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Ecuador’s Pacific coast has been struck by the country’s strongest earthquake in decades, a 7.8-magnitude tremor killing at least 77 people, flattening buildings and damaging roads near the epicentre, as well as in the country’s largest city of Guayaquil. President Rafael Correa declared a national emergency and urged the country’s 16 million people to stay calm. More than 570 people are believed
こんにちは、らくからちゃです。 この『ゆとりずむ』は、関西地方で放送されていたあるCMを紹介したくて書き始めました。 地震発生当時、わたしは小学2年生でした。わたしが住んでいたのは、神戸の片田舎。火災や家屋の倒壊とは全く無縁のエリアで、気が付かずに寝ていていたくらいでした。 東京出身の父は、祖父母から『関東大震災発生時の教訓』みたいなものを伝えられていたようで、いろいろとテキパキと行動してくれました。幸いにも、水道もガスもすぐに利用でき、しばらくすると電気も復旧しました。その後、黙々と落ち着き払って作業をしていた父が、テレビに映った燃え盛る長田の街をみて、『大変なことになったな・・・』と言い、初めて自体の深刻さを感じました。 テレビの向こう側には大変な景色が写っていましたが、我が家の周囲は、普段と変わらない寒い冬の朝でした。そのため近所の同級生と共に、いつもと変わらないように登校しました。
値下がり ネガティブ日経平均33,140.47-1.59%ネガティブ値上がり ポジティブダウ平均37,364.65+0.76%ポジティブ値下がり ネガティブ英 FTSE7,690.88-0.32%ネガティブ値上がり ポジティブS&P500種4,737.99+0.84%ポジティブ値上がり ポジティブ日本円/米ドル.0.01+0.85%ポジティブ
東日本大震災。 東日本全体で21000人もの人が命を失い、または行方不明となりました。私も被災し岩手県陸前高田市米崎小学校の体育館で二ヶ月間にわたり避難所生活をしながら避難所運営を経験しました。 多くの人に助けられ過ごした時間です。この場をお借りして、日本中の人に御礼を述べさせていただきます。 本来であれば、避難所運営の一例として記録と御礼だけに留めるべきことですが、次の万が一の時のために避難所運営の改善点とご支援をいただいた際に気になった点を記させていただきます。 両親と妻と一男二女の7人暮らしをしていました。両親とも同じ米崎町生まれで、昭和35年のチリ地震津波の被害も経験しています。妻は同じ岩手県内でも内陸の一関市生まれなので、結婚するまで津波に対する防災教育を受けずに育ちました。 震災時、子どもは小学校一年の長女と保育園年長組の次女は学校と保育園へ。1歳6ヶ月の長男は自宅で妻と一緒で
震災から4年が経ち、今はどういう状況なのかと、よく訊かれる。最近の私の答えは「個々に違いすぎて一概には言えない」ということである。 ご承知のように、GDPが上昇すれば、今の世の中ではむしろ格差が増す。現代社会は働いて得られる所得よりも株や不動産などが生み出す富の方が大きいため、それが格差拡大につながるのである。分配の不平等だけでなく、似たような状況での受け止め方に個々違いがあるせいも大きいのだろう。復興景気の波に乗って気分も上々という人もいれば、仮設住宅で自殺する人もいる現状なのだ。 平時でもこうした差はあるはずだが、今の被災地ではそれが非常に目立つのである。 震災後、被災地の人々はコミュニティの大切さを痛感した。直接に被災しなかった人々は、コミュニティ単位で支援したし、被災した人々は常に暫定的なコミュニティの仲間たちと困難に耐えてきた。 避難所というのも一時的なコミュニティを形成したのだ
防災グッズと聞いて、読者の方々は何を思い浮かべるだろうか。 災害大国と呼ばれる日本では、毎年のようにどこかで災害が発生している。4年前の2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけに、災害に対する備えを強く意識するようになった人も多いはずだ。 震災をきっかけに、防災グッズを準備しておくことの必要性は広く一般に認識されるようになった。しかし、実際のところどのような状況を想定して、何をどれだけそろえればいいかわからず防災グッズをそろえるのに二の足を踏んでいる人もいるのではないだろうか。 これまでの避難の常識が通用しない? 以前より防災グッズの"常識"として言われていたのが「2~3日分の備えをした非常用持ち出し袋を準備しましょう」というものだ。しかし、国の中央防災会議が2013年5月に発表した南海トラフ巨大地震対策に関する最終報告書では、地震などによる被害が超広域にわたるとしたうえで、
