“叩いて”操作するデジカメ「μ1050SW」の使い勝手は？｜デジタル流行通信 戸田覚｜ダイヤモンド・オンライン
この1～2年ほどで、さまざまなデジタルツールのインタフェースが革命的に変わりつつある。その流れを決定的にしたのが、アップルだろう。直近で話題になったのは「iPhone」だ。 画面を傾けると写真やＷｅｂの表示方法が変わるのは、センサーを内蔵しているから。また、タッチセンサーを生かして、画面をつまんだり広げるような操作で縮小拡大ができる。この操作は前のバージョンから踏襲されているのだが、実際に使ってみると、とにかく便利でわかり易い。 これまでに利用してきたボタンによる縮小拡大よりもはるかに直感的に使えるから、誰しもが「人気が定着する」と実感したことだろう。インターフェースの進化は、テクノロジーや目新しさより、「それまでより使い易いかどうか」にかかっている。 そんななか、最近デジカメにも画期的なインターフェースを採用した新製品が登場した。オリンパスの「μ1050SW」は、ボディを叩いて操作
ニューヨーク・タイムズの記事でわかる 日本、中国、韓国に対するアメリカの関心度｜野口悠紀雄が探る デジタル「超」けもの道｜ダイヤモンド・オンライン
野口悠紀雄（早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授） 【第27回】 2008年06月02日 ニューヨーク・タイムズの記事でわかる 日本、中国、韓国に対するアメリカの関心度 下の表【表1】は、ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）の記事に登場したJapan,China,Koreaという言葉の数を、1981年以降の期間を3つに分けて示したものである（この検索を行なうには、ＮＹＴの検索ページで期間を指定する必要がある。期間は「Date Range」で「Custom Date Range」を選択すれば任意に指定できるので、1年ごとの表なども簡単に作成できる）。 これを見てまず第1に注目されるのは、日本の減少。そして、中国の増加だ（「日本」というのは、「Japanという言葉の数」の意味。以下同様）。このことは、調べる前から予想していたことであり、けっして意外な結果ではない。しかし、このような数字を突き
「疲れたら休む」――あなたは会社の道具じゃない！｜ココロを癒せば会社は伸びる｜ダイヤモンド・オンライン
これまで使ってきた「働く人のココロのケア」という言葉は、私たち専門家のあいだでは「ＥＡＰ（Employee Assistance Program）＝従業員援助プログラム」と呼ばれ、アメリカでは多くの企業が取り入れています。 ＥＡＰは、働く人の心をはじめ、健康面などさまざまな問題を解決することで、会社全体の生産性を高めることをめざすシステムです。 ＥＡＰが アメリカを元気にした このＥＡＰがアメリカ社会に広まった背景には、ベトナム戦争後の国の混乱がありました。不況やリストラ、PTSD（心の傷によるストレス障害）によって人々の心は荒れ、麻薬依存やアルコール依存症、うつ状態の人などが爆発的に増加。その影響は、当然産業界にも及び、企業経営者から一般社員まで、多くの働く人の心は不安定になり、会社の業績はすっかり落ち込んでしまったのです。 ＥＡＰは当初、アルコール依存症の社員を救うことを目的に
脳を鍛えれば「スゴイ」発想力が身につく？｜「脳」がわかれば「なぜ？」がわかる！｜ダイヤモンド・オンライン
