Apple、楽器や画材等のクリエイター向けの道具を片っ端からプレス機で破壊。映像を全世界に配信 - すまほん!!
Appleは新製品発表会を開催、新型のiPad Pro/Air, Apple Pencil Proを発表しました。 Appleはこの発表会で、数々の楽器や画材、カメラレンズ、ゲーム機を次々とプレス機で破壊する映像を配信しました。 Appleは作曲や動画編集、写真現像、プログラミングといったクリエイターの使用に耐える製品を開発・販売することで知られている企業で、高いブランド力があり、時価総額は世界第一位です。 発表会で意図せずうっかり流れてしまったわけではなく、ティム・クックCEOも自らSNSにて該当シーンを再配信しています。 Meet the new iPad Pro: the thinnest product we’ve ever created, the most advanced display we’ve ever produced, with the incredible pow
Appleの暗い一面：サプライヤーとの倫理的ジレンマ - iPhone Mania
The Informationによれば、Appleはサプライヤーとの取引に関して倫理性に欠ける行為を行っていると報告されています。Appleがサプライヤーによって新たに開発された技術を、合法的により安い会社に移し、元の会社を倒産に追い込んだという事例が報告されています。 Apple自体はホワイトでもサプライヤー対応はブラック？ Appleといえば世界に誇れるホワイト企業というイメージであり、同社は実際に「サプライヤー革新報告書」を公開しており、いかに公正なサプライチェーンを築いているかを強調していますが、まったく悪に手を染めていないわけではないようです。 これまでにも幾度も極秘情報を暴いてきたThe Informationが伝えたところによると、Appleがサプライヤーと結ぶ契約には不備があり、Appleが合法的に企業の持つ技術を共有し、他のより安いサプライヤーへと提供しているとのことです
中国のApp Storeから米国製チャットアプリが相次いで削除 - iPhone Mania
中国ではネット検閲が厳しく、多くの米国製サービスがアクセスできない状況となっていますが、これまで特定のアプリの配信は何故か許可されてきました。今回、WhatsApp、Threads、Signal、Telegramの4つのアプリが、App Storeから削除となったことが明らかになりました。 なぜこのタイミングでの取り下げなのか 中国で多くの米国製サービスが利用できないのは周知の事実ですが、Metaが提供するWhatsAppとThreadsはApp Storeでの配信が許可されてきました。 しかしながら4月中旬、状況は一変し、WhatsAppとThreadsの両アプリがApp Storeから取り下げられたことが判明しました。 Appleにアプリ取り下げについて取材を行った9to5Macによれば、国家インターネット情報弁公室から国家安全保障上の懸念に基づき、中国のApp Storeから上記の2
本気か？Apple幹部が「Macのメモリは8GBでOK」と主張。 - すまほん!!
海外サイト「IT之家」は4月12日（現地時間）、Appleのエンジニアリング担当副社長Kate Bergeron氏とMac製品マーケティングチームのEvan Buyze氏の独占インタビューを公開しました。そのなかでEvan Buyze氏は、Macの実行メモリ容量について興味深い発言をしています。 Macでは2015年以降、全モデルが最低でも8GBの実行メモリを搭載してきました。2020年以降に登場したApple Silicon搭載モデルでは、CPU、GPU、実行メモリを1つのチップに収めたユニファイドメモリとすることで、各チップが分離していた従来モデル（Intel Mac）と比べ、全体的な処理能力も向上しています。 一方、複数のチップをまとめた結果、購入後に実行メモリの容量を増やすという、Intel MacのハイエンドモデルやWindowsマシンではお馴染みのテクニックは使えなくなりました
Appleのデフォルトアプリこそプライバシー侵害の元凶だった？ - iPhone Mania
フィンランドのアールト大学の調査により、iPhoneのデフォルトアプリがAppleに送信するデータを完全にシャットアウトすることはほぼ不可能であることが明らかになりました。本当にプライバシー重視なのかと疑問の声が上がっています。 プライバシー推しだったはずのApple 「プライバシーは基本的人権である」とティム・クック最高経営責任者（CEO）が述べるなど、Appleはこれまでプライバシーを重要なマーケティング戦略のひとつとして使用してきましたが、最新の調査でデフォルトアプリが行うAppleとのデータ共有を止めるのはかなり困難であることがわかりました。 サードパーティーアプリ向けにはどのようなデータを収集しているのかを示す、アプリの成分表示のようなラベル掲載を求めるなど、プライバシーに関して厳しい姿勢で知られるAppleですが、自社アプリについてはかなり管理が緩いようです。 設定を無効にして
シカゴのApple Store、パレスチナの抗議活動で一時閉店に - iPhone Mania
