実際、実に生き生きと演奏するYOYOKAさん。とくに海外からはそのグルーブを称賛されることが多いというが、ある海外のプロドラマーからは「YOYOKAは音楽ファースト。自分が目立とうとせず、音楽がいちばんよくなるために何をすべきかがわかっている」と評価されたこともあるそうだ。 「ほかの海外の方にもセッション中に『周囲のことがよく見えている』と言われたことがありますが、緊張せず自然体で演奏できるのは、その『俯瞰力』にあるのかもしれません」と、YOYOKAさんのマネジメントやサウンドプロデュースなどを担う父親の相馬章文さんは話す。 4歳からライブ活動を始めて今に至るまで、ときには1億人以上が視聴する番組での演奏や生放送での演奏もあったが、つねにほかの演奏者のこと、観客の状態、音響などすべて把握しながら演奏しているのだという。 YOYOKAさんも、「演奏中はいつもドローンで上から見ているような感覚

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私はこれまで、保育士や予備校講師といったさまざまな立場から、幼児から社会人までの全年齢における学びと関わってきました。近頃では小学英語の研修講師としても、全国の小学校の先生方に小学生に英語を教える方法を指導しています。 予備校講師として、中学生・高校生・大学受験生を指導していると、学力下位層に必ずといっていいほど欠けている感覚が、「品詞の感覚」です。 多くの浪人生はこの感覚が非常に乏しく、「言葉には何らかの分類が存在している」という感覚が希薄です。品詞の感覚が、言語学習上どこかで必ず問われるのは自明にもかかわらず、です。 「英語力に見合わない発音のよさ」のナゾ ここ10年くらいで、高校生たちに、はじめの頃は、とくに関東圏の生徒たちに、ある変化を感じるようになりました。それは「英語力に見合わない発音のよさ」を持つ生徒の増加です。 講師は「音読させるとその生徒の英語の力がある程度わかる」という

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独自の「T-STEAM」教育をさらに深化 竹鼻志乃氏が豊島岡女子学園の校長に就任したのは、9年前の2013年のことだ。当時から気鋭の躍進校として注目を集めていた同校だが、現在では「女子新御三家」と呼ばれ、従来の女子御三家にも食い込むかという超人気校となっている。竹鼻氏は、優れた進学実績と人気上昇について「理由の1つとして、ものづくりを通した課題探究に力を入れてきたことが挙げられるかもしれません」と話す。 豊島岡女子は、18年に文部科学省のスーパーサイエンスハイスクール（SSH）にも指定されている。同校で15年から続けているコンテスト「モノづくりプロジェクト」は21年に「T-STEAM：Pro」と名称を変えたが、他校生も参加して科学的思考に挑むイベントである点は変わっていない。例えば21年のテーマは「水上で姿勢を制御せよ」。生徒たちは波の上で安定姿勢を保つ構造物を作り、どれだけ重りを落とさず

「学術領域」で活躍する日本の女性を増やしたい 「女子だから」「地方出身だから」「自分にはこれは無理」「女子が理系なんて」……。そんな思い込みで、いつの間にか将来の選択肢を狭めてしまう。そもそも、その思い込みも周囲からの決めつけによって刷り込まれたものかもしれないのに、早い段階で自らの可能性に限界をつくってしまう。そんな女子中高生は少なくないのではないだろうか。 そんなとき「やりたいことが最前線でできる場所にいる未来の自分」をイメージすることができれば、どうなるだろう。実際に今社会で活躍している先輩たちの姿を見て、将来の自分を想像するのだ。そうすれば、これまで自分が考えていた以上の世界が目の前に広がり、自分のやりたいことや将来の目標について、より広い視野で考えることができるだろう。 PSGは、まさにそのような制限から女子中高生たちを解き放ち、彼女たちの将来の可能性を広げるためのプロジェクトだ

「帰国前のPCR検査が陰性になってよかった」――。 8月16日、夫婦で旅行先のドバイから帰国した30代女性は安堵の表情を浮かべた。検査は看護師がホテルを訪問して行うサービスを利用した。仕事が控えているため、仮に夫婦どちらかが陽性でも、陰性のほうは1人で帰国すると決めていたという。 今年春、入国時の待機免除や感染症危険情報レベルの引き下げを受け、旅行会社は2年ぶりに海外旅行を再開した。しかし、本格回復は遠い。主要旅行事業者の6月の取扱額は237億円と、2019年6月の14.7％にすぎない（観光庁調べ）。 日本へ帰国するには、出国72時間前に検査を受け、陰性証明を検疫所へ提示しなければならない。G7で事前のPCR検査を課す国は日本以外になく、G7国間の観光目的のビザ取得も日本以外は不要だ。 岸田文雄首相は5月、水際対策を大幅に緩和する考えを示していたが、実際には進んでいない。厳しい制限を課され

