大企業の方がアジャイル開発を積極採用。ただし国内全体では依然としてウォーターフォールのほうが多い。ガートナー
大企業の方がアジャイル開発を積極採用。ただし国内全体では依然としてウォーターフォールのほうが多い。ガートナー 調査会社のガートナーは、日本国内におけるアプリケーション開発手法に関する調査結果を発表しました（PDF）。 調査対象は従業員数20人以上の日本企業で、有効回答企業数は715。2018年4月から6月にかけて実施されたものです。 2000人以上の企業になるとアジャイルの採用率、採用予定が飛び抜けて増加 アジャイル開発に関して従業員数の規模別に調査した結果では、2000人以上の企業の約39％が「採用中」と答え最多。一方、1000人から1999人の規模の企業でアジャイル開発を「採用中」と答えたのが約21％。500人から999人でもほぼ同様です。 つまり2000人以上の従業員の企業ではアジャイル開発の採用率がそれ以下の規模の企業に比べて2倍近くあり、しかもグラフの緑色が示す「未採用：採用予定
判明した残念な事実、システム全面ダウンが再び増加
突然のシステムダウン、システム刷新プロジェクトの失敗──。1981年の日経コンピュータ創刊号から2017年までにわたって「動かないコンピュータ」などに載せたトラブル実例は実に1098件。これらを分析して、トラブル防止につながる知見を得られないか。こう考え、セキュリティ関連、システムダウン、開発失敗というITトラブルの3大リスクを対象に様々な角度から調べてみた。すると、知られざる傾向と対策が見えてきた。 前回（第1回、第2回）までのセキュリティ事例分析に続き、今回と次回はシステムダウン事例の分析を紹介する。 システムが全面ダウンする割合は再び増加している――。本誌調査の結果、意外な事実が明らかになった。システムがほぼ全ての機能を停止させる全面ダウンの割合は、情報技術の進化や運用ノウハウの蓄積によって2000年代まで順調に減少していたが、ここに来て増加に転じているのだ。 システムダウンの状態が
増え続ける50代SE、減る20代と30代
IT現場の最前線で働き続ける50代SEが増えている。55歳になるSCSKの舟野真樹氏は、データセンターの効率的な運用を考える企画業務に携わる。「先輩達を見ていて、50代はアドバイザー的なポジションになると思っていた」。かつての想像と異なる現在の仕事に驚きを隠せない。 舟野氏は入社以来、社内の情報システム部門、顧客へのシステム運用のコンサルティングなど様々な仕事を経験した。「システム運用の上流から下流まで経験した。経営層やスタッフ部門の考え方に深く触れることもできた」（舟野氏）。経験を活かして、50代になっても第一線から退くことなく現役SEとして仕事を続けている。 現在の肩書きは「ITマネジメント事業部門 netXデータセンター事業本部 サービス基盤部 第二課 シニアプロフェッショナル サービスマネージャ」。組織を率いる「部長」や「課長」といったラインマネジャーではなく、システム運用ソリュー
2020年末までに、日本のIT人材は質的に30万人以上の不足に陥る。IT部門の10％が組織の「一員」としてロボットやスマートマシンを採用する。ガートナージャパンの予測
2020年末までに、日本のIT人材は質的に30万人以上の不足に陥る。IT部門の10％が組織の「一員」としてロボットやスマートマシンを採用する。ガートナージャパンの予測 ガートナージャパンは、ITサービスプロバイダーの技術者もしくはユーザー企業の情報システム担当者などのIT人材に関する2017年以降の展望を発表しました。 同社が発表した展望は次の4つです。 展望1 2020年末までに、日本のIT人材は質的に30万人以上の不足に陥る 展望2 2020年までに、日本のIT部門の10%が、IT組織の「一員」としてロボットやスマートマシンを採用する 展望3 2020年までに、オフショアリングを実施する日本のIT部門の50%が、コスト削減ではなく人材確保を目的とする 展望4 2020年までに、非IT部門が単独で進めるITプロジェクト（開発・運用・保守）の80％以上が、結局はIT部門の支援・助力を求めざ