米イリノイ州シカゴのApple Lincoln Parkが、パレスチナ支持の抗議活動を行ったとして不当に解雇されたパレスチナ人従業員のサポートに駆けつけた人々によって占拠され、一時閉店となっていたと伝えられています。 パレスチナ支持のジュエリー着用で解雇に 事の発端となったのは、マドリー・エスピノサ氏というパレスチナ人のApple Store従業員です。同氏はパレスチナの抵抗の象徴となっている頭に身につける民族衣装クーフィーヤの着用を一度はマネージャーから許されたものの、パレスチナ問題が激化してからというもの、着用を禁止されたそうです。 スカーフは駄目になったものの、パレスチナ支持を表明するジュエリーの着用を認められたため、エスピノサ氏は今度は40人の従業員と共にみなで同様のアクセサリーを身につけたところ、「政治的すぎる」として解雇勧告を下されたとのことです。 大規模な抗議活動に発展 現地
アプリ開発者のジレンマ：Appleの決済ルール変更は「茶番劇」か - iPhone Mania
欧州連合（EU）が施行するデジタル市場法を前に、Appleは同地域でのApp Storeのルールを変更し、アプリのサイドローディング（いわゆる“野良アプリ”を公式ストア以外でもダウンロード可能になる）や、ストアを経由しない支払い方法の提供を条件付きで認めました。 ところが、Spotifyを創業したダニエル・エック最高経営責任者（CEO）は、Appleの変更を「見せかけの法令遵守や譲歩」に過ぎず、「完全なる茶番劇」と一蹴します。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. EUの新たな規制でAppleが手数料ルールを改定。ストア公式以外の決済オプションを選べるようにした。 2. しかし新たな手数料が発生するため、大手アプリ開発者はほとんど恩恵を得られない。 3. SpotifyやEpic GamesのCEOは新ルールを強く批判している。 大手アプリ開発者に選択肢は実質的にない？ App Sto
Appleの新方針に落胆！iOSでWebKit以外OKも問題多数 - iPhone Mania
Appleは、欧州連合（EU）のデジタル市場法（DMA）でiOS、Safari、App Storeが独占的なサービスとして判断されたことに対応するため、iOS17.4からiOSでSafari以外をデフォルトブラウザとして設定できるようにし、かつAppleが中心となって開発するWebKitブラウザエンジン以外をベースとするブラウザの使用も認めています。ですが、それでもFirefoxブラウザを開発するMozillaは難色を示しているようです。いったいどうしてなのでしょうか。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. Appleは、EUのデジタル市場法に則りSafari以外をiOSのデフォルトブラウザとして設定することを許可。 2. iOSではWebKitブラウザエンジン以外をベースとするサードパーティーブラウザの使用も認めている。 3. Appleはあくまで規制に準拠するためのミニマムな線しか
Appleマップの誤情報でレストランが危機的状況に - iPhone Mania
Appleマップで「閉店」と誤って記載されてしまったオーストラリアの小さなレストランが、大きな損失を被ったことが明らかになりました。どのようにしてこの事件は起こったのでしょうか。専門家も意見を述べています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. Appleマップで「閉店」と誤って記載されてしまったオーストラリアのレストラン。 2. 顧客がお店にたどり着くことができず大きな損失を被ったという。 3. 専門家は「Appleマップの情報の構築方法は不透明」とコメントしている。 夫婦で経営するタイ料理のお店 Appleマップの誤情報により相当数の顧客を失ったというのは、豪ブリズベンの北112キロに位置するサンシャインコーストにある都市マルーチードールのタイ料理レストラン「Pum’s Kitchen」です。 昨年の11月末から12月にかけて顧客行動に明らかな変化がみられたため、何が起こったのか調
Apple Watch Ultra 2/S9の血中酸素ウェルネスを無効化し明日販売へ - iPhone Mania
Appleが米国において、Apple Watch Ultra 2とApple Watch Series 9の血中酸素ウェルネスを無効化した製品を、太平洋標準時1月18日午前6時（日本時間では1月18日午後11時）から販売すると発表しました。 Masimoとの特許侵害起訴に伴う今回の措置は今後1年以上続く可能性があり、それまではこれらの製品で血中酸素ウェルネスが利用できないことになりそうです。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 米国で、太平洋標準時1月18日午前6時以降に販売されるApple Watch Ultra 2とApple Watch Series 9では、血中酸素ウェルネスが利用できなくなる。 2. 血中酸素ウェルネスを立ち上げると、「利用できなくなりました」とのメッセージが表示される。 3. この問題の解決には、1年以上かかる可能性がある。 watchOSのアップデートで
Apple Watch Ultra 2/S9の販売が再び停止〜来週、機能劣化で再開？ - iPhone Mania
