Apple、再び歴史的な大台に！時価総額3兆ドル超 - iPhone Mania
現地時間5日、Appleの株価は4カ月ぶりの高値まで上昇し、Appleの時価総額が再び3兆ドル（約434兆円）を超えたと報じられています。Appleの株価は同日午後遅くまでに2%上昇し193ドルとなり、評価額は3兆100億ドルに達しました。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 5日、Appleの時価総額が再び3兆ドルを超えたと報じられた。 2. Appleの時価総額は、同社の拡大し続けるエコシステムを反映している。 3. ホリデーシーズンを含む今四半期にまた記録を塗り替える可能性が高い。 時価総額はAppleのエコシステムを反映 Appleの時価総額が終値ベースで3兆ドルの大台を始めて突破したのは今年6月末のことです。 ちょうど2023年の世界開発者会議（WWDC）で複合現実（MR）ヘッドセットVision Proを発表したばかりのこともあり、同デバイスへの期待が株価上昇につながった
Appleの時価総額3兆ドル超えにVision Proが果たした役割は小さい？ - iPhone Mania
Appleは6月上旬に開催したWWDC23で同社初の複合現実（MR）ヘッドセットVision Proを発表しましたが、同月、Appleの株式時価総額が終値で3兆ドルを超えました。Vision ProがApple株価の上昇に一役買ったと思われがちですが、Appleの内部事情に詳しいBloombergのマーク・ガーマン記者は、「Vision Proが果たした役割は小さい」と述べています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 6月のWWDC23で、Apple初のMRヘッドセットVision Proが発表された。 2. 同月、Appleの株式時価総額が終値で3兆ドルを超えた。 3. Appleの内部事情に詳しい記者は、Vision ProがAppleの株価上昇に果たした役割は小さいと述べている。 Vision Proが確立された製品カテゴリとなるには時間がかかる ガーマン氏は30日に公開した
2023年Q1は世界スマホ出荷14％減。Appleが景気に左右されない4つの理由 - iPhone Mania
2023年第1四半期（2023年1月〜3月）における世界スマートフォン出荷台数、売上高、利益を調査会社Counterpointが発表しました。世界的な景気減速の影響を受けスマートフォンの出荷台数が前年同期比14％減と落ち込む中、長期間使える端末を選ぶ傾向が強まったこともあり、Appleは出荷台数の落ち込みが小幅でした。iPhoneが世界的不況にも強い理由をCounterpointが分析しています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 世界スマホ出荷台数、売上高、利益を調査会社Counterpointが発表した。 2. iPhoneが世界的不況にも強い理由として、Appleが比較的安定している理由を挙げている。 3. シェアトップの座をSamsungに明け渡すため、厳しい時期が続くと予測されている。 Apple、シェアトップの座をSamsungに明け渡す Counterpointによる
アップルはサムスンの「Galaxy S22」を恐れることはない
「Android」の新しいフラグシップスマートフォンが発表されるたびに、必ずと言っていいほど「iPhone」の最新モデルと比較される。スペック比較は楽しいが、実際には意味のないことだ。 そうしたAndroidの新モデルが、iPhoneと競合することはない。 例えば、サムスンの最新フラグシップ「Galaxy S22」の場合。このモデルはハイスペックで、iPhoneよりさまざまな面で勝っていることは間違いない。少なくともスペック上は。 例えば、Galaxy S22はRAMやバッテリーの容量が「iPhone 13」より大きく、充電速度も上だ。だが、問題はそこではない。 Galaxy S22はiPhoneではないのだ。 Androidのフラグシップデバイスは、iPhoneとは張り合わない。Androidデバイス同士で張り合うだけだ。なぜだろうか。 まず、iPhoneユーザーがAppleのエコシステ
Appleリワインド2019：｢Appleはもう定点観察をするだけの企業なのかも｣
Appleリワインド2019：｢Appleはもう定点観察をするだけの企業なのかも｣2019.12.30 07:0024,016 小暮ひさのり 毎回買ってる。だけがファンじゃないわけです。 ギズモードは昨年末、｢iPhone2台以上買った人の会｣と題して、iPhoneを1年に複数台買ってしまった人々による座談会を行ないました。そんな1人2台も買ってしまうような編集部なのですが…今年はなんと！ iPhoneを買った人がギズモード編集長を除きゼロ！ あんなに普段iPhone！ あいふぉーん！ って言ってるのにどういうこっちゃ…。と思われるかもしれませんが、僕らは僕らなりに考えもあったんです。 というわけで、今年は逆に｢iPhone買わなかった人の会！｣と題して、なぜ買わなかったのか振り返り、さらには2019年のAppleがどういう状況なのか考察しました。 2019、iPhoneスキップボーイたち
ティム・クックCEO「Appleのエコシステムはもっと評価されてもいい」 - iPhone Mania
