「トランスジェンダーになりたい少女たち SNS・学校・医療が煽る流行の悲劇」
「トランスジェンダーになりたい少女たち SNS・学校・医療が煽る流行の悲劇 アビゲイル・シュライアー著 岩波明監訳 村山美雪・高橋知子・寺尾まち子＝共訳 産経新聞出版 2024年」を読みました。 米国で多くの10代の少女たちが、学校やSNSで過激なジェンダー思想に影響されて、自分をトランスジェンダーだと自認するようになっていること、そういった少女たちが、医師による診断を受けることなく、自己判断で、思春期ブロッカー、男性ホルモンを服用できること、トップ手術（乳房の切除）ですら、望みを叶えてあげるのが人権の尊重だと言って、引き受ける外科医がいること、性別移行を行えば今感じている不安や希死念慮が解決するはずと思っていた少女が、性転換を行ってもその不安が消えなかったことに気づき、そこから元の女性の体に戻ろうとしても戻ることが難しい現実に直面して苦悩する様子など、丁寧に取材されたドキュメンタリーです
医療崩壊危機はＰＣＲ信仰煽ったメディアの人災 「３密」「接触８割減」に代わる新自粛モデルを提言 医師・村中璃子氏が緊急寄稿
政府は２５日、４月７日から４９日間続いた新型コロナウイルス特措法に基づく緊急事態宣言を全面解除した。感染者数や死者数は欧米各国と比べてケタ違いに少ないが、京大大学院医学研究科非常勤講師で医師の村中璃子氏は緊急寄稿で、実態はＰＣＲ検査をあおったメディアの「人災」により医療崩壊の瀬戸際だったと総括する。村中氏はまた、冬場の本格的な再流行に備えて、「３密」や「接触８割減」に代わる新たな社会生活のモデルが必要だと指摘した。 ◇ 日本の対策で最も特徴的だったのは、国民的信仰ともいえる「ＰＣＲ検査実施件数」へのこだわりだ。ＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）を経験した中国や台湾、ＭＥＲＳ（中東呼吸器症候群）を経験した韓国とは異なり、日本のＰＣＲ検査キャパシティーは低かった。そのためＰＣＲ検査のキャパシティーを上げつつも、クラスター（感染者集団）と重症者への対策を中心に「医師が必要と判断した場合」に限ってＰ
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