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海外のテレビ局には女性アナウンサーは存在しない 私はかつて日本テレビに在籍し、「世界まる見え！テレビ特捜部」という番組を企画・演出していた際、世界のテレビ番組を観て、さまざまな国のテレビメディアを訪ねた。そこで違和感を覚えたのは、各国のテレビ局に、“女性アナウンサー“が存在しなかったことである。報道やニュースは紛争地帯や事件現場で経験を積み専門教育を受けた男女キャスター、バラエティー・音楽番組などのMCはプロの司会者であった。 日本では男女のアナウンサーを大卒の新入社員から採用し、終身雇用契約のもと、給与が支給される。女子アナ志望者はエントリーシートという難関を突破するために、さまざまな努力をしていた。丁寧に書くことはもちろん、良い写真館を調べ、プチ整形のクリニックの情報を、受験生同士で交換するというのだ。 私はこれに驚いたのだが、応募者の8割が落とされるというエントリーシートの重要性を、

新型コロナウイルスの第7波が猛威を振るっている。若年者を対象としたオミクロン株対策を論じたい。 まず、強調したいのは、オミクロン株の流行の中心が若年層であることだ。東京都によれば、7月27日、2万9012人の感染が確認されたが、このうち1万6764人（58%）は30歳代以下だった。 隔離期間の長さが若者の機会損失を生む ただ、若年者はコロナに罹っても重症化することは少ない。「感染しても大丈夫」とお考えの人も多いだろう。ところが、話はそう簡単ではない。コロナに罹ると若年者は機会損失を被る。機会損失とは、感染により活動を停止せざるをえなくなることだ。 コロナが特殊なのは、感染症法により、感染者は、入院、施設、あるいは自宅での療養が義務化されていることだ。その期間も法定されており、症状があれば発症から10日間、無症状なら陽性確認から1週間だ。この期間は、人前に出ることはできない。 すでに数多くの

「日々の授業だけではとても食べていけません。だから教壇に立ちながら、日雇いのアルバイトをするなどして生活してきました」 近畿圏の高校で保健体育を教える村井真由美さん（40代、仮名）は、これまでの教師生活をこう振り返る。教師として働き始めて20年以上のベテランだが、学校の仕事だけでは生活が立ち行かないという。それは村井さんの勤務が「非常勤」だからだ。 学校で働く非正規教員には、常勤で働く「臨時的任用教員（常勤講師）」などのほかに、授業だけを受け持つ「非常勤講師」がいる。報酬は時給制で、概ね2500円～2800円と一般的なバイトに比べれば悪くないが、持てるコマ数に限りがあることから、月収が20万円に届くことはほとんどない。 工場やスーパーのバイトで食いつなぐ 村井さんも平日はほぼ終日学校にいるが、月収は11～12万円程度にしかならない。税金や社会保険料などを支払うと、生活を維持するのは厳しいと

首都圏の公立小学校で非正規教員として働く香川隆二さん（仮名）は、教員1年目のときのことが忘れられない。大学4年の時に教員採用試験を受けたが不合格となり、翌年は地元の小学校で臨時的任用教員（常勤講師）として働くことになった。だが、その1年目は散々なものだった。 「2年生の学級担任になりましたが、何をやってもうまくいきませんでした。日々の授業も、子どもたちへの指導も自己流、見よう見まねでやっていましたからね……。すぐに学級崩壊に近い状態となって、教頭先生にもクラスに入ってもらいながら、何とか1年を乗り切りました」（香川さん） 小学校では常勤の非正規教員の大半が1年目から担任を持つ。比較的落ち着いたクラスを受け持つケースが多いが、時に校内人事のなりゆきで難しいクラスを持たされることもある。 何の研修もないまま、教壇に立ち続ける 「非正規教員は、何の研修も施されないまま、教壇に立たされ続けます。そ

「音大崩壊」が目前の現実 2年前の2020年7月22日、「いよいよか！」と思わざるをえない衝撃的なニュースが駆け巡りました。音楽大学の名門として知られる上野学園大学が、2021年度から4年制学部の学生募集を停止するという話です。 大学のプレス発表によれば、「少子化や社会情勢の大きな変化の中、さまざまな改善策を試みたが、大学部門の厳しい状況に変わりなく、募集停止に踏み切らざるを得なくなった」とのことです。 音大の新規学生募集停止は、上野学園大学が最後となるのでしょうか？ 残念ながら「次はどこが怪しい」との話題は尽きません。そのくらい私立音大は学生募集に苦労しているのです。 音楽大学には歴史ある大学が多く、また高い人気を誇っていた時代が長く続いたため、過去の遺産ともいえる好立地にある土地・校舎・ホールや有名作曲家の原曲楽譜、価値ある古楽器、手元資金など、保有している資産にはまだ余裕があると考え

1955年に登場以降、日本のモータリゼーションの発展とともに進化・熟成を重ねてきたトヨタ自動車「クラウン」。恐らく、クルマにそれほど興味がない人でもクラウン＝日本の高級車というイメージが強く浸透しているはずだ。単一車種でここまでのロングセラーは世界を見ても類がなく、人それぞれにさまざまな思い出があるはず。 そんなクラウンの歴史を簡単に振り返ろう ・純国産設計にこだわった「初代（1955～1962年）」 ・ハイウェイ時代に対応した「2代目（1962～1967年）」 ・オーナードライバー向けの展開を行った「3代目（1967～1971年）」 ・大胆なデザインに賛否が生まれた「4代目（1971～1974年）」 ・排ガス規制に翻弄された「5代目（1974～1979年）」 ・近代化が進められた「6代目（1979～1983年）」 ・「いつかはクラウン」のキャッチが話題だった「7代目（1983～1987年

