あまり報道されないAppleの決算で抑えておくべき4つのポイント｜決算が読めるようになるノート
今日はAppleの2017年1月〜3月期の決算を見てみたいと思います。 売上は$53B(約5兆3,000億円)、YoY+5%となっています。 これだけの規模で、未だに成長しているというのがすごいですね。 製品別で見ると、iPhoneがほぼYoY±0、iPadがYoY-12%、MacがYoY+14%となっています。 Appleの決算というのは、単なる一企業の決算を超えて、スマートフォン業界全体の羅針盤ともなるような決算とも言えます。そこで今回は、Appleの決算の中でも特に重要だと思われる点を、4つに絞って詳しく見てみたいと思います。 #1 中国でのiPhone販売が減速1つ目は、中国におけるiPhoneの販売のペースが落ちてきたという点です。 この数字を見る限り、中国における売上がYoY-14%と、大きく落ち込んでいることがよく分かります。 スマートフォンのアプリ内課金の予測では、中国はこ
【持論】Appleにできて他のメーカーにできない10の事 - knowledge
2016 - 03 - 15 【持論】Appleにできて他のメーカーにできない10の事 デザイン 生活 ビジネス 雑学 スポンサードリンク list Tweet こんにちは、YMDKです 新型 iPhone が21日にも発表されるようですね！ 初代から数えて9回目のモデルチェンジとなる訳ですが、振り返ってみて見るとその間に iPhone は我々の生活を一変させてきましたよね 世にある スマートフォン はそのほとんどが iPhone のオマージュと言っていい程、その形態に個性を見いだす事は困難です また iPhone だけにとどまらす Mac Bookを持ち歩いてカフェで休憩する事がステータスになっていますし、 iPad は世界の一流企業がこぞって導入する程一瞬のうちに社会へと浸透していきました なぜ Apple はこんなにもセンセーショナルな製品作り続ける事ができるのでしょうか 僕の本業で
アップル、「iPhone」買い替え促す分割方式の新下取りプラン--米国で導入
UPDATE 新しい「iPhone」が欲しくてたまらないが高額な頭金を用意するのは難しいという人の中には、月賦払いは魅力的だが、最新型iPhoneを毎年購入することを義務付けられたくはないという人もいるかもしれない。 Appleはそのような人のためのプログラムを用意した。 同社は米国時間2月18日、「Trade Up With Installments」という新しいプランを発表した。古いiPhone（あるいは、「Android」または「Windows」が搭載されたスマートフォン）を下取りに出し、その端末の下取り価格を新しい「iPhone」の購入金額から差し引いて、残金を24カ月間で分割払いするというものである。このプランは米国のみに適用され、Apple Storeのみで提供される。 コンディションの良いiPhoneを下取りに出せば、下取り機種と購入機種が何世代離れているかにもよるが、月々の
これから3年間でiPhoneに起こることを大胆予想 - 成否を分ける鍵は何?
米Appleは1月26日(現地時間)、同社会計年度で2016年度第1四半期(2015年10～12月期)の決算を発表した。すでに本誌でも決算内容については報じているが、ここでは最新の決算内容を読み解きつつ、今後AppleがiPhoneを中心にどのような動きを見せていくのか、いくつか想定されるケースを挙げながら2～3年先を占っていこう。 現在のAppleとiPhoneを知るには決算報告を見るのが一番早い。「2016年度第1四半期(FY2016Q1)の8-K」と「2015年度第1四半期(FY2016Q1)の8-K」をまずは参照いただきたい。資料の後半にある「Unaudited Summary Data」という項目には、それぞれの四半期に対して直前の四半期と前年同期との売上(ならびに販売台数)比較が確認できる。それぞれの項目は地域別、製品別にカテゴライズされているため、Appleのビジネス概況が簡
Apple Storeの売上成長にかげり～大手モール運営会社が報告 - iPhone Mania
米国有数のモール運営会社が、モール内に出店しているApple Storeの売上に「かげりが見えている」と報告しています。米BuzzFeedが報じました。 米Apple Store売上が伸び悩み ハワイのアラモアナセンターを含む約130のショッピングモールを運営する、米国有数のモール運営会社General Growth Properties（GGP）が現地時間1日、2015年第4四半期の業績発表を行いました。その際同社CEOのSandeep Mathrani氏が「主要小売カテゴリーのほぼすべての売上が上昇したなか、エレクトロニクスは例外となった。その主な理由はAppleだ」と発言しています。 Mathrani氏によれば、2015年通年でのApple Storeの売上成長率は店舗面積1平方フィートあたり3％であったのに対し、Apple以外の小売店全体の成長率は同4.5％増だったとのことです。
Google・Yahoo！・Twitter・Facebook・Microsoft・Appleの従業員1名が稼ぐ収益を比較するとこうなる