Apple Watch Ultra 2/S9の販売が再び停止〜来週、機能劣化で再開？ 2024 1/18 Apple Watch Ultra 2とApple Watch Series 9の血中酸素ウェルネスが、Masimoが保有する血中酸素飽和度測定用センサーに関する特許を侵害していると訴えられている問題に関し、米国では明日から再び販売が停止されるようです。 Appleは、米国で販売するこれらのモデルにおいて血中酸素ウェルネスを無効化することで紛争を回避するとみられており、早ければ来週リリースされるwatchOS10.3で対応することが考えられます。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. Apple Watch Ultra 2とApple Watch Series 9が、米国で明日からまた販売停止になる。 2. 米国では、来週公開のwatchOS10.3で血中酸素ウェルネスが無効化され
中国当局がユーザーを特定するために使用したとされるAirDropの脆弱性について実は2019年の早い段階でAppleに警告したとセキュリティ研究者が主張
中国の取締当局は、iPhoneやMac同士で画像や動画などのファイルをやりとりできる機能「AirDrop」の暗号化を突破して、利用者の個人情報を特定することに成功したと発表しました。この暗号化突破を可能にした脆弱(ぜいじゃく)性はすでに2019年に発見されており、Appleの怠慢が中国当局による解析を可能にしたと指摘されています。 Attack of the week: Airdrop tracing – A Few Thoughts on Cryptographic Engineering https://blog.cryptographyengineering.com/2024/01/11/attack-of-the-week-airdrop-tracing/ Apple AirDrop leaks user data like a sieve. Chinese authorities
暗号破られたAirDrop、中国の手によるプライバシーの危機 - iPhone Mania
中国の国家機関が、Apple製デバイスで近くのユーザーに写真や書類などのコンテンツを容易に共有することができるAirDropの送信者の電話番号とメールアドレスを取得する方法を考案したと、Bloombergが伝えています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 中国の国家機関が、AirDropの送信者の電話番号とメールアドレスを取得する方法を考案した。 2. AirDropを使うとApple製デバイス同士で近くのユーザーに写真や書類などのコンテンツを容易に共有できる。 3. AirDropは2022年末時点で「すべての人」との共有オプションは10分までの制限がかけられるようになった。 中国では以前から抗議活動での使用が問題視 AirDropは、以前から中国で不特定多数の人に抗議内容を伝達する手段として活動家が使用していましたが、これを問題視した中国政府はAppleに対して働きかけを行った
インドのモディ政権と巨大財閥の闇、「ハッキング警告」送ったAppleに圧力 - iPhone Mania
インドのモディ政権が野党政治家のiPhoneをハッキングした疑惑が報じられた後、政府関係者がAppleに警告文の内容を改めるよう、圧力をかけていたことが明らかとなりました。政財界の癒着も次第に明らかとなる中、Appleは政府との関係維持とプライバシー尊重の間で葛藤に直面しています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 政府主導のハッキング疑惑が浮上した後も、政権がAppleに圧力をかけていたことが発覚。 2. 財閥に不都合な記事を掲載しようとした人物のiPhoneに、政府系スパイウェアが送り込まれていた。 3. 市場規模を考えると、Appleとしてはなかったことにしたいのが本音か。 モディ政権は「警告」に激怒 インドの野党政治家や運動家など、政権与党と敵対する人物たちのiPhoneに、同国政府がハッキング攻撃を仕掛けていた疑惑が報じられたのは2023年10月のことです。 Appleの
クックＣＥＯに届いた深夜のメール、Apple Watch特許紛争の火種に
Apple Watch Ultra 2. Photographer: Patrick T. Fallon/AFP 2013年10月、アップルのティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）宛てに１人の人物がメールを送信した。カリフォルニア時間午前１時頃に送られた同メールには、当時のアップルにとって魅力的な売り文句が並んでいる。 「私ならアップルを医療、フィットネス、ウェルネス市場でのトップブランドに育て上げる新しいテクノロジーの波を開発できると確信している」。後に法的文書として採用される同メールにはこう書かれていた。メールを送信してから約10時間後、この人物はアップルの採用担当者から連絡を受けた。そこから数週間後には、アップルでヘルスセンサーを搭載するスマートウオッチの開発に携わっていた。 慌ただしい動きが始まった。アップル入社から数カ月もたたないうちに、このエンジニアはウエアラブルデバイスから人
iPhone15 Proのバッテリー早くも膨張！初期製造品には低品質のものあり！？ - iPhone Mania
