人口の1/3が死んだ「黒死病」はいかに社会を変えたか【感染症、歴史の教訓】（ナショナル ジオグラフィック日本版） - Yahoo!ニュース
絵画『死の勝利』（ピーテル・ブリューゲル、1562年）には、社会に壊滅的な打撃を与えた疫病と戦争がヨーロッパ人の想像力に残した強烈な印象が描き出されている。（PHOTOGRAPH BY ORONOZ/ALBUM） またたく間に世界を大きく変えてしまった新型コロナウイルス感染症。わたしたちの暮らしや社会が今後どうなるのか心配な人は多いだろう。 関連ギャラリー：黒死病からコロナまで【感染症、歴史の教訓】画像20点 だが、世界を大きく変えたパンデミックを人類が経験するのは初めてではない。その最たる例が中世の「黒死病」だ。 歴史上、黒死病の大きなパンデミックは3度あった。1665年の英国ロンドンや19世紀～20世紀にかけても猛威を振るったが、史上最悪の規模となったのは1347年から1351年にかけてヨーロッパを襲った黒死病だ。なんと当時の欧州の人口の3分の1が命を落としたとされる。 中世ヨーロッパ
WEB特集 壊れたら もう直せない… | NHKニュース
群馬県にある「鳴瀬橋」。 長さ３２メートルのコンクリート製の橋で、かつては車も通れる橋でした。 しかし、３年前から通行止めの状態が続いています。 これは北海道の「百松橋」。 こちらも車が通れる橋でしたが、今は車両通行止めに。 看板には「解除時期は未定」の文字が…。 実は今、こうした「渡れない橋」が各地で増えています。 国土交通省が調べたところ、自治体が管理する橋のうち、通行止めになっているのは2018年で2901。2008年は977橋だったのに10年間で3倍近く増えています。 背景にあるのが…そう「老朽化」です。 「コンクリートは永久構造物」「とにかく造れ」 そう思われていた時代がありました。 戦後の高度経済成長期です。 人口が増加する中で、私たちの暮らしを豊かにするために、「道路を造れ」「トンネルを掘れ」「橋を架けろ」という時期でした。 いわば“どんどん”造れや造れの時代。 「老朽化」や
高齢化率50％｢横浜のニュータウン｣に変化の波
少子高齢化により、空き家の増加や地域の過疎化が社会問題化している。その象徴といえるのが郊外型住宅団地「ニュータウン」だ。経済成長期に庶民のマイホームの夢をかなえる場として、戸建て型・集合住宅型を含め全国で開発されてきたが、その多くが今、往時の活気を失い、高齢化や人口減少など「オールドタウン」と称したほうがよい状況になりつつある。 そのため、そこに立地する住宅や土地は、「負動産」など称され一般的には魅力がないように思われがちだ。だが、見方を変えれば、ニュータウンは学校や公園など居住インフラがすでに整備された理想的な住環境といえる。 若い世代を呼び込めればにぎわいが生まれ、地域活性化につながる。ニュータウン再生が可能なら、今後の地域社会の形成にあたってよい影響が期待されるからだ。 本稿では、かつてニュータウン開発を行った事業者がその再生に取り組む事例を紹介し、その成果と今後どのような成果が期待
「危険な空き家」自治体の撤去費用 ３年間で17倍に | NHKニュース
倒壊などのリスクがあるいわゆる「危険な空き家」の撤去に、昨年度、全国の自治体が投じた費用は合わせて３億8000万円あまりにのぼり、３年間で17倍と急増していることがわかりました。一方で、空き家の所有者から、費用を回収できたケースはほとんど無く、専門家は、「今後も公的な負担は増加し、自治体の財政を圧迫するおそれがある」と指摘しています。 昨年度、全国の自治体が強制的に撤去したケースは67件あり、ＮＨＫの調査で、その撤去費用の総額は、およそ３億8000万円にのぼることがわかりました。 これは、自治体による空き家の撤去を後押しするための空き家対策の特別措置法ができた平成27年度と比べると、およそ17倍と急増しています。 急増の背景には、通学路への屋根瓦の落下や、放火による火災の発生など、周囲への悪影響から、自治体が対応を迫られているケースが増えていることがあります。 一方で、こうした空き家は、所