by Cathy Labudak IT企業が2015年に得た収益を従業員数で割り、従業員1名あたりの一体どのくらいの収益を上げているのかを、ソフトウェア開発者のDustin Curtis氏が独自に調査してまとめています。 Curtis氏が調査したのは、Google、Yahoo！、Twitter、Facebook、Microsoft、Appleの6社。従業員1名あたりの収益ランキングは以下のようになっていて、Appleがぶっちぎりで1位に輝いています。 6位：Yahoo！：41万9830ドル(約5038万円) 5位：Twitter：46万2009ドル(約5545万円) 4位：Microsoft：78万9145ドル(約9471万円) 3位：Google：116万648ドル(約1億3930万円) 2位：Facebook：141万2655ドル(約1億6955万円) 1位：Apple：203万230
Apple、iPhone販売台数は横ばいながら過去最高の売上高
Appleの10～12月期決算は、売上高はアナリスト予測を上回り、過去最高を更新する758億7200万ドルだった。iPhoneの販売台数が過去最高を更新する7477万9000台だったが、前年同期からほぼ横ばいだ。 米Appleが1月26日（現地時間）に発表した第1四半期（10～12月）決算は、iPhoneの販売台数が過去最高で、売上高は前年同期比2％増の758億7200万ドル、純利益は2％増の183億6100万ドル（1株当たり1.96ドル）だった。売上高、純利益ともに、四半期としては過去最高を記録した。アナリスト予測は、売上高は766億ドル、純利益は181億ドルだった。 粗利益率は40.1％で前年同期の39.9％を上回った。 iPhone、Apple Watch、サービス（iTunes StoreやApple Musicなど）、Apple TVの売上高がいずれも過去最高を記録した（言及され
売れないiPhone、国内販売25％減 行き詰まる「0円」商法
高い完成度と「実質0円」などの割引施策で販売台数を伸ばし続けていたiPhoneだが、最新機種「6s」で一転、国内販売が25％減となり正念場に立たされている（東京都渋谷区のアップルストア表参道） 国内スマートフォン（スマホ）市場が成長の踊り場を迎えている。一人勝ちだった米アップルですらも無縁ではない。2015年9月発売の最新モデル「iPhone 6s/6s Plus」は、前モデルと比べ25％減と急ブレーキ。旧機種を含めても2ケタ減に落ち込んだ。一部報道では「最新機種を3割減産」などとされ、変調もささやかれる。一体何が起こっているのか。 「iPhone 6sは5万円相当のポイント還元、iPhone 6は一括0円に4万円相当のポイント還元です。このお値段で案内できるのは今だけですよ。お見逃しなく！」――。晴れ着姿の新成人も目立つ1月11日。3連休とあって、ある東京近郊の家電量販店は大勢の来店客で
もう大企業病？2016年にAppleが直面する6つの大きな挑戦課題とリスクとは
iPhoneをはじめとする非常に優秀な製品群に恵まれ、25兆円もの現金を持つような会社も、いったいどのような挑戦とリスクを抱えているというのだろうか？以下は中国のWeiPhoneの記事の翻訳＋意訳だ。 2015年はティム・クックCEOが言ったとおりに、Apple史上最も成功した年となった。現金ががっぽがっぽと入ってきて、製品はあまねく世界の各家庭や企業に入り込み、顧客満足度も最高を保ったままだ。しかし、どの会社もチャレンジなくして成長はなかったし、既に成功した会社は更なるチャレンジをしないとその成功を続けることはできない。Appleも例外ではない。2014年にAppleはiPhone 6のリリース直後に発生したサプライヤーによる供給不足の問題を解決したが、その後iOSのメジャーアップデートのたびに非常に痛い思いをしていて、ユーザも過去のどんなときよりも不満を抱いている。言い方を変えれば、A
業界利益の9割超を稼ぐApple、サービスの拡充で新たな収益源開拓へ
先ごろ米国の世論調査機関Pew Research Centerが公表したデジタル機器に関するリポートによると、米国ではここ数年でスマートフォンとタブレット端末の所有率が堅調に伸びたものの、それ以外の機器の所有率は横ばい、あるいは低下している。 2011年時点で35％だったスマートフォンの所有率は今年68％となった。また米Appleが「iPad」の初代機を発売した2010年当時のタブレット端末の所有率はわずか4％だったが、今年は45％に上昇した（写真1）。スマートフォンは、ほぼすべての消費者層で所有率が50％を超えており、人種や民族による違いは見られなかった。スマートフォンは18～29歳の年齢層では86％に、30～49歳では83％に、世帯年収が7万5000ドル以上では87％に達しており、こうしたいくつかの消費者層の市場分野では飽和状態に近づきつつあるという。
Mac用デザインツール「Sketch」がMac App Storeからの撤退を表明。今後App Store経由でのアップデートは行われず、既存のユーザーにはライセンスを発行。
SketchがMac App Storeから去るそうです。詳細は以下から。 Mac App Storeを去ることについて Mac用プロトタイプデザインアプリ「Sketch」を販売しているBohemian Codingが今後SketchのアップデートをApp Store経由でリリースせず、自社でのアップデートおよび販売に切替えると発表しています。 Leaving the Mac App Store Today, we’re announcing an important change in how you receive updates to Sketch. After much thought, and with a heavy heart, we’re moving Sketch away from the Mac App Store. If you’re a Mac App Store
