お待たせしました。「電子雑誌元年がやってきた--電子「部数」が紙を上回る雑誌も(前編)」の後編をお届けします。 前編では、日本ABC協会がまとめた「電子雑誌読み放題UU(ユニークユーザー)」「電子雑誌販売部数」「雑誌販売部数」などのデータから、NTTドコモの「dマガジン」の成功により、「電子雑誌読み放題サービス」の普及が急速に進んでいること、一部の雑誌では、紙版の部数を電子版のUUや部数が上回っている例も出てきていることを紹介しました。 後半では同じく日本ABC協会「雑誌発行社レポート」から、各媒体、各出版社のウェブサイトUUの紹介。あわせて、米国を中心に始まった雑誌ビジネスの再編成についてお話ししたいと思います。 米国の雑誌界は「メディア360°」へ さて、今回のABCレポートでは、これまで取り上げてきた電子雑誌読み放題UUに加え、各雑誌が運営するウェブサイトの月間UUが、初めて集計され
出版統計を見て暗い気分に こんにちは。先日、2015年の出版統計が発表されました。それによると、書籍も雑誌も、2014年に引き続き、さらに売り上げが減少しました。 2月5日には、中堅出版取次の太洋社が業績不振を受けて自主廃業の検討に入ったとの報道もあり、「出版不況がさらに深刻化した」との論評が相次いでおります。 元データ(財団法人全国出版協会・出版科学研究所)にあたってみますと、特に、雑誌の数字が悪いですね。 書籍が、前年比▲1.7%と微減にとどまった(7419億円)のに対し、雑誌は、▲8.4%と、大きく落ち込みました(7801億円)。 2014年は、書籍が前年比▲4.0%、雑誌が▲5.0%でしたから、2015年は、書籍はやや持ち直した一方で、雑誌はさらに悪化した、ということがわかります。 上のグラフを見ても、緑(書籍)と比べて、赤(雑誌)の下落カーブが急ですね。 出版物の売り上げは、19
英The Booksellerによると、図書館団体Society of Chief Librariansと出版社団体Publishers Associationが2014年3月から行なっていた図書館での電子書籍販売実験が終了したとのこと。 この実験調査は英国内の公共図書館数カ所で行われたもので、電子書籍の貸し出しページに購入ボタンも用意し、電子書籍購入の誘導媒体として図書館が有用かどうか調査。結果、電子書籍ユーザーは総じてIT知識が高く、電子書籍購入ボタンをクリックしたのは1%以下だったとのこと。 この実験結果を受け、書店組合Booksellers AssociationのTim Godfray代表は「公共図書館での電子書籍貸し出しは、地元書店にとって脅威であることがより明確になった」とコメントしている。 関連記事 英国で実験中間報告「電子図書館に購入ボタンを設置しても、電子書籍の購入につ
こんにちは。最近「クルマ離れ」がひどい林です。 いや~本当に離れまくっております。昔は多い年には3万kmくらい乗っていたのが、今はせいぜい1万5000kmと半減。3000kmごとにしていたオイル交換も、5000kmごとですし、毎週末、欠かさなかった洗車も、今はひと月ごと。いや~離れた離れた。 ……ってそれ離れてないじゃん! というツッコミを期待しながらキーを叩いております。クルマに詳しい人ならお分かりかと思いますが、年間1万キロ超の走行距離は少なくないですし、新車のときを除いて、3000キロごとのオイル交換はやりすぎです。毎週洗車したら(やり方にもよりますが)かえって塗装が痛みます。 でも主観的には、「離れて」はいるんですよね。「以前と比べれば」、という自分内の基準では。自分内の基準、つまり自分勝手な定義ということですが、「(「離れる」)対象はなにか」「離れるという行為の定義は何か(何がど
米国の電子書籍市場は激しい価格競争が繰り広げられている。ベストセラーの電子書籍の平均売価は、昨年10月に12ドル近いピークに登りつめた後、下降線を辿り続け2週前には7.40ドルまで下落した。それが先週には7.84ドル、今週には8.26ドルと、2週連続して価格上昇に転じている。 週次のベストセラー電子書籍の平均価格の推移を、昨年8月から今年3月までをプロットしたのが次のグラフである。Digital Book Worldが毎週、公表しているベストセラー・トップ25の電子書籍の平均売価を示している。 大ざっぱなトレンドとしては、昨年の秋ごろから、米国の電子書籍の価格が大きく下落してきていると言えそう。でも幾つかの高額のベストセラー電子書籍が昨年の夏に登場したこともあって、秋にかけて平均売価が一時押し上げられ、昨年10月には12ドル近くまで跳ね上がった。だがその後、年末のホリデーシーズンに向けて激
日本の書籍発行数の6割超を占めるコミックス。電子書籍マーケットでも、BL、TLなどの漫画コンテンツが、約8割を占めている(撮影:今井康一) 東洋経済オンライン 日本の書籍発行数の6割超を占めるコミックス。電子書籍マーケットでも、BL、TLなどの漫画コンテンツが、約8割を占めている(撮影:今井康一)■電子書籍推進派が見落としていることこれまで3回にわたって、日本が電子書籍の墓場であること、そして、本命とされるアマゾンの電子書籍端末「キンドル」でさえ、大して売れないだろうということを書いてきた。すると、「そんなことはない」という反論が山ほど寄せられた。ただし、その反論はキンドルに期待を寄せる先進的なユーザーや、メディア界でもこれまでこの問題を追求してきた優秀な記者の方々、ITジャーナリストなどの方々が中心で、私の問題意識とはズレがある。私が問題にしているのは、日本の電子出版市場の特殊性であり、
米メディア産業の予測が、調査会社から次々と公表されている。その中で、新聞と雑誌の行く末を、予測データから見ていく。 eMarketerが広告費について、同社を含めた各調査会社の予測データを、横並びに比較してくれている。各調査会社の対象範囲が違っているが、ここでは大ざっぱなトレンドを見たいため、それらの違いを無視する。 まず、eMarketerが占った米国新聞の広告売上高の予測(単位:10億ドル)。落ちるところまで落ちた感のある新聞紙(プリント)広告は、さらに2015年までひたすら下っていく。ただし微かな光明も。プリント広告の凹み分をオンライン広告で埋めることができなかったのだが、2014年ころから補えるようになり、総広告(プリント+オンライン)売上が下げ止まると期待している。 次が、各調査会社の比較である。ドイツ銀行の予測は厳しい。2014年~2015年になっても新聞広告売上高は急な下り坂
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く