国内企業におけるシステム運用、約3分の1の企業が毎月数回の運用ミスや障害発生。最大の課題は「運用担当のスキル不足」で、二番目の課題は「自動化できてない」など
国内企業におけるシステム運用、約3分の1の企業が毎月数回の運用ミスや障害発生。最大の課題は「運用担当のスキル不足」で、二番目の課題は「自動化できてない」など 調査会社のIDC Japanは国内企業におけるシステム運用の状況についての調査結果を発表しました。 運用管理担当者の運用のミスや障害になどによるトラブルの発生頻度では、ほぼ毎日トラブルが発生しているのは全体の1.3％、週に数回程度トラブルが発生しているのは7.1％、月に数回程度トラブルが発生しているのは23.6％で、合計して月に数回程度のトラブルが全体の32％の企業で発生しているとのことです。 上記のグラフでは、サーバの台数が100台以上の企業と99台以下の企業のそれぞれの結果が示されており、サーバ台数が100台以上のほうがトラブルの件数が多いことが分かります。 システム運用管理における課題について質問した結果では、もっとも多かった回
国内ユーザーがデータセンターを利用しない理由、トップはセキュリティの不安、2位は社内の都合。IDC Japan
国内ユーザーがデータセンターを利用しない理由、トップはセキュリティの不安、2位は社内の都合。IDC Japan 調査会社のIDC Japanは、「2016年 国内データセンターサービスユーザー調査結果」を発表しました。これは国内の企業や団体の外部データセンターサービス利用者を対象とし、アンケート調査によって得られた利用中のサービスや将来の予定などに関する回答をまとめ、分析したものです。 データセンターを利用していないユーザーにとって、利用しない理由としてトップに上がったのが「セキュリティ上の不安」で、二番目の理由は「社内組織の考え方や体制の都合」。三番目の理由が「自社環境の方が安価」となっています（複数回答）。 4位以下は、「自社インフラは自分たちでコントロールしたい」「コンプライアンス上の不安」「自社内ホスティングの方がパフォーマンスが良い」「外部事業者のサービスは柔軟性に欠ける」などと
NTTデータが首位、グーグルと富士通が続く---「IT業界就職人気ランキング」結果発表
楽天のクチコミ就職情報サイト「みんなの就職活動日記」と日経コンピュータ、日経BPイノベーションICT研究所は2016年5月26日、就職活動中の学生を対象に調査した「IT業界就職人気ランキング」の結果を発表した。大手のITメーカーやSI（システムインテグレーション）企業への人気が回復傾向にある。 本調査は2010年から毎年調査しており今回で7回目となる。2017年3月卒業予定の学生を対象に、2015年11月26日から2016年4月21日までアンケートを実施。3738人から回答を得た。学生には就職希望の企業を5社以上7社まで複数回答してもらった。その回答件数を単純集計したのが総合ランキングだ（表）。
「忍」と書いてシステムエンジニアと読む～仕事の「りある」
IT業界就職ラボ「就ラボ」 IT業界就職ラボ「就ラボ」は、IT業界への就職を希望する学生の就職活動を支援するサイトです。IT業界や職種の正しい知識を得てより良い選択をするためにお役立てください。 皆さん初めまして！ 現役のSE（System Engineer システムエンジニア）兼ITライターの左門至峰（さもんしほう）です。技術士（情報工学）やネットワークスペシャリストなどのIT資格を多数保有し、資格対策の本やSEに関する本を何冊か出版しております。 さて、この連載では、SEに代表されるITの技術者の仕事について、仕事の内容、日常、喜び、やりがいなどを学生の皆さんに分かりやすく紹介します。SE100人から取得した生のアンケートを踏まえながら、SEの仕事の「りある」に迫ります。 IT技術者といっても、いろいろな仕事がある 日本でITに携わる人材は、約100万人と言われています。日本の労働人口
