ネコかハトか、スパイの適性を持つ動物は？ 真面目な研究の歴史
ネコを見て警戒する人はあまりいないので、ネコはスパイ役にぴったりだ。1960年代、CIAは「アコースティック・キティ作戦」に2000万ドル（当時のレートで72億円）を投じ、世界で初めてサイボーグのスパイネコを作り出した。（PHOTOGRAPH BY VINCENT J. MUSI） 冷戦時代の高度な利害関係と壮絶な駆け引きの中で、CIA（米中央情報局）は、常に諜報（ちょうほう）活動の難題に直面していた。それは「接触」だ。どのような事態でも、独自の解決策が求められた。厳重に警備されている外国首脳のプライベートな空間に、どうやってスパイを送り込むか。そこには、ごく親しい友人や当人が好きなノラネコしか入れないとしたら？ それならば、見えないように盗聴機器を取り付けたネコを送りこんだらどうだろう。 CIAはこの作戦を「アコースティック・キティ」と名づけた。しかし、作戦の研究開発に5年の歳月と200
米軍、軍用犬向けARゴーグルを開発中--遠隔からの指示など実現へ
軍用犬は、爆破装置や危険物の発見、危険な救出作戦の支援などの戦術行動を手助けするよう訓練されることが多い。通常、兵士は手による合図やレーザーポインターを使って軍用犬に指示を伝える。そのため、軍用犬は指示を視認できるくらい兵士の近くにいる必要がある。 だが、軍用犬と兵士との距離がそれ以上に広がった場合はどうすればいいのだろうか。そこで、ARゴーグルが役に立つ可能性がある。 この特別なARゴーグルは、シアトルを拠点とする企業Command Sightによって開発が進められている。Command Sightは、動物と人のコミュニケーションを専門とする企業だ。 米陸軍研究事務所の上級科学者Stephen Lee氏は声明で「人間と犬とでは、ARの働きが異なる」と述べ、「ARは、犬に指示や合図を与えるために利用される。人間の場合のように、犬がARとやりとりすることはない。この新しいテクノロジーは、われ
米国政府、合成生物学の進歩で生物兵器対策の準備が必要と判断 | スラド サイエンス
合成生物学の急速な発展により、新世代の生物兵器のリスクが高まっているという（The Guardian、Slashdot）。 米国防総省の要請で国立科学アカデミーがまとめた報告書によると、合成生物学の進歩によって有害な細菌をより致命的なものにしたり、一般的な微生物を改変して体内に入った段階で致死毒素を生成する、といったような生物兵器を作り出すことが可能になっているそうだ。 20年以上前、ニューヨークのストーニーブルック大学の遺伝学者Eckard Wimmer氏は、試験管の中でポリオウイルスを再現し、合成生物学のリスクを具体的に示した。今年の初めにはナダと米国の共同研究チームが天然痘の近縁種である馬痘ウイルスを作成した。今日、ほとんどすべての哺乳動物ウイルスのDNAはオンラインで検索でき、ツールと専門知識があれば合成できるという。
米国が極秘にUFO研究、過去を含め成果は？
米国国防総省（ペンタゴン）の上空からの眺め。（PHOTOGRAPH BY BILL CLARK, CQ ROLL CALL, GETTY IMAGES） 2017年末、米国政府の機密情報が明るみになり、多くの人を驚かせた。説明のつかない飛行物体とみられる現象、いわゆる「UFO」の研究を米国防総省（ペンタゴン）が続けていたのだ。 国防総省のプロジェクト「先端航空宇宙脅威特定計画（Advanced Aviation Threat Identification Program）」は2007年、未知の推進、静止、その他の高度な技術を用いていると考えられる、説明のつかない飛行物体を調査する目的で立ち上げられた。計画の知見を詳しく記した490ページの報告書はまだ公開されていないが、おそらく存在するらしい。 このプロジェクトの存在自体が、宇宙人が地球にやって来ているという主張の裏付けだと考える人もいるか
GPSもインターネットもここから産まれた──『ペンタゴンの頭脳 世界を動かす軍事科学機関DARPA』 - 基本読書
ペンタゴンの頭脳 世界を動かす軍事科学機関DARPA (ヒストリカル・スタディーズ) 作者: アニー・ジェイコブセン,加藤万里子出版社/メーカー: 太田出版発売日: 2017/04/20メディア: 単行本（ソフトカバー）この商品を含むブログを見るDARPA(国防高等研究計画局)をご存知だろうか。秘密組織というわけではないし、ロボットコンテストなど人目を惹く企画もいろいろやっているし、成果は表にでてくるから名前を聞いたことのある人も多いだろう。その成果のもっとも有名なところとしては、インターネットの原型をつくったり、全地球測位システムのGPSをつくったりなどしている。ようは最先端の技術を用いて軍事技術を開発する機関なのである。 その目標とするところは、軍事科学に革命を起こし、アメリカの科学技術力の絶対優位を守ること。1958年に議会により発足して以来、その実態の多くは謎につつまれてきた。軍事
日本学術会議、軍事研究禁止声明を総会での審議を経ずに強行決定 | スラド サイエンス
近年、再び学術と軍事が接近しつつある中、われわれは、大学等の研究機関における軍事的安全保障研究、すなわち、軍事的な手段による国家の安全保障にかかわる研究が、学問の自由及び学術の健全な発展と緊張関係にあることをここに確認し、上記2つの声明を継承する。 とされており、「研究の入り口で研究資金の出所等に関する慎重な判断が求められる」などと記されている。 軍事研究に関しては総会での審議も提案されていたが、総会での紛糾を懸念して幹事会での決定になったという。今回の声明に対しては、防衛省の「安全保障技術研究推進制度」などの助成制度への応募に影響が出るのでは無いかとの懸念も出ている。
＜米空軍＞大学研究者に８億円超 日本の延べ１２８人 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
◇１０～１５年度 軍事応用の恐れ 米空軍が２０１０年度以降の６年間に、日本の大学研究者ら少なくとも延べ１２８人に総額８億円超の研究資金などを提供していたことが、毎日新聞の調査で分かった。また、１０～１６年度に京都大と大阪大の教授ら１１人が米空軍と海軍から計約２億円の研究費を受けたことも、両大学への情報公開請求で判明した。 米軍からの資金受領に法的問題はないが、科学者の代表機関・日本学術会議は１９６７年、研究者や学会が米軍から資金提供を受けていたことをきっかけに、軍事研究を禁じる声明を出した。今回、資金受領が判明した教授らは「研究は平和目的で軍事研究には当たらない」と説明しているが、研究成果を米軍が軍事応用する可能性がある。 米空軍が毎日新聞に開示した資料によると、１０～１５年度（米会計年度）に日本国内の研究者延べ１２８人に研究費として約７億５０００万円を提供していた。さらに国際会議の
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