これがシャドーエネルギーなのか？影から発電する史上初のデバイスが登場（シンガポール研究） : カラパイア
どことなく中二病的な響きがあるシャドーエネルギーは存在する。その抽出に成功したのが、世界で初めて開発された「影効果発電機（SEG/Shadow-Effect Energy Generator）」だ。 この画期的なデバイスなら、室内で再生可能エネルギーを作り出すシャドーエネルギー社会が実現するかもしれない。 シャドーエネルギーといっても、宇宙全体に浸透しているとされる仮説上のダークエネルギーとは違う。正真正銘の不可思議なエネルギーのことではなく、影と光のコントラストを利用して発電される電気のことだ。
夢のLiイオン2次電池がついに量産開始へ、2021年から数千億円規模の事業化を狙う
低コスト、燃えない、設計の自由度が高いーー。そんな三拍子が揃った夢のLi（リチウム）イオン2次電池の量産が始まる。三洋化成工業とベンチャー企業のAPBは2020年3月2日、ほぼ全てを樹脂で構成する新型リチウムイオン2次電池「全樹脂電池」の量産工場を、福井県越前市に新設すると発表した。2021年に量産を開始する見込みで、同年後半には出荷開始を予定する。今後3～4年で年間生産電池量1GWhを目指し、「5～10年で数千億円規模の事業にしたい」（三洋化成工業 代表取締役社長の安藤孝夫氏）と意気込む。 製造する全樹脂電池はB to B用途を想定しており、主にエネルギー事業者などが長期間利用する「定置用電池」だとする。欧州などでの再生可能エネルギー需要の拡大に伴い、余剰に発電した電力を蓄えるための蓄電池が注目されており、「定置用電池市場は今後5年間で5倍以上に拡大する見込み」（APB代表取締役CEOの
なぜ、日本は石炭火力発電の活用をつづけているのか？～2030年度のエネルギーミックスとCO2削減を達成するための取り組み
磯子火力発電所（提供：J-POWER） CO2の排出量を減らし、環境に負荷をかけない社会をつくるさまざまな取り組みが、世界中で進められています。電力も例外ではありません。そんな中で、石炭火力発電は、CO2削減の観点から投資を控え始めた国がある一方、新興国ではさらなる活用が求められている状況にあります。 日本は、世界に石炭火力発電を輸出していることで、時代に逆行しているのでしょうか？日本が石炭火力発電をつづけている意味とは？今回は、石炭火力発電について、さまざまな質問にお答えします。 Q1.世界的に、石炭火力発電については投資を見直したり、やめたりといった動きがあると聞きます。なのに、なぜ日本は石炭火力発電を活用する方針を変えないのですか？ 日本にとって、安定供給と経済性にすぐれた石炭火力発電は一定程度の活用が必要です 2016年に発効した、2020年以降の気候変動問題に関する国際的な枠組み
【経済インサイド】ＭＯＸ燃料の再処理報道めぐり、世耕弘成経産相ｖｓ共同通信 バトルの着地点は？（1/3ページ） - 産経ニュース
世耕弘成経済産業相と共同通信が、原子力発電所のプルトニウム・ウラン混合酸化物（ＭＯＸ）燃料の再処理に関する報道をめぐって対立している。世耕氏は記者会見で「事実と異なる報道」と抗議する一方、共同は配信記事の中で「記事の内容は十分な取材に基づく」と主張し、両者の意見は平行線をたどっている。 ９月１８日午前、経産省の会見室で開かれた閣議後の記者会見。使用済み核燃料からプルトニウムなどを取り出す日本原燃の再処理工場（青森県六ケ所村）が、原子力規制委員会の審査に合格する見通しとなったことについて、共同の記者が質問すると、世耕氏は「共同通信さんの質問にお答えする前に一言申し上げたい」と語り始めた。その上で、「ＭＯＸ燃料の再処理を政府がやめたという誤報はぜひ、訂正していただきたい」と語気を強めた。 原発で使い終わった燃料には、まだ再利用できるプルトニウムとウランが残っている。ＭＯＸ燃料とは、この使用済み
排熱を使って発電できる――赤外線を捉えて直流に変換する発電デバイスを開発 - fabcross for エンジニア
