再考エネルギー：全国で公害化する太陽光発電 出現した黒い山、田んぼは埋まった | 毎日新聞
太陽光発電設備の設置が引き起こす景観や自然破壊などの問題が各地で深刻化している。毎日新聞が47都道府県を取材したところ、8割がトラブルを抱えていることが分かった。原子力発電に代わる主力電源として期待されながら、全国で公害化する太陽光発電。何が起きているのか。 ドーム17個分、巨大パネルに覆われた黒い山 「晴れの国」で知られる岡山県。5月下旬、日射条件が良く、白桃が名産の赤磐市に入ると、緩やかな山の斜面に墨を流し込んだように真っ黒な太陽光パネルが広がっていた。 4月、石油元売り大手の出光興産がこの地で大規模太陽光発電所（メガソーラー）の稼働を始めた。東京ドーム17個分に相当する82ヘクタールにパネル32万枚が並ぶ。年間発電量は6500万キロワット時に上り、約1万3000世帯分の電気を生み出す巨大発電所だ。 だが、周辺住民によると、2018年と20年にパネルを設置した斜面から土砂が崩落する事故
地磁気の変動が激しくなっている | スラド サイエンス
Nature誌によると、ここ最近の地磁気の変遷は尋常ではなく、専門家は異常事態と捉えているそうだ。原因については分かっておらず、いくつかの仮説について議論されているという。 もともと地磁気は全地球で緩やかに変動しており、例えば現在の北磁極はカナダ側からシベリア側へと徐々に移動している。このため、全世界の大域的な磁気ポテンシャルの強さを示すデータの世界標準であるWMM（World Magnetic Model、世界磁気模型）は5年ごとに改定されている。WMMは船舶の測位システムや米軍・イギリス軍・NATOでも標準データとして採用されているほか、身近なところだとAndroidやiOSにはデフォルトでインストールされており、地図アプリなどが使用する現在位置の情報を磁気偏角の測定で補正している（米National Oceanic and Atmospheric Administration、Bri
チーターが絶滅の危機 個体数は約7000頭と最盛期の9％に
ZCL（ロンドン動物学会）が、チーターに絶滅の危機が迫っていると伝えています。 世界最速の肉食獣として知られるチーター 研究によると、過度な狩猟や生息地の喪失により、チーターの個体数は減少の一途。例えばジンバブエでは、16年間で1200頭から170頭と急激に失われています。全世界でも約7000頭と、最盛期の9％程度しか残っていないとのこと。 こうした現状から、研究者はIUCN（国際自然保護連合）のレッドリストにおけるチーターの評価を、「危急種」から「絶滅危惧種」に変更されるよう働きかけています。 しかしチーターは最速の肉食獣だけに行動範囲が広く、残った個体の生息地域は77％が保護区域外。保護の困難さを解決するうえで、アフリカ全土の国境を越えた取り組みが、政府レベルで検討されています。 ZCL公式サイト （沓澤真二） 関連キーワード 生物多様性 | アフリカ | 動物 | 最速 | 自然保護
米オクラホマ州で人為的な地震が増加
米地質調査所による最新の地震危険度マップによると、オクラホマ州の危険度が急上昇しており（上右図、赤くなったところ）、カリフォルニア州南部（上左図）とほぼ同レベルになっている。（ILLUSTRATION BY USGS） 2016年3月28日、米地質調査所（USGS）は、米国中部および東部の最新の地震危険度予測マップを発表した。注目したいのは、今回初めて人為的な要因による誘発地震の予測が含められたことだろう。予測では、今後1年間に、オクラホマ、カンザス、コロラド、ニューメキシコ、テキサス、アーカンソーの各州で暮らす700万人が誘発地震のリスクにさらされるという。 特に危険度が高いのは、オクラホマ州の中央北部からカンザス州南部の一部にかけての一帯だ。建物にひびが入ったり、場合によっては倒壊したりする規模の誘発地震が起こる確率は、年間5～12％とされている。これは、地震が多いことで知られるカリフ
大型動物の「ふん」激減、地球の栄養循環にも影響
クジラの尾。スリランカ・ミリッサ沖で（2009年3月26日撮影、資料写真）。(c)AFP/Ishara S. KODIKARA 【10月27日 AFP】人間による乱獲や環境汚染が原因で大型動物の個体数が減少していることから、地球への栄養供給に不可欠な「ふん」の量が激減しているとの研究結果が26日、発表された。 査読学術誌の米科学アカデミー紀要（Proceedings of the National Academy of Sciences、PNAS）に掲載された研究論文によると、保護活動を通じて大型の哺乳動物や海洋生物の個体数を回復させることは、海洋での二酸化炭素（CO2）吸収量を増加させ、そして地球規模での陸地の再緑化につながるため、地球温暖化が引き起こしている被害に対抗する助けになる可能性があるという。 論文共同執筆者の米バーモント大学（University of Vermont）の生物
海鳥の90％がプラスチックを誤飲、最新研究で判明
英国コーンウォールのニューキーで、プラスチックのごみをくわえるセグロカモメの幼鳥。（Photograph by Education Images, UIG/Getty） 海には大量のプラスチックごみが流出している。海鳥のなかには、これを誤って飲み込んでしまうものがいるが、その数は全体の90％、2050年までには100％に達する見込みであることが、最新の研究で明らかになった。 これは、オーストラリア連邦科学産業研究機構（CSIRO）の研究チームが先週発表したもので、論文の筆頭著者クリス・ウィルコックス氏は、「体内からプラスチックが見つかる種の数も、その個体数も、毎年数％ずつ急速に増えています」と語る。 増え続けるごみとトラブル 海鳥のプラスチックの誤飲については、数十年前から調査が行われてきた。胃の中からプラスチックが見つかった海鳥は、1960年には5％にも満たなかったが、1980年までには
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海に流されたプラスティックゴミは、「食塩」に混じってわたしたちの食卓に戻ってくる：研究結果