脆弱性を治す平均日数は？ 情報流出を招く実態判明
金融機関などはアプリケーションやネットワークに存在する既知の脆弱性を長期間放置する傾向があり、情報流出の危険に自らをさらしかねない状況に陥っている――。セキュリティ企業の米NopSecが6月2日に発表した脆弱性リスク管理の実態に関する報告書でそう指摘した。 同社は過去20年あまりにわたって米政府の脆弱性情報データベース（NVD）に記載された脆弱性約6万5000件と、各業界で報告された脆弱性2万1000件あまりについて分析し、業界ごとの対応状況などを調べた。 それによると、過去20年で脆弱性情報が公開された件数はMicrosoftとAppleの製品が圧倒的に多く、危険度ではAdobe、Apple、Microsoft、Mozilla、Oracle製品の脆弱性が際立っていた。 こうした既知の脆弱性を修正するまでに企業などが要した期間は平均で103日だった。業界別に見ると、クラウド事業者が平均50
大手飲食チェーンのクレカ導入に絡んだ事ある者だけど
カフェ・喫茶店にクレカ導入しないことを批判するブログ記事がホッテントリに上がってたんで、クレカ導入の難しさについて書いておくよ。 ドトールやコメダ珈琲など、大手カフェのほとんどがクレジットカード払いに対応していない現状を嘆く。電子マネーもほぼ使えません。 - クレジットカードの読みもの http://cards.hateblo.jp/entry/coffeeshop-no-card/ 本題に入る前に愚痴なんだけど、なんで一部のブロガーって全能感というか、「こんな簡単な事に気付かない企業は馬鹿だ」と安易に言っちゃうんだろう。中の人はとっくにそんなことは検討しているし、お金使って調査してるし、その上でやるやらないっていう判断を下している。消費者側からすればそんな簡単な事もできねーのか！って思うような事が、実は全然簡単じゃなかったりするんですよ。とある経営学の先生が「一目して簡単に見えることは、
富士通研、プログラムに記述した業務ロジックの複雑度を可視化する技術を開発
富士通研究所は5月1日、複雑で大規模な業務アプリケーションから、業務ロジックの複雑度を可視化する技術を開発したと発表した。新技術により、アプリケーション資産を簡易的に分析するだけで業務ロジックを可視化できるという。同社によると、同種の技術の開発は世界初とのこと。同技術は2016年度の実用化を目指し、さまざまな業種や多様な言語の業務システム分析に適用・検証していく意向だ。 企業で運用している業務アプリケーションは長年の開発保守により複雑化していることが多く、機能強化や改善などビジネスの環境変化に即した迅速な対応が難しくなっているという。とりわけ業務アプリケーションの機能追加などで必要となるアプリケーションの実態把握において、特に他社が開発保守したプログラム資産を活用する場合は、人手による分析が必要で多大な時間を要することから、重要な課題になっているとのことだ。 しかし、従来はプログラムの大き
退学者を予見する産学プロジェクト発足。早大など | 財経新聞
デジタル・ナレッジは15日、早稲田大学人間科学学術院 松居辰則研究室と共同で退学予兆を予見するための研究を行うと発表した。「ラーニングアナリティクスによる退学予兆検出プロジェクト」と題し、学習履歴統合管理・認定証管理サービス「Mananda」により、学生のすべての学習行動を“見える化”し、退学予兆を予見するアルゴリズムを検証することで、効果的な学生指導を実現するサービスの開発・提供を目指す。 これは、大手前大学、八洲学園大学といった通信制大学の学生の活動履歴や学習履歴をもとに、退学予兆を予見できないかを研究しシステムとして実装することを目的として活動を行うもの。 研究期間は3月1日から2016年3月31日まで。「Mananda」であらゆる学習行動をクラウド上に記録し、学習結果を可視化する。あらゆる学習とは、教室での授業、学校の出欠や学習進捗、テストや試験の点数、読書、セミナー受講、インター