──ポイントは、日常的な情報のインプット 人間は、脳あってこその存在。人の行動、思考、感情、性格にみられる違いの数々は、すべて脳が決めているのです。「心の個性」それはすなわち「脳の個性」。私たちが日常何気なく行なっていることはもちろん、「なぜだろう？」と思っている行動の中にも「脳」が大きく絡んでいることがあります。「脳」を知ることは、あなたの中にある「なぜ？」を知ることにもなるのです。この連載では、脳のトリビアともいえる意外な脳の姿を紹介していきます。 発想力のベースは 「知識」と「記憶」 確かに人間は脳でものを考えます。何かを発想しようとするときにも、脳で発想しているのは間違いありません。ですから、脳の調子が悪ければ、発想も陳腐なものになってしまう、少なくとも、発想に行きづまったとき、そんな気がしてきますよね。 それならば、脳の科学によって発想力を飛躍的に高めることができるはず――
「協力できない社員」が急増中！ あなたの職場の「不快指数」は？｜今週の週刊ダイヤモンド ここが読みどころ｜ダイヤモンド・オンライン
週刊ダイヤモンド編集部 【08/05/17号】 2008年05月12日 「協力できない社員」が急増中！ あなたの職場の「不快指数」は？ 皆さんの職場では、次のようなことはありませんか？（1）「朝、“おはよう”のあいさつがなく、皆、淡々と仕事を始める」、（2）「机が近い人でもメールのやり取りで済ませ、直接話をしない」、（3）「深夜残業が続く人がいても声をかけない」、（4）「派遣社員やパート社員を名前で呼ばない」……。 当てはまることがあれば、要注意。知らず知らずのうちに、職場の不快指数が相当高くなっている恐れがあります。 本特集では、今年のベストセラー、『不機嫌な職場─なぜ社員同士で協力できないのか』の著者、高橋克徳氏が執行役員を務めるジェイフィールの協力を得て、職場のギスギス度を測る「組織感情診断チェックシート」を、特別付録としてページ中に折り込んでいます。 上記の類の設問に回答し
後期高齢者医療制度が「現代の姥捨て山」と批判される本当の理由｜辻広雅文 プリズム one｜ダイヤモンド・オンライン
75歳以上の後期高齢者を対象とする新たな健康保険制度が、4月1日から始まった。野党は「現代の姥捨て山」だと政府与党を攻撃し、メディアはお年寄りの怒り、生活の苦しさをあの手この手で取り上げる。 しかし、保険制度が複雑であるがゆえに、それらの批判には要所を外したものも多く、問題の本質がどこにあるのか極めて分かりくい。 結論を先に言えば、この制度は極めて無責任、制度設計の論理はあちこちで綻びた、出来の悪いものである。「現代の姥捨て山」である本当の理由を、以下に見ていこう。 まずは、健康保険制度を簡単に復習しておこう。私達は、企業や産業単位の「組合管掌健康保険（組合健保）」、その組合健保をもたない中小企業勤務の者であれば「政府管掌健康保険組合（政管健保）」、公務員あるいは私学校教職員なら「共済組合」、それ以外の人は市町村単位の「国民保険（国保）」、4つの健康保険いずれかに加入している。 今
いるだけで「イラつく職場」「空しくなる職場」｜『うつ』のち、晴れ 鬱からの再生ストーリー｜ダイヤモンド・オンライン
～ 専門家は語る（ジェイフィール執行役員 高橋克徳氏）【前編】～ パーテーションで区切られた、都心のオフィス。私語もなく、しーんと静まり返った様子は一見、仕事に熱中しているようだが、よく耳を澄ますとそうではないことがわかる。 時折漏れてくる誰かの溜息。叩きつけるように電話を切る音。やたらカタカタと響くキーボードの音にも、どことなく鬱憤が感じられる。なにより、職場全体に漂っている重苦しいムードは、社員たちの不満がそうとう募っていることを示している。どんな不満なのか、ちょっと心の中を覗いてみよう。 「こんな仕事を続けたって、キャリアにつながるわけがない。このままだとオレ、完全に負け組だよ」（新人君） 「あなたは即戦力ですから、とか言っちゃって。結局、仕事はこっちに丸投げじゃない。誰も助けてくれないし、もう体力の限界！」（中途採用さん） 「自分の仕事で手一杯なのに、新人の尻拭いまでできな
まずは「部下が質問しやすい環境」をつくろう｜部下の能力を120％引き出す「質問」の技術｜ダイヤモンド・オンライン
