桜の季節も過ぎていよいよ春めき、旬の野菜がスーパーに並んでいます。野菜が好きな人も嫌いな人も、健康的な食べものと言えば野菜をイメージするのではないでしょうか。 気がついてみると、外食をしても野菜たっぷりのメニューがちらほら、コンビニには野菜ジュース、書店を見れば野菜を使うレシピの本が並び、私たちの生活は「野菜を食べよう」という声に取り囲まれています。 この連載は、医学知識を横目で見つつ、ちょっと不健康な生活を小声で応援します。つまり、健康的かどうかには関係なく、野菜が好きなら食べ、嫌いなら食べなければいいじゃないか、ということです。 子供っぽい意見に思えるかもしれませんが、落ち着いて考えてみましょう。本当に野菜をそんなに食べないといけないのでしょうか。 野菜の量についてよく参照される数字が、「健康日本21」に書き込まれた「350グラム」です。この数字をもとに、野菜ジュースの原材料が「1日分

不動の梯子(英語: Immovable Ladder、ヘブライ語: סולם הסטטוס קוו‎ ― 字義的には「現状維持の梯子」) とは、エルサレムの旧市街にある聖墳墓教会の窓にかけられた木製の梯子である。ここに梯子がかけられた時期や経緯は明らかでないが、一説には、オスマントルコが教会を出入りするたびに聖職者から税金を徴収していた時代に、バルコニーを所有していたとされるアルメニア使徒教会の僧侶が窓から降りて新鮮な空気を吸ったり、そこで野菜を育てたりするための梯子であったという[1][2]。

新型コロナウイルスのワクチン接種について、厚生労働省は、これまでにおよそ1万2000回に1件の割合で、重いアレルギー反応の「アナフィラキシー」が報告されていることを明らかにしました。厚生労働省の専門家部会は「安全性に重大な懸念は認められない」としています。 ファイザーのワクチンは先月17日に国内の医療従事者への接種が始まり、厚生労働省によりますと、今月21日までに57万8800回余りの接種が行われました。 厚生労働省は26日開いた専門家部会で、医療機関から「アナフィラキシーの疑いがある」と報告された事例を国際的な評価指標で分析した結果、アナフィラキシーに該当したのは47件だったと明らかにしました。 およそ1万2300回に1件の割合で、2回目の接種で症状が出た人もいたということです。 また、今月19日に接種を受けた26歳の女性が、脳出血などを起こして死亡していたことも報告されました。 亡くな

英政府は国境規制を強化し、６月末までに特別な理由なく海外旅行のため出国を試みた国民に５０００ポンド（６９００ドル）の罰金を科す。ロンドン・ヒースロー空港で２月撮影。（２０２１年　ロイター/Henry Nicholls） ［ロンドン　２３日　ロイター］ - 英政府は国境規制を強化し、６月末までに特別な理由なく海外旅行のため出国を試みた国民に５０００ポンド（６９００ドル）の罰金を科す。 ハンコック保健相はスカイ・ニュースに対し、海外旅行に関する政策を４月に見直す計画に変更はなく、早ければ５月１７日から海外旅行を許可する計画にも変更はないと発言。 ただ、５月１７日から海外旅行を許可できない事態に備えて、法規制に罰金を盛り込んだと説明している。 この報道を受け、朝方のロンドン株式市場では、ブリティッシュ・エアウェイズの親会社ＩＡＧ、イージージェット、ＴＵＩ、ＪＥＴ２が軒並み３－４％下落している。

【ベルリン=石川潤】ドイツのメルケル首相は23日未明（日本時間同日朝）、新型コロナウイルスの感染第3波を抑え込むため、4月1～5日の復活祭期間中に一段と厳格な都市封鎖（ロックダウン）を実施すると発表した。3日に食料品店の営業を認める以外、ほとんどすべての店舗を閉鎖し、市民には自宅にとどまるように促す。メルケル首相と各州首相が合意した。3月28日までとした現在のロックダウンの期限も4月18日まで

全国各地で、元になる火を採取することになっている東京パラリンピックの聖火について、5年前、知的障害者施設で19人が殺害される事件が起きた相模原市では、あらゆる差別をなくし共生社会を実現していく決意を示すため、この施設で聖火の火を採取する方針を固めました。 東京パラリンピックの聖火は、ことし8月12日から全国各地で地域の特色をいかした方法で火を採取し、東京に集めたあと、8月24日の開会式で聖火台にともされる予定です。 このうち相模原市は、5年前の平成28年7月に入所者19人が殺害された知的障害者施設「津久井やまゆり園」で火を採取する方針を固めたことが関係者への取材でわかりました。 市は、共生社会の実現を目指すパラリンピックの理念に沿ってあらゆる差別をなくしていくという強い決意を世界に向けて発信したい考えです。 市は「津久井やまゆり園」を運営する法人などとこの方針について合意し、大会組織委員会