増えたのは東京だけ 14歳以下の子どもが一極集中 - 日本経済新聞
毎年5月の「こどもの日」に合わせ、総務省が14歳以下の子どもの数を発表します。2019年は1533万人で、38年連続で減ったことがわかりました。ただ、内訳をよく見ると気になることがあります。東京都だけが増えているのです。東京で暮らす子どもは155万人います。18年より8千人増えました。子どものうち、およそ10人に1人は「東京っ子」というわけです。東京都の推計では01年から増え続けています。
川崎の人口、神戸抜く＝政令市６位に：時事ドットコム
川崎の人口、神戸抜く＝政令市６位に 2019年05月15日17時28分 川崎市は１５日、市の人口が神戸市を上回り、２０政令市の中で６位になったと発表した。川崎市の１日現在が１５２万６６３０人だったのに対し、神戸市の１５日発表では１５２万４７４９人だった。 未婚率上昇、人口減少＝「平成のあゆみ」統計－総務省 川崎市の人口は、政令市となった１９７２年以降ほぼ一貫して増加。２００８年前後には、工場跡地の再開発で高層マンション建設が相次ぎ、１５年には京都市を抜いた。川崎市が集計した平成の人口増加率（１９９０年国勢調査と２０１８年１０月の推計人口の比較）は２９．２２％で、政令市トップという。 福田紀彦市長は「令和に元号が変わった最初の日に政令市第６位となった。特に若い世代に選ばれる都市として人口が増え続けている。安心して暮らし続けることのできる持続可能なまちを築いてまいりたい」とのコメントを出した。
ビジネス特集 あなたの街も？都市部に忍び寄る“限界集落化” | NHKニュース
経済や社会の動向を示す指標の1つである「地価公示」。この統計を深掘りして分析してみると、ひと事ではないある社会現象が浮かび上がってきた。 これまで主に中山間地などの課題と指摘されてきた“限界集落化”が、地方都市の住宅地で進んでいるというのだ。いったい何が起きているのだろうか。 （ネットワーク報道部記者 伊賀亮人／テクニカルディレクター 斉藤一成）
水道料金、地下水に切り替えて節約→減収の自治体は悲鳴：朝日新聞デジタル
人口の減少や節水によって使用量が減る中、水道管の更新費用が負担となり、経営悪化が懸念される水道事業。運営する自治体はいま、新たな危機と向かい合っている。経費削減のために自前で地下水を使う施設が増え、水道の料金収入が大幅に落ち込む事態が起きているためだ。 静岡県磐田市の大型商業施設は３年前から地下水を使い始めた。衣料品や雑貨、インテリアの店舗のほかフードコートも備え、年間約１４万トンの水を使う。その半分程度を地下水に切り替えることで、水道使用量を減らしていた。 一方、市水道局にとっては年１千万円余の減収だ。市の水道料金収入の０・５％前後で、一般家庭約２００世帯の１年分にあたる。「市内で一、二を争う大口客。できれば水道を使ってほしかった」と担当者。 今後は老朽化が進む水道管の更新などに多額の経費がかかり、経営は間違いなく厳しくなる。そこに大口客による地下水への切り替えが増えれば痛手になる。 施
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かつて栄えたゴーストタウンを買いしめ、一人で暮らす男の「人生の目標」（クーリエ・ジャポン） - Yahoo!ニュース
【ABC特集】最寄りのコンビニまで15km 住民の7割が高齢者 「北摂のマチュピチュ」バブル期に生まれたニュータウンは今（ABCテレビ） - Yahoo!ニュース
東京圏への人口集中続く 2018年、転入超過13.9万人 - 日本経済新聞