日本のODA（政府開発援助）を担う独立行政法人の国際協力機構（JICA）が、農業やインフラ整備などの技術協力に関わる専門家を7月中旬以降、ミャンマーに順次派遣する方針であることがわかった。JICAは人数を明らかにしていないが、数十人規模とみられる。 渡航要請を受けた専門家から、「安全が担保されていないのではないか」「専門家の本格的な派遣はクーデター政権の容認につながりかねない」との疑問の声が挙がっている。 渡航制限を見直し、専門家を再派遣 ミャンマーでは2021年2月に軍事クーデターが発生し、それからしばらくしてJICAは専門家を一時帰国させていた。その後、ミャンマー国軍はクーデターに反対する市民への弾圧をエスカレートさせており、少数民族の居住地区への空爆や市民の逮捕・拘束や殺害も相次いでいる。 そうした中、JICAはミャンマーへの渡航制限を見直し、専門家を再び派遣する方針を6月に決定した

早稲田大学政治経済学部の入試改革が教育業界に波紋を広げている。6月7日、現在の高校1年生が受ける2021年度一般入試から、受験者に数学を必ず課すと発表したのだ。 現在同学部の一般入試では、外国語・国語の2科目と、世界史・日本史・数学の3科目から1科目を選択することを求めている。 今回の入試改革では、現行の学部独自試験である3科目受験を廃止。一般入試受験者には「大学入学共通テスト」（大学入試センター試験に代わって始まる共通テスト）を課し、さらにTOEFLのような英語民間検定試験と、政治学や経済学に関する日英両言語の長文読解の記述式試験の受験が求められる。 数学の必須化とは、大学入学共通テストの数学Ⅰ・Aを受験することが必要になることを指す。 数学必須化で受験者減少も これまで私立大学の文系学部のみを受験する学生たちは、「国語、英語、地歴公民（社会）の3科目のみを勉強して備える」（首都圏私立高

活発な議論で「摩擦もエネルギーに変えて前に進みたい」 八重樫通氏は2022年3月、公立中学校校長として最後の職場となった茨城県つくば市の谷田部東中学校を定年退職した。現在は千葉県にある流通経済大学付属柏高等校にて、23年の中学校開設準備に向けて中高一貫教育推進部長を務めている。公立中学校時代の活動を知る同校の理事長に声をかけられたのがきっかけだったそうだ。 17年に赴任したつくば市立茎崎中学校では子どもの減少と教員の負担の限界を目の当たりにし、18年に「茎崎地区文化・スポーツクラブ」（以下、KCSC）を立ち上げた。これは民間と学校の協働による任意団体で、活動資金をクラウドファンディングで集めたことも斬新だった。次いで20年に異動した谷田部東中学校では、前任の校長から部活動改革プラン「洞峰地区文化スポーツ推進協会」（以下、DCAA）を引き継ぎ、さらに進化させた。この頃になると部活動改革の機運

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「自分としても何が悪くて落ちているのかわかりません。その疑問は、10年以上にわたってずっと持ち続けています」 そう話すのは中部地方の高校で非正規教員として働く武田晴久さん（仮名、第4回参照）だ。「採用試験の論文と面接は、どの自治体も評価の観点を示しています。でも、どれも極めて抽象的」（武田さん）というように、採用試験の評価規準に対して疑問を持つ人は少なくない。 実際に、学校では正規教員と同等以上の働きを見せている人が、試験で落ち続けているケースは多い。中には、「担任を何年も務め上げてきた自分が、不合格の烙印を押されるのは耐えられない」として、採用試験を受けずに非正規教員を続ける人さえいる。 試験は「公正」「公平」なのか 武田さんも、首都圏の公立小学校に勤める川島和希さん（仮名、第1回参照）も、過去数年は2次試験、面接や論文や模擬授業など、現場の知識やスキルが生かせる試験科目で落とされている

「あのような経験は初めて。同僚の先生たちは『あなたが悪いわけじゃないんだから、気にしないで、お産に集中して』とやさしく言ってくれたけれど、私が産休に入って以降、同僚たちは授業のコマ数もテスト採点の量も大幅に増え、本当に大変そうだった。申し訳ない……」 熊本県内の公立中学校で社会科を教える30代女性の教員はそう話し、同僚たちの苦労をしのんだ。女性が妊娠したのは2020年の春。すぐに学校に伝え、10月から産休に入ることを告げた。 地元の教育委員会が代わりとなる非正規教員を探し始めたが、産休に入る1カ月前の9月になっても代わりは来なかった。「このまま産休に入っていいんだろうかと心配しているうちに、10月が来てしまった」（女性）。 図書室で2クラス同時に授業 女性が産休で抜けた後、担当授業はほかの社会科教員で分担することになったが、それだけではカバーできず、教頭が現場に戻ることになった。それも、2