これは、成仏不動産独自の基準で、精神的な負担を強く感じる順になっている。一般的な不動産情報のポータルサイトでは、事故物件について「告知事項あり」とだけ表記しており、問い合わせをしないと詳細が分からないケースが多い。情報を隠すのではなく、オープンにすることで、事故物件の流通を促す狙いがある。 どうしてこのようなサービスを提供しているのか。成仏不動産を立ち上げた、不動産会社MARKS（横浜市）の花原浩二社長に話を聞いた。 関連記事 パソナの淡路島移転は「島流し」なのか？　移住した副社長が感じた“思った以上のポテンシャル”とは パソナグループは、東京にある本社機能の一部を淡路島へ移転させている。移住した副社長に環境や社員の働き方がどう変わったのか聞いた。副社長は思った以上のポテンシャルを感じている。 レゴランドってそんなにひどいの？　家族を連れて行ってみた 「隣接する商業施設からテナントが撤退」

『汚部屋そだちの東大生』ハミ山クリニカ作　ぶんか社刊　税込み1320円(※書影をクリックするとアマゾンの購入ページにジャンプします) 数年間開けていなかった壊れた冷蔵庫の野菜室からは悪臭が立ち込め、台所ではいつでもゴキブリたちが大行進――。 そんな“汚部屋”に、美しいけれどもどこかおかしい母と2人で暮らしてきた“東大生”の主人公、ユウ。 ｢自分だけ幸せになろうなんて、ママ許さないからね！｣ 子どものころから過干渉をし続け、ときには手を上げる“毒親”の母。さらには、もともと別に家庭がある父――。 汚部屋、東大生、毒親、不倫。現代のパワーワードで構成されつつ、ひとりの女性が母を捨て自立に至るまでを描いた漫画『汚部屋そだちの東大生』が、いま話題だ。 毒親をもった作者の今 積み重なるゴミ、汚れきったトイレ、ゴキブリ……。交流するほかの東大生たちとは違いすぎる主人公の私生活。この部屋に存在する電化製

覚醒剤を使用したとして覚醒剤取締法違反の罪に問われた男性被告（45）の判決で、名古屋地裁は19日、「採尿前に警察官が、被告に提供した飲料に覚醒剤を混入させた疑いを排除できない」として、無罪を言い渡した。板津正道裁判長は、警察官が逮捕後に勾留中の被告へ現金を渡していたとも認め「捜査が不正に行われた疑いを強く推認させる」とした。 名古屋地検の築雅子次席検事は「判決内容を精査し、適切に対応する」とのコメントを出した。警察官が所属する愛知県警は「判決文を精査しておらず、コメントは差し控える」としている。

西友と楽天は8日、自動配送ロボットがスーパーから商品を顧客の自宅に届けるサービスを、神奈川県横須賀市の西友馬堀店で23日から始めると発表した。4月22日までの期間限定で実施する。ロボが公道を走行してスーパーの商品を届けるのは国内初という。数年以内に恒常的なサービスとして開始を目指す。 ロボはパナソニック製で本体の長さが115センチ、幅65センチ、高さ115センチ。最高時速4キロで、電気で走行する。最大30キロの重さまで配送でき、搭載カメラが道路標示を認識し、自動車や人が飛び出してくれば自動停止する。

墓所の「永代管理費」の規定が、知らないうちに管理規約から消えていた――。公益財団法人が管理・運営する愛知県の長久手市卯塚墓園をめぐり、45年前に永代管理費を支払った人から戸惑いの声が出ている。 旧長久手町の町議だった林貞雄さん（85）は、卯塚墓園の募集が始まったころに永代使用を申し込み、管理規約に従って永代使用料と永代管理費を払った。当時、1700人ほどが永代使用を申し込んだという。 ところが、23年前から「年間管理費」の請求が届くようになり、毎年支払ってきたという。長年の疑問を解こうと今年2月、法人の運営事務を実質的に担当している長久手市環境課に質問状を出したところ、1997年に規約が変更されて永代管理費の規定が無くなっていたことが判明した。 「規約変更についての説明を受けたことは、当時も、それ以降も無いし、規約自体も見たことがなかった。永代使用者を無視した一方的な規約の変更は納得できな

ドイツの大手自動車メーカーフォルクスワーゲンは、2030年までにヨーロッパで販売する車の少なくとも7割を電気自動車にする計画を発表し、経営戦略の中心に据える姿勢を鮮明にしました。 フォルクスワーゲンは5日、グループの中核であるフォルクスワーゲンブランドで2030年までにヨーロッパで販売する車の少なくとも7割を電気自動車とする計画を打ち出しました。 これまでの目標を2倍に引き上げた形で、達成に向けて今後、新たな電気自動車を毎年1車種以上、市場に投入するとしています。 また、アメリカや中国で販売する車については2030年までに50％を電気自動車にすることを目指すとしています。 車の環境規制が強まるヨーロッパではすでにイギリスのジャガー・ランドローバーが2025年に「ジャガー」を電気自動車だけのブランドにするほか、スウェーデンのボルボ・カーが2030年までに販売する車をすべて電気自動車にすると発