人は、周囲の環境のなかでつくられるコミュニケーションの影響を強く受けます。企業のトレーニングをしていても、何となくその企業なりのコミュニケーションの特徴があることに気がつきます。どの部門の人をコーチングしても、その会社のコミュニケーションが培われてきた企業風土、企業文化の特徴が伝わってきます。 例えば、トレーニングをしていても、参加者があまり「私は～思います」と率直に自分の意見を表明しない会社があります。私が「どう思いますか？」と質問しても、自分の意見はなかなか言いません。 質問されたことに対して、答えを間違ってはならないというプレッシャーが強い職場で働いている場合に多いケースです。そうした環境では、人は自分の発言・意見が逸脱しないように気を遣い、慎重に答えを出すようになります。 上司が「失敗を許さない」「間違えると責める」タイプの職場で働いていると、部下には責められないような言い方
説得は話す前からすでに始まっている！｜トップ営業マンの説得術｜ダイヤモンド・オンライン
プロセス1：外部環境を整備する【前編】 営業において、説得力・交渉力は不可欠なもの。これまでは自己流で身体で学ぶというのが主な方法でしたが、説得のメカニズムを「科学」しておけば、誰でも効果的に説得力を身につけられるのです。 では、社会心理学の視点から「説得力を向上させる6つの方法」を紹介していきましょう。 まず、説得の一般的なプロセスとしては以下の6つのプロセスが考えられます。 ●プロセス1 外部環境を整備する ●プロセス2 自分を演出する ●プロセス3 相手を知る ●プロセス4 説得力を行使する ●プロセス5 説得を強化する ●プロセス6 説得の効果を分析する まずは事例を用いて説明した後、各プロセスの詳細、説得のテクニックについて解説していきます。 今回は「プロセス1：外部環境を整備する」について解説しましょう。 外部環境の整備に失敗した 建築家Ａさんのケース 「なぜ自分
ダイヤモンド・オンライン（Diamond Online）
三井住友銀＆みずほ銀の株価は15年ぶり高値も、リスク懸念の「大口融資先企業」とは？ ダイヤモンド編集部,片田江康男 業績好調な3メガバンクの株価は15年ぶりの高値圏に達している。遅くとも4月までには、マイ…
インターネット上の「新聞」の読み方｜野口悠紀雄が探る デジタル「超」けもの道｜ダイヤモンド・オンライン
新聞社のウェブサイトは、時事問題に関する情報を集めるには、最適のサイトだ。新聞社のウェブサイトは、日本のインターネット・サイトの中で最も充実していると言えるだろう。アクセス数も、検索エンジンと並んで最も多い。若い世代では、紙の新聞を購読せずにインターネット上の新聞だけを見ている人が多くなってきた。 また、長期の海外旅行や海外に滞在する場合には、非常に便利だ。私は、1960年代の末に留学生としてアメリカにいたが、最初は日本のニュースからまったく隔絶されていた。当時のアメリカのテレビには、日本のニュースはほとんど現れない。 ある日、全共闘の安田講堂籠城事件が突如としてテレビの画面に現れ、仰天した（背景をまったく知らなかったからである）。70年代の初めには日本の新聞を船便で送ってもらったが、まとまって届くため日付順に読むことができず、頭が混乱した。当時と比べると、現在の状況は夢のようだ（現時
寺脇研氏語る「それでも、ゆとり教育こそ最適なのだ」｜『週刊ダイヤモンド』特別レポート｜ダイヤモンド・オンライン
