アメリカ人の4人に1人が新型コロナワクチンの接種を拒否。「このままでは集団免疫は獲得できない」と米国アレのファウチ氏。 有効なワクチンがあるのにパンデミックを収束させられないとは何と残念なことなのか。 反ワクチンはゴキブリと同… https://t.co/AcqWlAgqlA
この大事な時期に肝心のドイツ語を真逆の意味に解釈・翻訳するのは良識あるというのでしょうかね🙄 https://t.co/G8eXmZl3nZ https://t.co/F3bsuQKxgX
ここでは、コロナウィルスの検査をめぐって、いわゆる「理系」の人といわゆる「文系」の人の双方から、何も言っていない、言葉のようなものが、ほぼ同様の何も言っていなさで発せられたことを簡単に確認しておきたいと思います。原発事故発生時もそうでしたしコロナウィルスをめぐる議論もそうですが、一部で文理の違いを強調するような意見がある中、思考に相当しない言葉のようなものはそれを発した人の文理の専門とかかわらない例としてあげておきます。また、少しだけ分析もしておきます。[1] 1. ここで検討する、言葉のようなもの 一つめは、大阪大学菊地誠教授による、2020年2月25日の以下のツイートです。この先生は「理系」です。 検査万能派の人に言いたいのですが、検査してコロナだと分かったって、今はまだ特別な治療法があるわけじゃないんですよ。対症療法をしつつ免疫系が頑張るしかないんで。無駄な検査で医療機関を混乱させる
男澤聡子裁判長は、「『薬害研究班』による『捏造』という、重大な意味をもつ表題を付して掲載されたこと、その上、記事の内容についても、医師の肩書を付した被告が、十分な裏付け取材もせずに、繰り返し原告の行為を『捏造』と記載したこと、当時、本件各記事が信州大学の副学長、医学部長及び医学部教授の任にあった原告に与えた影響は甚大」として、原告の訴えを全面的に認めた。 その上で、村中氏と編集担当だった当時「Wedge」編集長の大江紀洋氏、出版元の株式会社ウェッジに対し、330万円の支払いと、謝罪広告の掲載、ウェブ記事の問題部分について削除を命じる判決を言い渡した。 池田氏は村中氏の報道後に、信州大学の医学部長、副学長、同大教授を辞任しているが、現在は同大学病院難病診療センターの特任教授として診療している。 自説に都合の良い画像を選び出した事実は認められないと認定問題とされたのは、2016年6月に雑誌「W
対ウェッジ社、大江紀洋氏、村中璃子氏の名誉毀損訴訟は、驚きの連続。今日、第3回口頭弁論期日も 驚きだらけだった。 前回の第2回口頭弁論期日(12月6日)。 そこでは、1月6日までに被告村中が原告の訴状に対する認否反論の書面を提出する これに対して、原告は2月6日までに認否反論の書面を提出する ことになった。 ところが、被告村中は年末12月26日に求釈明書を原告に送り付けてきた。自分の質問に答えろ、と いう原告に対する要求だ。こんなことは12月6日の手続では確認されていなかった。裁判所でのやりと りなどお構いなしの態度。 予定にない求釈明書を年末に送ってくるような被告が1月6日の期限に準備書面を送って来ないだろう と思っていたら、本当に送って来なかった。 仕方がないので、1月10日に原告側から、求釈明書には回答しないこととあわせて、「前回期日におい て、被告村中は、平成29年1月6日までに主
医師でジャーナリストの村中璃子さんが、英科学誌ネイチャーなどが主宰するジョン・マドックス賞を受賞した件については、産経新聞でも「ジョン・マドックス賞に日本人医師 村中璃子氏、子宮頸(けい)がんワクチン問題について発信」(「産経ニュース」昨年12月2日)として速報しており、広く村中さんの功績と、子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)の有効性を改めて確認する内容でした。 ところが、実際に受賞を速報という形で報じたのは産経新聞と北海道新聞のみで、その後の他紙やテレビ局、週刊誌などの報道は鈍いものでした。公共の利益に関わる問題について、障害や敵意にさらされながらも健全な科学とエビデンスを広めるために貢献した個人に対して与えられる賞を日本人として初めて受賞したにもかかわらず、国内メディアの動きが鈍かったのは気になるところです。 HPVワクチンの接種にあたっては、被害者団体など反ワクチン団体の主張も慎重
名古屋市のレポートから3日後の12月17日、世界保健機関(WHO)の諮問機関であるGACVS(ワクチンの安全性に関する諮問委員会)が子宮頸がんワクチンに関する新たな安全声明を発表した。 今回の声明は2014年3月に発表された前回の声明以来、1年半ぶりとなる。3ページにわたる声明の最後の方で、一段を割いて日本に言及しているが、日本のメディアは一様に沈黙し、今のところ記事になったものを見ない。 「薄弱なエビデンスに基づく政治判断は 真の被害をもたらす可能性がある」 今回、日本における副反応騒動への言及は、驚くほど踏み込んだ表現となっている。前回の声明では「GACVSは日本のデータに因果関係を見ないが、専門家による副反応検討会は引き続き調査中」と記載された顛末の続きは、今回、次のように辛辣だ。 「専門家の副反応検討委員会は子宮頸がんワクチンと副反応の因果関係は無いとの結論を出したにもかかわらず、
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