3500円のスカートすら買えない「働かない夫」への妻のブチギレ（絵と図 デザイン吉田） @gendai_biz
山小屋で出会った女性と結婚後、夫婦で山小屋の運営をしていたデザイン吉田さんは、妻の「ライターになりたい」という決意に動かされ自分はイラストレーターとして働く意思を固め、山小屋を閉めて東京で暮らすことを決意しました。…が、そう甘くはない現実、仕事もなく漫然と暮らす毎日を過ごします。 一方、妻はメキメキと力を付けて今では書籍を出版するほどに成長。そんな生活を約一年半続けていたとある日、「あること」をきっかけに働かない夫に対する妻の怒りが爆発しました。 下界でイラストレーターになる 山小屋で働いていた2000年代当時、僕は同じ職場で現在の妻と出会いました。 その時、僕は38歳、彼女は23歳。年の差はありましたが、ふたりとも文学や美術といった創作的な嗜好を持っていたためか気が合いました。遠距離恋愛も含めて付き合うこと6年目で結婚。結婚後もふたり一緒に山小屋で働きました。 何年かが経ち、僕たち夫婦は
「カルロス・ゴーン氏は無実だ」ある会計人の重大指摘（細野 祐二） | 現代ビジネス | 講談社（1/3）
「有価証編報告書虚偽記載罪で逮捕されたゴーン氏だが、そもそも会計人の眼から見れば、これは罪の要件を満たしていない」。『公認会計士vs特捜検察』などの著書のある会計人・細野祐二氏の特別レポート――。 本件の罪、成立せず 2018年11月19日午後、仏ルノー・日産自動車・三菱自動車の会長を兼務していたカルロス・ゴーン氏は、自家用ジェット機で羽田空港に入国するや直ちに空港内で東京地検特捜部に任意同行を求められ、同日夕刻、そのまま逮捕された。 逮捕容疑は有価証券報告書虚偽記載罪である。日産の代表取締役であったグレッグ・ケリー氏も同日同容疑で逮捕されている。 新聞報道によれば、日産自動車の2011年3月期から2015年3月期までの5事業年度において、カルロス・ゴーン前会長の役員報酬が実際には99億9800万円であったところ、これを49億8700万円として虚偽の有価証券報告書を5回にわたり関東財務局に
そもそも「大麻」とは何か？日本がいま考えるべき「マジメな使い方」（原田 隆之） @gendai_biz
今年に入り、大麻事件が続いている。そもそも大麻とは何か？ その歴史や規制の現状、乱用の実態などについて、依存症にくわしい筑波大学教授・原田隆之氏が考察する。 大麻とは何か、正確に知ろう 今に始まったことではないが、このところまた大麻で芸能人やその家族が逮捕され、ニュースやワイドショーを賑わせている。 1月15日にヒップホップミュージシャンのUZIが大麻所持で逮捕されたのに続き、30日には大竹まことの長女が同容疑で逮捕された。 これまでも、多くの有名人が大麻事件に関わっているが、例えば今は暴力問題で揺れている相撲協会も、10年前には大麻問題で大揺れしたことがあった。 ところで、大麻とはどのような薬物なのだろうか。 よく耳にはするものの、どんな薬物でどんな作用あるのか、実際よくわからないという人も多いのではないだろうか。 そもそも大麻とは、アサ科の植物、大麻草のことであり、この葉や花穂などを乾
「日本のどこがダメなのか？」に対する中国ネット民の驚きの回答（安田 峰俊） @gendai_biz
中国で流行中の『知乎』 中国の質問サイト『知乎（チーフー）』をご存知だろうか。これは日本で言えば『Yahoo!知恵袋』のように、ユーザーの質問に他のユーザーが回答してくれる集合知型のウェブサイトだ。 中国では2005年からIT大手・百度（バイドゥ）が運営するQ&Aサイト『百度知道』などが存在したが、こちらはネタ質問やネタ回答・コピペ回答も多く、いまいち信用が置けなかった。 だが、2011年にサービスを開始した『知乎』は、一部のユーザーが所属や身元を明らかにした上で書き込んでいることや（共産党青年団などが身元を明かして公式に回答を寄せていることもある）、回答者を第三者が評価するシステムなどが奏功して、そこそこ真面目で信頼性が高い情報がやりとりされるプラットフォームになっている。 加えて言えば、『知乎』は一種の大規模掲示板としての役割も果たしており、むしろ回答の数よりも元の投稿に付く質問の数の
平均年収186万円…日本に現れた新たな「下層階級」の実情（橋本 健二） | 現代新書 | 講談社（1/2）
平均年収186万円の人々 いま日本の社会は、大きな転換点を迎えている。格差拡大が進むとともに、巨大な下層階級が姿を現わしたからである。その数はおよそ930万人で、就業人口の約15％を占め、急速に拡大しつつある。それは、次のような人々である。 平均年収はわずか186万円で、貧困率は38・7％と高く、とくに女性では、貧困率がほぼ5割に達している。 貧困と隣り合わせだけに、結婚して家族を形成することが難しい。男性では実に66・4％までが未婚で、配偶者がいるのはわずか25・7％である。女性では43・9％までが離死別を経験していて、このことが貧困の原因になっている。生活に満足している人の比率も、また自分を幸せだと考える人の比率も、きわだって低い。 健康状態にも問題がある。4人に1人は健康状態がよくないと自覚している。心の病気を経験した人の比率は、他の人々の3倍近い2割に上っている。そして多くが、「絶
夕張市破綻から10年「衝撃のその後」若者は去り、税金は上がり…（NHKスペシャル取材班）