東日本大震災から4年。「復興」をキーワードに生まれた様々なプロジェクトや取り組みでその役目を終えつつあるものもあるなか、一際異彩を放ち、規模を年々拡大しながら魅力的な場づくりに成功しているのが「いわき万本桜プロジェクト」だ。世界屈指の現代アーティスト・蔡國強(さい・こっきょう)が関わることで知られるこのプロジェクトがなぜ多くの人を魅了し、ファンを増やし続けているのか。代表の志賀忠重(しが・ただしげ)さんを訪ねた。 桜の植樹と、うまいカレーライスに誘われて 2015年2月21日に行われた植樹の一場面。植樹する場所に行くにはちょっとした山登りをしなければならない。この日の植樹にはスタッフ含め約20人が参加した【撮影:初沢亜利】 2015年2月21日。重苦しい灰色の曇り空の下、私はスコップを何度も地面に突き立てながら、山の土を掘り返していた。いわき駅から車で15分、神谷(かべや)地区にある里山で
7月10日、東日本大震災発生から3年以上が経過したが、「震災関連死」は今も増え続ける。写真は震災から約4カ月後に自殺した妻の遺影を持つ渡辺幹夫さん。福島県川俣町で6月撮影(2014年 ロイター/Issei Kato) [川俣町(福島県) 10日 ロイター] - 東日本大震災発生から3年以上が経過したが、今も増え続ける「震災関連死」。震災から約4カ月後に自殺した女性の夫が東京電力<9501.T>を訴えている裁判は、来月下旬に福島地方裁判所で判決が下される。 男性は、自殺は福島第一原発事故で避難生活を強いられたことが原因だと訴えている。原発事故の関連死として東電の過失が認められれば、同社に対する他の損害賠償訴訟にも影響を与える画期的な判決になり得る。 2011年7月、渡辺はま子さんは避難先から自宅に一時帰宅した際に焼身自殺をした。遺書は残されていない。だが、夫の幹夫さん(64)は、自殺は福島第
津波注意報発令後、高台に避難する家族連れ。震災の教訓を生かす住民がいる半面、自宅にとどまる人も多かった=12日午前5時ごろ、石巻市内 夜明けから間もない東日本大震災の被災地を不安と緊張が襲った。福島県沖を震源とする地震で津波が発生した12日早朝、沿岸部には避難勧告が発令された。岩手、宮城、福島3県で計2万6500人が対象となったものの、実際に逃げたのは自主避難を含めても858人にとどまった。 岩手県釜石市は沿岸部の5707世帯、1万1895人に避難勧告を出した。避難所10カ所のうち住民が身を寄せたのは5カ所で、人数は33人だった。 釜石小に避難したパート女性(63)は「揺れが小さく、避難するかどうか正直迷った」と話す。地元町内会役員の三上紘司さん(71)は「震災から3年4カ月となり、危機感が薄れるのが心配」と表情を曇らせた。 釜石市の赤崎剛危機管理監は「震災で地盤が沈下している上、湾
今日2014年3月11日で、大地震と大津波により未曾有の被害をもたらした2011年3月11日の東日本大震災から3年が経つ。あの日以来、ネット上には様々な津波の動画がアップされ、多くの人がその恐ろしい光景を胸に刻んだ。だが、あまり知られていない映像も、まだまだ数多く存在する。 ということで今回ご紹介したいのは、東北地方整備局「震災伝承館」が公開している大変珍しい津波映像ファイル。その名も「壁のような津波が迫る」である。 ・2本の動画が語る「壁のような津波」 動画「壁のような津波が迫る」シリーズは、撮影場所の違う2本の動画がアップされている。ひとつは岩手県の久慈港。もうひとつは岩手県の野田村。どちらの動画も震災伝承館のサイトからダウンロードで視聴可能だ。なお、許可をもらい動画を YouTube に転載したので、すぐに見たい人は YouTube版をチェックするとよいだろう。 ・まさに「壁のような
記録を残すとは、時に残酷なものである。 本書の表紙をめくると、そこには一枚の写真が掲載されている。カメラに向かって微笑む、福島民友新聞の6人の記者たち。撮影されたのは、2011年3月9日。後方には激震と津波によって後に消失してしまう「ろうそく岩」もそびえ立つ。そして6人の運命が、やがてジグソーパズルのようにバラバラに引き裂かれていくことを、彼らはまだ知らない。 記録を残すとは、時に希望を生み出す。 2011年3月12日の福島民友新聞の社説は、このような書き出しで始まる。 <私たち福島県民にとって、これまでに経験したことがない、想像を絶する揺れだった。> 一次資料もなく、被害状況も分からず、周囲が安否確認をしているさなかに書き出された文章は、助け合い、支え合うことへの呼びかけを目的とし、多くの被災者の元へと届けられた。 だが、このわずか3日ほどの間に、福島民友新聞の中では想像を絶するドラマが
3年前の巨大地震の揺れで、集合住宅や学校などの建物を地面の下で支える「くい」が破壊され、大規模な補強や建て替えを行っているケースが、東北や関東で相次いでいることが専門機関の調査で分かりました。 現在「くい」が壊れる条件を実験で詳しく調べていて、再来年度をめどに新たな耐震設計の指針を作ることにしています。 独立行政法人・建築研究所などの研究グループは、3年前の巨大地震の揺れで建物を地面の下で支える「くい」の被害がどの程度あったのか、自治体に聞き取り調査を行いました。 その結果、これまでに宮城、福島、茨城、埼玉、栃木、千葉の6県にある集合住宅や学校の建物合わせて40棟で「くい」が破壊される被害が出ていたことが分かりました。 これらの建物は、鉄筋コンクリート造りや鉄骨鉄筋コンクリート造りで3階建てから14階建てまであり、傾いたり壁に亀裂が入ったりしていたことから、詳しく調査して被害が見つかりまし
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