリ内決済システムの使用をアプリ開発者らに強要することは独占禁止法違反に当たらないとした、地方裁判所による以前の判決を支持する判決を下した。「フォートナイト」開発元のEpic Gamesにとっては大きな打撃となったが、Epic Gamesはこの判決で、小さな勝利をもぎ取ってもいる。Appleは、サードパーティーの決済方法への外部リンクを設けることをアプリ開発者らに禁止する、「アンチステアリング」条項の使用が、カリフォルニア州の不正競争防止法（Unfair Competition Law）に違反していると判断された。 Epic Gamesの高い人気を誇るビデオゲーム「フォートナイト」は2020年に、App Storeから削除された。外部サイトでゲーム内のアイテムを購入するようにユーザーを誘導したことが、App
ゲームフリーク『ソリティ馬 Ride On!』Apple Arcade向けに発表、1月21日配信へ。ソリティア＆競馬ゲームがパワーアップ - AUTOMATON
ニンテンドー3DS用ソフト・スマホアプリゲームとしてご好評をいただいた「ソリティ馬」が、 この冬Apple Arcadeで『ソリティ馬 Ride On!』として生まれ変わって再登場！ 1月21日よりプレイできますので、ぜひチェックしてみてくださいね！#ソリティ馬 #ソリティ馬RideOnhttps://t.co/oqxpwbvch4 — ゲームフリーク公式 (@GAMEFREAK_info) January 4, 2023 『ソリティ馬』は2013年7月にニンテンドー3DS向けに発売されたタイトル。2014年からはiOS/Android向けにアプリ版が配信されていた（現在配信終了）。本作の特徴は、トランプゲームであるソリティアと競馬を組み合わせたゲームプレイだ。レースは、ソリティアを介してパワーを溜めていくソリティアフェーズ、ラインを引いて馬の位置取りを決めるコントロールフェーズ、そして最
Apple日本法人に140億円の追徴課税 訪日客の「iPhone大量購入」を転売として免税認めず 複数報道
米Appleの日本法人に東京国税局が140億円の追徴課税を実施したと、複数の報道機関が報じている。消費税が免税されない転売目的と疑われる購入が、2021年9月までの2年間でおよそ1400億円に上ったとしている。 米Appleの日本法人に東京国税局が140億円の追徴課税を行ったと、読売新聞など複数の報道機関が報じている。消費税が免税されない転売目的と疑われる取引が、2021年9月までの2年間でおよそ1400億円に上ったとしており、報道によると、免税販売に関する消費税の追徴課税としては過去最大規模という。 円安が進んだ日本は、他国と比べてiPhoneを安価で購入できることから、転売目的での購入が増加。新型コロナによるiPhoneの生産遅延も重なり、Apple Storeでは深刻な品薄状態が続いていた。こうした背景から、同社は非居住者に対するApple Storeでの消費税免税を6月21日に終了
Appleの衝突事故検出、ジェットコースターで911通報
デバイスが衝突を検知すると、アラートを表示し、ユーザーが20秒以内にアラートを解除しないと警察に電話をかける。 警察へは音声メッセージでユーザーが事故に遭ったと報告し、位置情報も提供する。 Wall Street Journalによると、iPhone 14を携帯してアミューズメントパークのKings Islandのジェットコースターに乗ったサラ・ホワイトさんがライドを楽しんだ後、ロック画面に不在着信と警察から無事を確認するボイスメールが表示されていたという。 記事を書いたジョアンナ・スターン記者は、この通報の録音をツイートしている。騒音の中に悲鳴のような声も聞こえる。 Kings Islandが管轄内にある911通信センターはWall Street Journalに対し、9月以来同園のジェットコースターに乗ったユーザーから6回の衝突検出通報があったと語った。 Appleはスターン氏に対し、
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アップルが突如発表、カラオケ機能「Apple Music Sing」に迫る
アップル、AppとApp内課金を値上げ--最低価格は160円、最高価格は15万8800円に