米ニュース専門放送局CNBCのインタビューで、Appleのティム・クック最高経営責任者（CEO）は、Appleのエコシステムがこれほど強力だったことはない、と述べ、その収益力の大きさを強調しました。 Appleに対して批判的な意見はいつもあった 米CNBCの「Mad Money」という番組で、ジム・クレイマー氏のインタビューに答えたクックCEOは、Appleの動向を批判的に見ている人々の存在について、「2001年も、2005年も、2007、8、10、12、13年も（そのような意見は）あった。おそらく同じ人たちから同様のセリフを何度も見つけることができるだろう」 「自分を守ろうとむきになっているわけではない。ここはアメリカだから、何だって言いたいことを言える」とクックCEOは続けました。「ただ、私の率直な意見としては、Appleにはイノベーションの文化があるし、その文化が、すばらしい、義理堅
億万長者ウォーレン・バフェットがAppleの株を買い増す理由 - iPhone Mania
iPhoneの売れ行きが今後どうなるのかは誰にも分かりませんが、少なくとも株の取り引きで世界的な大富豪になった投資家ウォーレン・バフェットは、Appleの未来が今後も非常に明るいと考えているようです。 Appleのエコシステムが強力だから ウォーレン・バフェット氏が経営するBerkshire Hathawayは、2017年において最もAppleの株を買い増したそうです。保有高別でみると、Appleは282億ドル（約3兆1,020億円）で2位であり、銀行のWells Fargoが1位となっています。 2016年当初、Berkshire Hathawayが購入したAppleの株は10億ドル（約1,100億円）でした。それが同年の終わりには、66億4,000万ドル（約7,300億円）分にまで保有高が膨れ上がったのですから、いかにAppleに入れ込んでいるかが分かるというものでしょう。 一体なぜこ
App Storeの売上、過去半年でAppleの2007年通年の純利益を上回る - iPhone Mania
2017年上半期のApp Storeの売上額が、Appleの2007年の通年の純利益を40%も上回った、とアプリ関連情報サービスのSensor Towerが発表しました。また、Appleの売上高に占めるApp Storeの割合も上昇を続けています。 2017年上半期のApp Store売上が2007年通年の純利益を40%上回る Sensor Towerのデータによると、App Storeの2017年度上半期の売上高は約49億ドル（約5,500億円）で、初代iPhoneが発売された2007年のAppleの通年純利益である35億ドル（約4,000億円）を約40%も上回る計算になります。 10年前に発売された初代iPhoneでは非対応だったApp Storeが、現在、Appleに大きな収益をもたらしていることがわかります。 Appleの売り上げに占める割合も上昇中 また、Apple全体の売上高に
Appleは今後も開発者に支持されて勝ち続けられるか WWDC 2017の着眼点
現在、Appleは「iPhone」と「iPad」向けの「iOS」、「Mac」向けの「macOS」、「Apple Watch」向けの「watchOS」、「Apple TV」向けの「tvOS」という4つのプラットフォームを展開。それぞれについて、2017年に施される改良の一部を説明した。 加えて例年にないほど多くのハードウェア製品も同時発表している。開発者向けイベントらしく、ワークステーションクラスの高性能を持つ「iMac Pro」を年末に発売することを発表したほか、通常の「iMac」も順当にハードウェアを第7世代Intel Coreにアップデート。「MacBook」および「MacBook Pro」も同様だ。MacBookについてはプロセッサの強化だけでなく、キーボードがMacBook Proシリーズと同等のものに置き換えられている点も大きい。
さすがAppleのエコシステム!中古iPhoneの台数が世界で2億台を突破か
ここ半年ほど、アナリストや評論家はAppleのサービス業務についてよく話題にしてきた。というのも、Appleの売上の中で、サービス業務はiPhoneとiPad業務に次いで大きく成長してきたからだ。 Apple MusicとApple Payの規模がますます拡大してきてはいるが、まだまだ将来的にこれらのAppleのサービス業務は更に発展の余地があるといえよう。現在Appleのサービス業務は主にApp Storeでの収入と発展に依るところが大きいといわれているが、そのApp Storeの発展はiOSユーザの数の母数の影響を大きく受けるのは間違いない。 iOSユーザの数は、Appleのサービス業務にどんな積極的な影響を与えるだろうか？Barron’sの報道で、BMO Capital MarketsのTim Long氏の分析によれば、Appleのサービス業務はiPhoneユーザの巨大な基数に押され
iPhoneなどの「iOSエコシステム」、今年中に累積売上1兆ドル超えへ！ - iPhone Mania
iPhoneなどのiOS製品群「iOSエコシステム」による売上額が2017年中に1兆ドル（約114兆円）に達する、との予測を独立系アナリストのホレス・デディウ氏が発表しました。 iPhoneの累積販売台数、今年中に12億台へ！ iPhoneの累積出荷台数は2016年に10億台を突破しましたが、デディウ氏は2017年中盤には12億台に達し、「世界の歴史上、最も売れたプロダクト」の座を維持すると予測しています。 同氏は、iPhoneやiPad、iPod touchといったiOSデバイスにApple Watch、Apple TVを含めたiOSエコシステムの累積販売台数は2017年内に17億5,000万台、2018年末までには20億台に達すると見ています。 iOSエコシステムの売上、年内に1兆ドルの大台超え達成へ iOSエコシステムの累積売上額は、2017年中盤には9,800億ドル（約111兆7,