Apple「News」に失望の色を隠せないパブリッシャーたち | DIGIDAY［日本版］
雑誌『タイムマガジン』などを刊行する大手出版社タイムの代表取締役ジョー・リップ氏は2015年11月5日、米政治メディア「ポリティコ」による電話取材にて、Appleのニュースアプリ「News」に対する不満を漏らした。だが、それは氷山の一角でしかない。 2015年9月16日、iOS9と同時にリリースされてから2カ月強。Appleの「News」については、ほかのパブリッシャーたちの間でも、トラフィックからユーザーエクスペリエンス、そしてAppleから提供されるデータまで、さまざまな不満が広がっている。新たなプラットフォームで、どれくらいのトラフィックが集まるかを事前に判断することは難しい。 雑誌『タイムマガジン』などを刊行する大手出版社タイムの代表取締役ジョー・リップ氏は2015年11月5日、米政治メディア「ポリティコ」による電話取材にて、Appleのニュースアプリ「News」に対する不満を漏ら
Apple Watchも打撃に～10月のスイス腕時計輸出高が12％減 - iPhone Mania
スイス腕時計業界の10月の輸出高は12％下落し、6年間で過去最大の落ち幅を記録しました。 最大市場香港の凋落 最大の要因は、スイス腕時計業界最大の輸出先である香港への輸出が39％減と大幅に落ち込んだことです。アメリカへの輸出も12%減となりました。 10月の輸出高は12％減の20億スイスフラン（約2,455億円）であったことが、スイス税関の公式発表で明らかになりました。営業日数で調整すると、マイナスは7.6％となります。 香港はアメリカを抜いてスイス腕時計の最大の市場でしたが、その地位を7年目にして明け渡しました。売り上げは先細りの傾向にあり、TAG Heuerは8月、香港の店舗を閉店しています。CartierとIWCの腕時計を製造するRichemontは、腕時計需要の低迷で10月の売り上げが落ちたと述べています。 スイスの輸出全体の約10分の1を占める腕時計の輸出高は、2015年の10カ
Appleが世界のスマートフォンの利益の94%を独占
7~9月のスマートフォンの売り上げについての統計が発表されました。 それによると、Appleがスマートフォン製造業界の全利益の94%を独占しているそうです。 以前から利益に関しては一人勝ちでしたが、その勢いはまだ続いているようです。 2位に83%ポイントの差をつけての1位Apple Insiderによると、このアップルの利益は、2位のサムソンに83%ポイントもの差をつけての1位だそうです。 1位のAppleが94%、2位のサムソンが11%です。合計で100%をこえるのは利益ではなく損失を出している企業がいるためです。 さらに、2014年にはAppleの利益は85%だったのに対し、9%ポイントもシェアをのばしています。 逆にサムソンは大きく利益を落としており、2013年には40%以上のシェアであったのに対し、2014年には20%を切り、2015年には11%となっています。 それ以外のスマート
アップルの現金保有額は25兆円 マイクロソフトの約2倍 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
テック業界で最もキャッシュリッチな企業は、またしてもアップルだった。 ここ一週間でアップルやアマゾン、アルファベット（旧グーグル）、マイクロソフトなど、アメリカを代表するテック企業が好調な第3四半期決算を発表した。市場はテックバブルのリスクが払拭されたと見て株価は急騰し、ウォールストリートは沸いた。しかし、投資家は潜在的なリスクを見逃してはならない。 テックバブルの崩壊に備えて、フォーブスでは最も潤沢に現金を保有している企業を調査し、各企業の総資産に占める現金と短期投資の割合を算出した。前四半期末時点での現金と短期投資の残高が1億ドル（約120億円）以上で、総資産に対する現金と短期投資の比率が25%以上の企業を拾い出してランキングにまとめた。株式相場が下落した場合、手元に多くの現金を保有している企業は、財務的安全性がより高いと言える。また、経済環境の悪化を有利に働かせ、他社が持つ優れたテク
Appleの決算発表からわかったこと～Apple Watch売上は17億ドル以上？ - iPhone Mania
Appleは現地時間27日、2015年第4四半期（7～9月期)の決算を発表しました。売上高は前期比22％増、純利益は前期比31％増などその好調ぶりを示す結果となりましたが、たとえばApple Watchの売り上げなど、Appleが発表した数字だけではわからないものもあります。 米メディアVenture Beatが発表された数字などを掘り下げ、わかったことや推測したことを箇条書きでまとめているので、その中で興味深いものを抜粋してご紹介します。 1．2015年の研究開発費は81億ドル（約9,810億円）で、2014年の60億ドル、2013年の45億ドル、2012年の34億ドルという数字からも、Appleが研究開発に力を注いでいることがわかります。 2．フルタイムで雇用されている従業員数は、2014年9月時点での9万2,600人から、2015年9月には11万人へと増えています。Appleは昨年、
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元アップルの松井博氏が語る『ビジネス英語を習得するための３つのステップ』とは
http://agilecatcloud.com/2015/11/29/smartphone-profit-share/
