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TVと放送と要確認に関するshidhoのブックマーク (5)

  • BLOGOS サービス終了のお知らせ

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    BLOGOS サービス終了のお知らせ
    shidho
    shidho 2011/08/23
    電波利用料は税金として作られたものでもないので、電波利用料からこの話を責めるのはスジが悪いよ、とだけ。/電波を出す機械の数xその強度で課金だから、双方向やるケータイの負担が増えてるわけで。
  • NHK受信料の大津波がパソコンに襲いかかる! - INSIGHT NOW!プロフェッショナル

    /今回の震災でNHKがネット再送信をやっていたのは、善意などではない。3月1日から放送法が「改正」されつつあり、夏には、携帯やカーナビはもちろん、ケーブルテレビ、さらには、テレビ機能のないただのネット接続パソコンまで、受信料が課金されることになっているからだ。/ 今回の震災に際し、NHKの放送がUstreamやニコニコ動画で再送信されていたのを見て、やはり国民的大災害だからなあ、などと、感心していたなら、大きな勘違い。昨年12月3日、ほとんどのテレビ局があえてまったくニュースで採り上げない間に、じつは「放送法等の一部を改正する法律」が公布され、今年3月1日からばらばらと条項ごとに施行になってきているのだ。7月24日に、アナログ停波が決定されているが、おおよそ8月末までには、この法律も完全施行となる。 放送法等の一部を改正する、というと、些細な変更であるかのような印象を与えるところが、総務省

    NHK受信料の大津波がパソコンに襲いかかる! - INSIGHT NOW!プロフェッショナル
    shidho
    shidho 2011/03/23
    受信料が「家にテレビを何台持っていようと世帯一括で徴収(金額は一緒)」というごく一般の常識をふまえて読めば、ふつうにただの煽り(もしくはデマ)とわかる記事。
  • コデラノブログ4 : 緊急災害の伝え方 - ライブドアブログ

    2010年03月01日11:56 カテゴリ放送 緊急災害の伝え方 昨日のテレビは、チリ地震による津波が来るというので各局ともかなりきっちり緊急災害対応を行なっていた。これまでも国内の地震の影響による津波注意報が出たことはあったが、避難勧告が比較的短時間であったため、大きな混乱はなかった。しかし今回は遠く地球の反対側で起こった地震の影響ということで、ずいぶん長時間の対応となったようだ。 僕もいくつかニュースを見たが、第一波は来たものの、どこがピークなのか専門の研究者でもよくわからない、ということらしい。なにせ太平洋を渡ってくる間には海底に山脈もあり海溝もありで、波がどうなるのかという研究は、まだ進んでいないということだろう。たしかに希なケースであるので、研究費の捻出も難しそうである。 しかしテレビ好きの人たち、特に録画していたにとっては、画面右下に表示されている日地図が邪魔だったという意見

    shidho
    shidho 2010/03/01
    地方局によってCM時に速報が出るか出ないかが違うのは、L字や災害速報が局ごとの対応だからであってCMがローカルに切り替わったからじゃないよ。民放の事情がわからないなら下手な想像しなければいいのに。
  • VIDEO NEWS - ニュース専門ネット局 ビデオニュース・ドットコム

    東京電力は8月24日、福島第1原発事故で発生した汚染水の海洋放出を開始した。政府や東電はALPS(多核種除去設備)を通過した水を処理水と呼び、安全性をアピールする。トリチウム以外の放射性物質を… 2023年3月にBBCが放送したドキュメンタリーをきっかけにジャニーズ事務所の性加害問題が表面化した。海外のメディア報道がきっかけとなり、これまで神格化されてきたジャニーズ事務所の長年にわたる不祥事が… 参院選が公示された。麻生副総理は「べたなぎ」と評するが、物価上昇や防衛費増額など、日が直面する問題は山積している。この参院選を無風選挙にしてしまっていいのか。日政治は、当に争点がないのだろうか。ビ…

    VIDEO NEWS - ニュース専門ネット局 ビデオニュース・ドットコム
    shidho
    shidho 2010/01/15
    放送は許認可があるから定義可能だけど、新聞って日本の法律で定義されてたっけ?
  • キー局の再編・統合が「放送の多様化」をもたらす:日経ビジネスオンライン

    新聞・テレビ・ラジオは一体になって言論は完全に寡占状態だ。朝日新聞社とテレビ朝日、読売新聞と日テレビ、産経新聞とフジテレビテレビ東京と日経新聞、TBSと毎日新聞の関係はやや弱いが。欧米では新聞社とテレビ局が一体ではないのに日では一体の最悪の寡占状態。テレビと新聞が批判しあう状態ではなくなあなあの庇いあい。むしろ世論を操作しようとする意思さえ感じられる。キー局再編の前に新聞社とテレビ局の株の持合を禁止しなければなるまい。(2009/12/23)

    キー局の再編・統合が「放送の多様化」をもたらす:日経ビジネスオンライン
    shidho
    shidho 2009/12/22
    どの程度再放送でチャンネルが埋まるかがポイントかもしれないですよ。
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