アップルが近年買収してきた企業を見ると、2017年の「新製品」が浮かび上がる
1977年、アップルがパーソナルコンピュータを発売した「Apple II」時代は、表計算ソフトの元祖VisiCorp社の「VisiCalc（1979年）」によって、パーソナルコンピュータはオモチャではなく一気にビジネスマシンとして、MBAホルダーの必須のツールとなった。アップルは爆発的に市場拡大に貢献するが、シェアを持続することは最も苦手な企業だ。その後、1981年のIBMによるIBM－PCの参入によって、マイクロソフトのMultiplan（1982年）やLotus 1-2-3（1983年）などが登場し、シェアを奪われていくこととなる。 アップルは、1983年に失敗に終わったワークステーション「LISA」を発売し、そして1984年「Macintosh 128k」を発売する。コマンドベースではなく、グラフィカルなインターフェイスでマウスで操作するはじめてのパーソナルコンピュータであった。これ
アップルが｢iPhoneの次｣に狙っていること
電話を再発明した破壊的イノベーション、「iPhone」の登場から8年以上が経過し、「製品発表のたびに消費者を驚かせる」ことも少なくなってきたアップル。イノベーションの結果として、製品ラインナップや機能といった面で”事業の形”が落ち着きつつあることは確かだろう。 しかし、”事業の形”が落ち着いてきたことで、これまでは見えにくかった細かな部分に目を行き届かせようとしているようだ。 iCloudの磨き込みに注力している 具体的にはiPhone、iPad mini、iPad Air、iPad Pro、MacBook、MacBook Air、MacBook Proと、一部応用範囲を重ねつつ上下に展開している機器ラインナップの、どの部分を取り出し、時に持ち替えながら使っても、同じ感覚で同じ情報を操作できるようにするiCloudを通じた使い方の磨き込みに取り組んでいる。 一方、個人向け情報機器がパソコン
アップルのアクティブ端末数、インストールベースで10億台に
Appleは決算報告書で、アクティブ端末数がインストールベースで10億台を超えたことを明かした。Appleによると、それらの端末には、この90日間に同社サービスを利用した「iPhone」「iPad」「Mac」「iPod」「Apple TV」「Apple Watch」が含まれるという。 この驚異的な数字は、製品ポートフォリオを着実に拡大させてきたAppleの勢力と影響力が今も健在であることを雄弁に物語っている。この数字を見れば、開発者が同社のアプリストアに集まる理由や「Apple Pay」「Apple Music」などのサービスが成長している理由も理解できる。 Appleの最高経営責任者（CEO）を務めるTim Cookは米国時間1月26日、投資家との電話会議の中で「われわれにとって、これは信じられないほど貴重な資産だ」と述べた。 Appleの第1四半期決算の利益は183億6000万ドルだっ
ジョブズも20年間「認めたがらなかった」必勝の戦略 アップル、凋落の予兆か | ビジネスジャーナル
今や世界一の時価総額となった米アップル。創業者であり、一度は同社を追放されながらも復帰後に「iPhone」「iPod」「iPad」 などの大ヒット商品を生み出し「天才」といわれたスティーブ・ジョブズ氏が、20年間認めたがらなかった経営戦略がある。 ジョブズ氏は、人々に感動を与え究極の美を持った製品開発に徹底的なこだわりを持った、ものづくりの職人に近かった。そうした点が、彼が日本でも絶大な支持を得ている理由のひとつだろう。「良いものをつくればヒットする」――。いわばメーカー発想だったといえる。 しかし残念ながら、素晴らしい製品を生み出すこととビジネスとして成功することは同義ではないことを実証したのもまた、ジョブズ氏だった。アップルはPCメーカーとして熱狂的なファンがいる一方で、極めて独自路線・自前主義が強い会社だったため、PC市場でも10％以下のシェアしか獲得できていなかった。これは、アップ
Apple WatchとiPhoneの連係に見る深謀
2015年4月24日に発売となった米Appleのスマートウオッチ「Apple Watch」。世界中で強い需要があり、予約販売という形式ながら、これからの予約は6月配送との表示が出ている。おそらく、初期の予約販売分に対応して店頭在庫が持てるようになるまでの期間も、これぐらいを見積もっているのではないかと考えられる。 スマートウオッチとしても、腕時計としても、これほど瞬発的にセールスが伸びた例はなかったのではないだろうか。価格については、スポーツモデルであっても、「高いな」という印象を持つ人が多かったようだ。 ただ「Apple Watch Edition」以外のモデルは、メタルリンクバンドのモデルを除いて10万円以下の価格をつけている。この価格帯の時計を毎年楽しみながら購入する市場もある。既存の時計業界の同じようなブランドや価格帯の製品は、Apple Watchの影響を受ける可能性がある（関連
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