アメリカのサンディア国立研究所は、シリコンベースの約8.5×8.5mmの薄型デバイスによって熱源から発生する赤外線を捉え、直流に変換するデバイスを開発したと発表した。研究成果は『Physical Review Applied』に論文「Power Generation from a Radiative Thermal Source Using a Large-Area Infrared Rectenna」として2018年5月25日に発表されている。 直近の研究目標としては、放射性同位体熱電気転換器（RTG：Radioisotope Thermoelectric Generator）と呼ばれる放射性同位元素を利用した発電装置の代替だ。太陽光発電だけでは電力が十分に賄えない宇宙ミッション用の電源に、船内システムから出る排熱を熱源として利用できるこの赤外線発電システムを利用することを想定している。
石油はこれから「正味エネルギー」が急減する
2000年頃までは化石燃料が生み出すエネルギーは安価かつ豊富と言えた。これまで石油や原油（＊1）の生産量増加が世界の経済成長を支えてきた。正確には、「生産量増加」ではなく、「原油の正味エネルギー供給量の増加」というべきであろう。 ところが、その原油の「正味エネルギー供給量」は、2000年頃から減少し始めている。 今後も「正味」のエネルギー供給量の減少は続き、石油経済の行方に大きな影響を与える。しかし、ほとんどのエネルギー統計で「正味」は触れられることなく、「見かけ」の数字で構成される。「正味」を語らないエネルギー統計からは、この問題を読み取れない。 エネルギー統計で見えてこない“真実” 「正味」とはどういうことか。 原油を地下から回収するには、油田の探索を行い、発見できれば地下から回収するための設備や機器類を設営し、採掘する。これら全工程で直接あるいは間接的にエネルギーが消費される。当然だ
太陽光を1点に集めた熱を利用して発電する「太陽熱発電」の発電所「Crescent Dunes」
太陽を利用した発電方法というとまずは太陽光発電が思いつきますが、夜には太陽が沈むので発電できず、太陽電池はどうしても高コストになってしまいます。その欠点を克服可能な発電方法が「太陽熱発電」。そんな太陽熱発電所として、SolarReserve社の「Crescent Dunes」が2015年9月から稼働しています。 Home — SolarReserve http://www.solarreserve.com/en Crescent Dunes(正式名称はCrescent Dunes Solar Energy Plant)は太陽熱発電のベンチャー企業であるSolarReserveがネバダ州に作った太陽熱発電所。2011年9月から建設が始まりました。建設の様子は以下のムービーで見られます。 Crescent Dunes Construction Timelapse October 2015 -
ダムは永久にエネルギーを生む｢夢の装置｣だ
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貼るだけで窓が年間1400kWh発電、横浜のビール工場で導入
AGC旭硝子の“後付け”省エネ窓に太陽光発電機能を持たせた「アトッチ（太陽光発電仕様）」が、キリン横浜ビアビレッジに初めて採用された。同工場の試飲室の窓、75平方メートルに導入し、年間で1400kWhの発電を行うという。 省エネルギー推進の流れの中、既築建物も改修によって省エネ性能の向上を図る動きが進んでいる。しかし、改修工事などの大きな投資が必要になると、いくら省エネでエネルギーコストを下げられるとはいえ、踏み切るのが難しい。こうした中で「熱の侵入や逃げ」の最大の出入口となっている「窓」を手軽に低コストで省エネ化できる技術への注目が高まっている。 AGC旭硝子の「アトッチ」は、窓の省エネ対策に向けた製品として開発された製品で、1枚ガラスの窓に後からガラスを貼りつけて複層ガラスにし、窓の省エネ性能を高められるというユニークな製品だ。2012年の販売以降、窓の省エネ改修手法として採用数を伸ば
アメリカでの製造コストが中国と同レベルに減少、その理由とアメリカが持つ「強み」とは？