ドライバー不足解消に向けた無人トラックの実証実験を公開。 高速道路を並んで走る、3台のトラック。 2台目と3台目は、運転席が無人。 先頭のトラックでハンドルを操作すると、後続トラックのハンドルも自動的に同じ動きをする。 これは、経済産業省などが実施した、トラックの無人隊列走行の実証実験。 先頭のトラックと通信でつながった後続トラックが自動的に追従し、3台は、一定の車間距離を保ち、時速80kmで15km走行したという。 ドライバー不足などの課題解決が期待されていて、今後、割り込み車への対応などの技術開発を進め、早ければ、2025年度の実用化を目指している。

富山市のジェネリック医薬品大手「日医工」が、国が承認していない工程で製造した製品など70品目余りを自主回収した問題で、少なくともおよそ10年前から同様の不適切な方法で製造が行われていたと見られることが関係者への取材で分かりました。富山県は、品質管理に重大な問題があったと見て、3日、業務停止命令を出して、主力工場での製造を32日間停止する処分などを行う方針です。 富山県滑川市にある日医工の富山第一工場では、国が承認していない工程で医薬品を製造していたことなどが判明し、会社は、去年4月以降、花粉症などの抗アレルギー薬や血糖値を抑える薬など合わせて75品目を自主回収しました。 関係者によりますと、工場では、出荷試験などで「不適合」とされた製品について少なくとも平成23年ごろから国が承認していない手順で再試験や再加工を行い、「適合品」として出荷していたことなどが、会社の依頼を受けた外部の弁護士によ

山下正太郎（コクヨ株式会社ワークスタイル研究所所長）　聞き手：浅子佳英（建築家、プリントアンドビルド） facebook twitter 山下 すると、オフィスを使う時間も限定されます。対面で開催すべき会議や、物理的に人が集まらなければ不可能な作業のために、時間を決めて出社するようになる。しかし、現実世界のオフィスでは、業務には直接関係のないちょっとした雑談や喫煙所での数分の会話から、コミュニケーション上の問題が解決したり、イノベーションのきっかけが生まれるといったことが多々ありますが、こうした偶然を誘発する人為は歴史的には失敗続きで、特にデジタル上では成功しているとは言い難い。そのような行為が可能な場や仕掛けをデジタル上につくることができるかは、これからのワークプレイスを占う大きなターニング・ポイントになりそうです。 就業時間のほとんどにおいて、会議もなく個人作業をするのであれば、自宅や

マダニが媒介するウイルスによる感染症と診断されたネコが、これまでにおよそ280匹いたことが国立感染症研究所などの調査で分かりました。発症は2月から5月に集中していて、飼い主に感染するケースもあることから、ダニの予防薬を使うよう呼びかけています。 マダニが媒介するSFTS＝「重症熱性血小板減少症候群」は発熱や下痢などを引き起こす致死率が高いウイルス性の感染症で、2013年に国内で初めて確認されて以降、去年までに西日本を中心に573人が感染し、75人が死亡しています。 SFTSについて国立感染症研究所などのグループが全国の動物病院を通じて調べたところ、去年10月までの3年7か月の間にネコは20府県で279匹、イヌは9県で12匹が発症していたことが分かりました。 ネコではおよそ70％が死んでいて、さらにネコにかまれるなどして飼い主や獣医師など10人が感染し、このうち1人が死亡したということです。

ソウルや京畿道（キョンギド）など首都圏の人口がことし、2596万人となり、初めて全人口の半数を超える見通しです。 統計庁が29日、まとめた資料によりますと、ことしの首都圏の人口は2596万人となり、首都圏以外の人口2582万人を14万人上回る見通しだということです。 首都圏への移動は、家族全員ではなく、単身での移動が多いことから、地方に住む10代と20代の若者が進学や就職のため上京しているのが要因とみられます。 首都圏の人口は、1970年に913万人だったものが、この50年間で1683万人増えました。 これに対して、首都圏以外の人口は271万人の増加にとどまったため、逆転したものです。 首都圏の人口は今後も増え続け、2032年に2650万人となったあと、減少に転じる見通しです。 首都圏以外の人口は2018年の2593万人をピークに減少に転じました。 首都圏一極集中は、都市化にともなって数十

韓国では1人の女性が産む子どもの数の指標となる出生率が去年、0.84で統計を取り始めて以来、最も低くなりました。また、出生数が死亡数を下回り、韓国メディアは「人口が自然減少の時代に入った」と伝えています。 韓国の統計庁が24日に発表した統計資料によりますと、1人の女性が一生のうちに産む子どもの数の指標となる出生率は、去年、0.84でした。 これは、過去最低だった前の年を0.08ポイント下回り、統計を取り始めた1970年以降、最も低くなりました。 背景について統計庁は、結婚する人が減る傾向にあることなどが影響していると分析しています。 また、去年1年間に生まれた子どもの数は、前の年より10％少ないおよそ27万2000人で、去年、死亡したおよそ30万5000人を下回り、韓国メディアは「人口が自然減少の時代に入った」と伝えています。 今後について統計庁は、新型コロナウイルスの影響で結婚が減少し、

世界的に新型コロナウイルスワクチンの配布が進められる中、接種を拒否した人物に対して処罰をちらつかせるところも出てきた。