Googleが米国時間4月27日に発表した調査報告の指摘によると、ウェブサイト上における偽ウイルス対策ソフトウェア配布の世界的な増加は、詐欺師らがソフトウェアの脆弱性を突くよりも、ソーシャルエンジニアリングの手法でコンピュータにマルウェアをインストールさせる例が増えていることを示しているという。 Googleが2009年1月から2010年2月の13カ月間に実施した分析によると、偽ウイルス対策ソフト(偽の警告をポップアップ表示してコンピュータユーザーを不安にさせ、代金をだまし取ろうとする)は、同社がウェブサイト上で検知するマルウェア全体の15%を占めるという。 この数字は、Googleが分析を開始した時から5倍に増加している、と同社のソフトウェアエンジニア主任を務めるNiels Provos氏はインタビューの中で語った。 一方、広告を通じて配布されるマルウェア全体のうち、偽ウイルス対策ソフト