ゆとり教育を推進してきた元文部科学省審議官は、今日の揺り戻しに疑問を発する。まだ成長を望むのか、いつまで競争志向なのか、知的欲求を育む教育こそ、共存共栄を志向する成熟社会に最適なのではないか、と。（聞き手：『週刊ダイヤモンド』副編集長 大坪亮） てらわき・けん●元文部科学省大臣官房審議官 東京大学法学部卒業後、文部省入省。「ゆとり教育」の推進役を務める。文化庁文化部長などを歴任、2006年退職。現在、京都造形芸術大学教授、映画評論家。（写真：加藤昌人） ――2006年のＰＩＳＡ調査で、日本の子どもの学力順位が2003年から急激に下がった。「ゆとり教育」の弊害ではないか。 それは数字のトリック。03年の調査参加国は41ヵ国で、06年は57ヵ国。16ヵ国も増えたのだから、順位が下がるのは当然。「順位は低下傾向にある横ばい」と見るのが正しい判断だ。 また、ＰＩＳＡが測っているのは、ゆとり教
スーパー特区に東大民営化 構造改革の余地はまだある｜竹中平蔵・上田晋也のニッポンの作り方｜ダイヤモンド・オンライン
竹中平蔵（慶應義塾大学教授 グローバルセキュリティ研究所所長）、上田晋也（タレント） 【第2回】 2008年04月14日 こうすれば景気は良くなる スーパー特区に東大民営化 構造改革の余地はまだある 上田 前回、景気は減速気味か、というお話を伺いましたが、では景気をよくするにはどうすればよいのかを教えていただきたいと思います。 竹中 景気対策は医者と同じだと思うんです。まず、完璧にうまく行く打ち出の小槌はない。企業倒産が増え、失業者が増えているというのは、社会が一種の病気になっているということです。病気の治療と同じで、原因はまちまちです。だから判断が重要になる。 上田 このグローバルな世の中では、世界経済の影響をもろに受けやすい。一国だけの経済政策ではさほど効果がないのではという疑問もあります。 竹中 その通りで、今、国境を越えてお金もモノも自由に動きます。アメリカでサブプライムの問
面接で号泣？！ その時、就活が動いた！｜父と娘の就活日誌｜ダイヤモンド・オンライン
楠木新（「こころの定年」評論家） 【第24回】 2008年04月09日 面接で号泣？！ その時、就活が動いた！ 娘は、3月上旬までは、メーカーや電鉄、インフラ系を中心に，説明会に出席し、エントリーシート（ＥＳ）を書き、何社かの面接を受けていた。しかし当初志望が高かった会社では、ＥＳやグループ面接の段階で途絶える会社も相次いだ。 一方、金融機関は、大量採用のイメージが強く、「働く姿が想像できない」との理由で当初は積極的ではなかった。ところが、3月下旬になって、金融機関がまとめて動き出したので一応訪問してみると、リクルーターと充分話せる機会があり、「自分を出せる」感じがして徐々に金融機関に傾き始めた。3月末までに金融機関のＡ社とＢ社に各々4回、3回訪問していた。 そういう中で、4月1日を迎え、多くの会社が本格的に動き出した。日経連の採用・就職活動に関する倫理憲章（「卒業学年に達しない学生に
ネット規制にばく進する自民党 「有害情報」を流せば懲役刑も｜経済ジャーナリスト 町田徹の“眼”｜ダイヤモンド・オンライン
自民党の内閣部会（松村龍二部会長）と青少年特別委員会（高市早苗委員長）は先月後半、合同部会を開いて、18歳未満の青少年がインターネットでセックスや暴力などの有害情報にアクセスするのを防ぐ「有害情報の規制」法案をとりまとめた。 そのポイントは、（1）内閣府に設ける青少年健全育成推進委員会に「有害情報」を判定する権限を与え、（2）有害情報の排除のため、同委員会や総務大臣、経済産業大臣に、インターネットサービスプロバイダーやサイト管理者に対する立ち入り検査や、削除命令を出す権限を付与、（3）命令違反者には、1年以下の懲役刑や100万円以下の罰金といった刑事罰を課す―ことなどである。 ただ、法案を取りまとめる論議が拙速だったうえ、できあがった法案も重要規定の多くを政省令に委ねる乱暴な内容だ。規制対象が青少年向けの情報にとどまらず、大人も含めた国民の「表現の自由」と「知る権利」を阻害する恐れが非
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