By nikzane 安くて豊富な労働力を活かして「世界の工場」として世界中の工業品の生産を一手に請け負ってきた感のある中国ですが、ここ数年は物価の高騰や賃金レベルの上昇からその競争力を失ってきたと言われてきました。これに対するようにアメリカでは製品の製造コストが減少し、中国と同水準に下落するという現象が起こっており、さらに今後はアメリカが中国を下回ることになると考えられています。 U.S. Manufacturing costs are almost as low as China’s - Fortune http://fortune.com/2015/06/26/fracking-manufacturing-costs/ 世界的なコンサルティング企業であるボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の調査によると、アメリカ国内で製品製造コストは減少を続けていることが明らかになっていま
ロンドン郊外に油田 埋蔵量は「北海」上回る規模 - 日本経済新聞
【ロンドン=黄田和宏】英国南部で大型の陸上油田が発見されたことが9日、明らかとなった。埋蔵量は最大で1000億バレルと試算でき、北海油田の過去40年間の採掘量（450億バレル）の2倍以上にあたる。過去30年間で発見された英国の油田では埋蔵量で最大規模といえる。商業生産が実現すれば、北海油田の生産量の減少を補えるとの見方もある。
リアルでポジティブな原発のたたみ方/橘川武郎 - SYNODOS
昨年12月に総合資源エネルギー調査会基本政策分科会が新しい「エネルギー基本計画」の骨子となる意見書（正式名称は「エネルギー基本計画に対する意見」）をまとめた。この意見書にもとづき、新「エネルギー基本計画」が近々、閣議決定される予定である。 新「エネルギー基本計画」のもとになる意見書は、各エネルギー源の重要性を、以下の通りまんべんなく指摘している。 石油：利用用途の広さや利便性の高さから、今後とも活用していく重要なエネルギー源。 天然ガス：シェール革命などを通じて天然ガスシフトが進み、今後役割を拡大していく重要なエネルギー源。 石炭：供給安定性・経済性に優れたベース電源であり、環境負荷を低減しつつ活用していくエネルギー源。 LPガス：シェール革命を受けて北米からの調達も始まった、有事にも貢献できるクリーンなガス体エネルギー源。 原子力：安全性の確保を大前提に引き続き活用していく重要なベース電
原子力プロジェクトはなぜ失敗したのか---その原因と教訓（下）
II.考察 前2回（（上）、（中））で述べた各プロジェクトの失敗原因を振り返ってみると、全てのプロジェクトに共通する欠陥は、［1］監督官庁におけるプロジェクト管理能力の欠如、［2］研究者やエンジニアの実力不足、［3］性急過ぎた世界へのキャッチアップ、といえる。中でも、むつやもんじゅなどの無責任体制を放置した［1］のプロジェクト管理能力の欠如は責任が重い。 参考までに、筆者が客観性を担保するために動燃の設立と国家プロジェクトの評価について、東京電力元副社長へ聞き取り調査した際の内容を下記に掲載する〔以下、筆者の質問（Q）と、回答（A）〕＊17。 ＊17 聞き取り調査は、2011年3月11日の福島第一原子力発電所の事故以前に行ったものであり、現在の「脱原発依存社会」のような世論は反映されていない。
原子力プロジェクトはなぜ失敗したのか---その原因と教訓（中）【訂正あり】
前回に引き続き、原子力プロジェクトの失敗についてみてみる。 原子力船「むつ」 原子力委員会は1961年に公表した「原子力長期利用計画」の中で、米・ソの原子力船の完成を機に、1970年頃までに原子力船建造技術の確立と乗組員の養成訓練を目的とした原子力第1船の建造が必要であることを明らかにした18）、＊9。 参考文献18）によると、原子力委員会は1963年7月に「原子力第1船開発基本計画」を決定し、同年8月17日に原船団が設立された＊10。原船団は、1976年4月に「原子炉設置許可申請書」を提出。同年11月に認可され、同年末から建造を開始して1971年に原子力船第1船が完成した＊11。青森県の陸奥湾を定係港としたことから、この船は、「むつ」と命名された。 地元漁民の反対により定係港での出力上昇試験ができなかったむつは、太平洋上で同試験を実施した＊12。そして1974年9月1日、定格熱出力の1.