iPhone15 Proのバッテリー早くも膨張！初期製造品には低品質のものあり！？ 2023 12/23 iPhone15 Proに搭載されているバッテリーには品質が低いものが含まれている可能性があり、早くも膨張した事例が複数報告されているようです。 Redditに投稿された情報によれば、iPhone15 Proのバッテリー関連の不具合報告と修理対応が増加していることを、Appleサポートの担当者も認識している模様です。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. iPhone15 Proに搭載されているバッテリーには品質が低いものが含まれている。 2. 早くも、バッテリーが膨張して保証交換になった事例が海外で報告された。 3. これまでに、レンズ内の異物混入や、チタニウム合金製フレームの傷なども報告されていた。 初期製造品でバッテリー不具合複数あり、保証交換された模様 iPhone15 P
あなたの話をAIが盗聴して広告に！Appleは「明確な違反」と猛批判 - iPhone Mania
スマートフォンのマイクを通じて日常会話を自動収集・解析し、内容に合致したWeb広告を表示する技術が問題となっています。プライバシー侵害で違法ではないかと思われますが、技術を提供するマーケティング企業は、利用規約に含まれているので合法だと主張しています。Appleは、ユーザーが音声の提供を明確に同意していない場合はApp Storeガイドラインに違反する、と批判しています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 日常会話を解析して広告表示に使用する技術が問題に。 2. 提供企業は、アプリの利用規約に含まれており合法と主張。 3. Appleは、App Storeガイドラインでユーザーの明確な同意を義務付け。 日常会話をAI解析、広告を表示 アメリカのマーケティング企業、Cox Media Group Local Solutionsが、スマートフォン、タブレット、スマートスピーカーやスマー
デ・ニーロ、受賞スピーチを検閲されたとアップル非難。壇上で気付き「消された部分」を読み上げ喝采受ける | テクノエッジ TechnoEdge
ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 映画俳優のロバート・デ・ニーロ氏が、2023年度のゴッサム・インディペンデント映画賞の授賞式におけるスピーチに登壇した際、読み上げるスピーチ原稿から当初予定していた記述が削除されていたことに関して、アップルと映画賞主催者を非難しました。 問題のスピーチはゴッサム賞のなかの一部門を受賞した作品を紹介するため、デ・ニーロ氏が用意したものでした。 事前の原稿は冒頭部分で「前大統領は在任中の4年間に3万回以上も嘘をつき、現在の報復キャンペーンでもそのペースを維持しています。しかし、その嘘の数々をもってしても、その本心を隠すことはできません。弱者を叩き、自然の恵みを破壊し、例えば『ポカホンタス』を差別的な言葉として使う
【追記】旧OS搭載の新型MacBook Proはアップデートできない？ - iPhone Mania
すでにユーザーの手元に届き始めているM3チップ搭載の新型MacBook Proですが、中には旧バージョンのOSであるmacOS Ventura 13.5がインストールされて出荷されるデバイスもあるようで、OSがアップデートできずに困っているという声が聞かれています。 【追記】macOS Sonoma 14.1.1でアップデートできない問題は修正されているようです。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. macOS Ventura 13.5が搭載されて出荷される新型MacBook Proがあるようだ。 2. 無線でmacOS Sonomaにアップデートできないとの声が聞かれている。 3. Appleが提供する「InstallAssistant.pkg」をダウンロードし、手動でアップデートを行うしかなさそうだ。 macOS Ventura搭載の場合無線でアップデート不可？ 11月7日発売の
Apple、macOS 13.6.2 VenturaでApple Siliconを搭載したMacBook Pro (14/16インチ)がリフレッシュレートを変更すると起動しなくなる不具合を修正したと発表。
AppleがmacOS 13.6.2 VenturaでApple Siliconを搭載した「MacBook Pro (14/16インチ)」がリフレッシュレートを変更すると起動しなくなる不具合を修正したと発表しています。詳細は以下から。 Appleは現地時間2023年11月07日、Apple Siliconを搭載したMacBook Pro (2021)以降とiMac (24インチ, 2023)に対し「macOS 13.6.2 Ventura (22G320)」をリリースしましたが、 Appleが先程更新したmacOS 13 Venturaのエンタープライズ向けのリリースノートによると、今回のmacOS 13.6.2アップデートでは、Apple Siliconを搭載した14インチおよび16インチMacBook Proが起動しなくなる、または黒い画面に感嘆符が表示されるようになってしまう(文鎮化
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