勤務状況で「うつ休職」予測 人事支援会社が新サービス：朝日新聞デジタル
ストレスに弱い従業員が週２回遅刻し、月２回休んだら、「うつ休職」の危険があります――。人事支援システム会社の「サイダス」（東京都港区）は今月中旬、欠勤や遅刻の状況から、従業員がうつ病で休む前兆を見つけ、会社に警告を送るサービスを始める。 大量の情報を分析するビッグデータの手法を活用する。同社は約３万人のサラリーマンのデータを集めて、うつ病で休んだ人の性格の特徴や、病気にかかる前の勤務状況を分析。ストレス耐性の低い人が、うつ休職する場合に一定の勤務パターンがあることを見つけた。 たとえば、「週２回遅刻し、月２回欠勤」「月曜と火曜の欠勤が多い」「午後１０時以降の残業が頻繁に続く」といった勤務パターンは、危険な兆候という。
「サイバーセキュリティはミサイル防衛より重要」の認識も――世界サイバー防衛報告書
McAfeeが世界のサイバー防衛に関する専門家の意識調査結果を発表。日本を含む23カ国のサイバー防衛態勢を星の数で評価した。 米セキュリティ企業のMcAfeeとベルギーのシンクタンクSecurity & Defence Agenda（SDA）は1月30日、サイバー防衛に関する世界の専門家の意識調査結果を発表した。各国のサイバー防衛態勢を5つ星で評価し、防衛強化のために必要な対策を提言している。 調査はMcAfeeの委託を受けたSDAが、27カ国の政策立案者およびサイバーセキュリティ専門家80人と、35カ国の指導者250人を対象に聞き取りを行った。 その結果、回答者の57％が「サイバースペースで軍拡競争が発生している」との認識を示し、「ミサイル防衛よりもサイバーセキュリティの方が重要」との回答は36％、「サイバーセキュリティは国境警備に匹敵する重要性を持つ」は45％に上った。経済的損失を伴う
企業システムのセキュリティを脅かす4つの弱点――2010年度の調査から
「企業の情報システムでは多層的な防御手段が必要」――NRIセキュアテクノロジーズは先ごろ発表した調査レポートから、情報システムを取り巻くセキュリティの脅威動向を探る。 NRIセキュアテクノロジーズは6月28日、企業の情報システムに関するセキュリティ脅威動向をまとめた報告書「サイバーセキュリティ：脅威分析レポート2011」を公表した。同レポートでは「ネットワーク」「Webアプリケーション」「社内の脅威」「不正につながる社内システムの利用」の4つの視点で、情報システムが直面する脅威のトレンドを解説している。 なお、報告書のデータは同社のセキュリティサービスを利用する顧客企業から提供されたもの。セキュリティ対策システム（ファイアウォール、IDS、Webアプリケーションファイアウォール＝WAF、スパムフィルタリング、ウイルスチェック、URLフィルタリング）と、プラットフォームおよびWebアプリケー
第1回 IT技術者に迫る2大変化---「量から質」と「グローバル化」
情報処理推進機構（IPA）は5月20日に、IT人材に関する調査結果をまとめた「IT人材白書2011～未来指向の波を作れ 今、求められる人材イノベーション～」を発行した。本特集では、「IT人材白書2011」の調査結果を抜粋して、5回に分けて解説していく。 第1回目の今回は、IT企業およびユーザー企業における、IT人材の「量」と「質」に対する過不足感の変化と、グローバル化がIT技術者に与える影響について見ていこう。 8割以上の企業が、IT人材の「質」に不足感 まずは、IT企業における、IT人材の「量」と「質」に対する過不足感を見てみよう。 図1と図2は、IT企業に対して「御社では、事業戦略上必要なIT人材を、現在、十分に確保できていますか。『量』と『質』の両面における御社の人材の過不足感として、当てはまる番号に○をつけてください」と尋ねた結果である。選択肢は、「大幅に不足している」「やや不足し
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