原子力プロジェクトはなぜ失敗したのか---その原因と教訓（上）
戦後、日本で飛躍的に発展した科学や技術は、当初は大部分が欧米から導入された。しかし1960～1970年代の蓄積を基に、1980年代には「日本型モデル」と言える方法論が構築された1）。そして、幾つかの分野では世界の先頭にキャッチアップし、中には世界をリードしている分野も少なくない＊1。 日本の研究開発は、研究費という観点で見れば政府主導ではなく民間主導である。両者の差は開く一方で、具体的な数字を挙げれば、1965年には政府系が31％、民間系が69％だったのが、21年後の1986年にはそれぞれ20％、80％と大きく開いている2）。 しかし原子力分野に限ると、リスクが大きいことから研究開発は政府主導で進められてきた。1960～1970年代は失敗が多く、成功例は少ない＊2。その割合が逆転したのは、過去の失敗の苦い経験や新たに養成された人材に基づいて開発が進められた1980年代に入ってからである＊3
経産省、福島沖で浮体式洋上風力発電設備の試験運転を開始
経済産業省は11月11日、福島沖合に設置した浮体式洋上風力発電設備の試験運転を開始したことを発表した。 経産省は現在、東日本大震災の復旧・復興対策事業として、福島沖で出力2MWの浮体式洋上風力発電設備と浮体式洋上変電所の設置を進めている。 同事業は、再生可能エネルギーを復興の柱に据える福島県にとって再生のシンボルとなるもので、2011年度の第三次補正予算で125億円の予算が認められ、これまで10企業1大学が連携して技術開発や設備製造、地元調整などを行ってきた。 このほど第1期工事が完了し、2MWダウンウィンド型浮体式洋上風力発電設備1基、66kV浮体式洋上サブステーションの実証試験段階に入った。今後は、気象・海象データや運転データの収集・分析を行い、浮体式洋上風力発電の安全性や信頼性、経済性を評価すると共に、運転維持管理手法を確立していく。
【阿比留瑠比の極言御免】菅元首相の意味不明なエネルギー論＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
民主党の党員資格停止処分中の菅直人元首相がこのほど、平成１６年から断続的に行ってきた四国霊場八十八カ所を巡る遍路を終えた。９年余をかけ達成したといい、まずはめでたい。 「１２００キロを歩いたお遍路は私の人生にとってやはり大事業だった」 菅氏は１日付の自身のブログでこう振り返り、その上で「今はあらためて原点に返って、残された人生をどう生きるかを考えている」と記している。 遍路を通じて来し方行く末について個人的感慨にふけるのは勝手だが、やはり遍路を主題にした９月３０日付のブログで、こう書いていたのには目を疑った。 「今回歩いた香川県でもソーラーパネルが目立った。原発と化石燃料ゼロは国民が賛成し、政治が決断すれば十分実現可能だ」 経済産業省の推計では、原発全停止に伴う化石燃料輸入の大幅増と火力発電所の稼働で、日本は年間３・８兆円超ものコスト増に耐えながら電力を維持している。これは消費税１％分の２
もう電池はいらない（2）微細加工を駆使する燃料系
燃料系発電素子は，半導体の微細加工技術を駆使して小型化を実現する要素技術の開発が相次いでいる。 早稲田大学は約20mm角のSi基板上にダイレクトメタノール型の燃料電池を形成した。特徴的なのが「半導体と同様の考え方で高集積化できるようにした」（同理工学部応用化学科教授の逢坂哲彌氏）ことである。一般的な燃料電池は，メタノールを供給する燃料極とO2を供給する空気極で固体電解質膜を両側から挟むバイポーラ構造となる。これに対し，今回は燃料極と空気極が固体電解質膜の片側の同一平面上に並ぶプレーナ構造になる（図4，図5）。このため，省スペースで簡単に直並列につなげることができるようになった。このような小型の燃料電池を実現できたのは，「Siの微細加工技術，触媒のメッキ技術，電気化学材料技術のすべてを併せ持つため」（逢坂氏）としている。
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