歴史上、世界のどの国も体験したことがない未曾有の人口減少時代に突入した日本。約50年後には、4600万人もの人口が減る厳しい未来が待っている。『縮小ニッポンの衝撃』は今後、日本が直面するこの問題に正面から向き合った、NHK取材班のルポをまとめた一冊だ。本書から一足先に「財政破綻」「超高齢化」「人口減少」という三重苦を抱えた、夕張市の衝撃的な現実を特別公開する。 税収は8億円、返済額は26億円 夕張市は、財政破綻で2007年に財政再建団体に指定されたことをきっかけに、事実上国の管理下に置かれた。 2010年の法改正で財政再生団体と名称は変わったが、予算編成にしても国の同意を得なければ、新たな予算を計上することも独自の事業を実施することもできない。「地方自治体」でありながら、「自治」が許されない。そんな自治体は、全国でも唯一夕張市だけだ。 夕張市の財政はいまも火の車だ。税収が8億円しかない夕張
ジャニーズはなぜインターネットをガン無視するのか？（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
2016年はSMAPの解散で幕を閉じた。日本の音楽シーンはこれからどうなるのか？ ジャニーズの未来は？ 音楽業界の構造的変革を論じた話題書『ヒットの崩壊』の著者・柴那典氏（音楽ジャーナリスト）と、ジャニーズを戦後日本のあり方に関わるカルチャーとして捉えた『ジャニーズと日本』の著者・矢野利裕氏（批評家）による新春特別対談をお届けします。 （構成・長谷川賢人／写真・岩本良介） ネットにのらないジャニーズの特異性 柴 2017年になって、「2010年代はこういう時代だった」ということが、そろそろ明らかになってきたと思うんです。僕は2010年代はまさに「スマートフォンとSNS」のディケイドだったと考えています。 あらゆるエンタメやカルチャーがスマートフォンという新しいテクノロジー、SNSという新しいアーキテクチャにどう対応するか、あるいはどう反目するか。 それをある種「強いられた」のが2007年か
江戸時代は誰もが、60キロの米俵をヒョイと持ち運んでいた！～なぜ私たちは「身体」を見失ったのか？（光岡英稔,尹雄大） @gendai_biz
光岡英稔（みつおか ひでとし） 1972年岡山県生まれ。日本韓氏意拳学会（http://hsyq-j.blogspot.jp/）代表、および国際武学研究会（http://bugakutokyo.blogspot.jp/）代表。多くの武道・武術を学び11年間ハワイで武術指導。 2003年2月、意拳の創始者、王向斎の高弟であった韓星橋先師と、その四男である韓競辰老師に出会い、日本人として初の入室弟子となる。 現在、日本における韓氏意拳に関わる指導・会運営の一切を任されている。〔撮影〕講談社写真部 武術家・光岡英稔の最強インタビューシリーズ （１）教育すると、人間は「弱く」なる! はこちら （２）なんだって? 現代人には「足腰」がない!? はこちら 私たちが持て余しているエネルギー −−古（いにしえ）の身体観と今の身体観のもっとも大きな違いはなんでしょうか？ いちばんの違いは生活観でしょう。かつ
本誌独占インタビュー ノーベル賞経済学者クルーグマン「日本経済は消費税10%で完全に終わります」（週刊現代） @gendai_biz
状況に応じて立場を変える御用学者たちとは違う。俗説に媚びることなく自説を主張し、未来を「的中」させてきた。その冷徹かつ一貫した視線は、いま、日本経済の重大な「変調」を見抜いていた。 とんでもない愚策 私はこれまで安倍晋三政権によるアベノミクスを支持してきました。金融と財政の両面から経済を刺激するというアベノミクスの戦略は、これまでどこの先進国も実行したことがない「経済実験」でした。これを批判的に見る専門家もたくさんいましたが、私は必ず奏功すると主張してきました。 実際、アベノミクスが実行に移されてから、株価も上昇し、景気も回復基調に入ろうとしていました。しかし、私はここへきて、安倍政権の経済政策に懐疑心を持ち始めています。 というのも、安倍政権はこの4月に消費税を5%から8%に増税し、さらに来年にはこれを10%に増税することすら示唆しているからです。 消費増税は、日本経済にとっていま最もや
神戸新聞の「号泣県議」スクープと地域報道の役割を黙殺した主要メディア（牧野 洋） @gendai_biz
地方発の世界的「エンタープライズスクープ」 兵庫県の「号泣県議」が全国的な注目を集めている。政務活動費で不透明な支出を指摘され、記者会見で号泣した野々村竜太郎県議（7月11日付で辞職）のことだ。 そもそも野々村氏の不透明支出問題が明らかになった発端は何だったのか。私は当コラム執筆のために国内紙だけで5紙を購読しているが、どの新聞を読んでも「～ということが分かった」「～ということが明らかになった」などとしか書かれておらず、雲をつかむような思いだった。 ネットで調べると神戸新聞のスクープであるらしかった。確かに、他紙が何も報じていないなか同紙は6月30日付の夕刊1面に続いて、7月1日付朝刊の1面でも大々的に報じている。これでも裏づけとしては不十分なので、神戸新聞に直接問い合わせてみたろころ、「当社のスクープであることに間違いありません」という返答を得た。主要メディアは神戸新聞のスクープという事
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
