東京五輪がいよいよ盛り上がってきた。 「五輪通常開催『されない』オッズ1.17倍 『される』4.5倍と大差」(スポニチ3月23日) もう欧州のブックメーカーでは賭けの対象にされてるらしい。ついでに「森喜朗会長がマスクをしないで最後まで頑張る」「頑張れない」のオッズもほしいところ。
東京五輪がいよいよ盛り上がってきた。 「五輪通常開催『されない』オッズ1.17倍 『される』4.5倍と大差」(スポニチ3月23日) もう欧州のブックメーカーでは賭けの対象にされてるらしい。ついでに「森喜朗会長がマスクをしないで最後まで頑張る」「頑張れない」のオッズもほしいところ。
東京の次の夏のオリンピック開催地として名乗りを上げていたイタリア、ローマの市長は、21日ばく大な開催費用や市民の反対などを理由に、招致に反対する考えを示し、ローマは立候補を取り下げる見通しとなりました。 イタリアのオリンピック委員会は声明で、「ローマが国際的なスポーツの中心都市になる機会が失われて残念だ」と失望感を示しましたが、レンツィ首相は市長の判断を尊重する考えを示していて、ローマは立候補を取り下げる見通しとなりました。 ローマは東京での開催が決まった2020年の夏のオリンピックにも当初、名乗りを上げていましたが、厳しい財政状況から断念した経緯があり、オリンピック招致に反対する新興政党に属するラッジ市長はことし6月の市長選挙で招致の是非を争点に挙げていました。 ローマが立候補を取り下げることで2024年の夏のオリンピックは、フランスのパリとアメリカのロサンゼルス、それにハンガリーのブダ
「国歌を歌えないような選手は日本の代表ではない」 と、2020年の東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長は言ったのだそうですよ奥さん(こちら)。 なるほど。懸念していた通りの展開だ。 五輪が政治利用され、国歌が制度利用され、代表選手が兵役利用されている。 舞台は、リオデジャネイロのオリンピックに出場する日本代表選手団の、結団式と壮行会が行われた、代々木競技場だった。 「どうしてみんなそろって国歌を歌わないのでしょうか」 と、森会長は、直前の陸上自衛隊中央音楽隊・松永美智子陸士長による国歌独唱時の様子を振り返って、選手団に問いかけ、サッカー女子ワールドカップでは澤穂希さん、ラグビーのワールドカップでは五郎丸歩選手が君が代を歌い、その様子を見て国民が感動した、と述べた。 そして、 「表彰台に立ったら、口をモゴモゴしているだけじゃなくて、声を大きく上げ、国歌を歌ってくださ
舛添要一東京都知事の金銭問題は、徐々に範囲を拡大しつつある。 例によって 「政治とカネ」 という見出しで処理され 「説明責任」 という錦の御旗が振られる中、記者会見が繰り返される流れだ。 会見の出来次第では、またしても知事の辞任が取り沙汰され、辞任が決まれば決まったで今度は新たな知事を選ぶための選挙が待っているわけだ。 率直に言って、うんざりだ。 「政治とカネ」にも「説明責任」にも「辞任&再選挙」にも、万事遺漏なく、隅々までうんざりさせていただいている。 ひとつずつ説明する。 まず、「政治とカネ」だ。 これについては、今年の1月に書いた当欄のテキストの中で比較的詳しく書いているので、面倒でなければ再読してほしい(こちら)。 リンク先の原稿で述べている通り、この10年ほど、「政治とカネ」という、このどうにも粗雑なタグが猛威を振るう流れの中で、わが国のメディアは、毎度毎度のモグラ叩き報道を繰り
東京オリンピック招致を巡る送金問題で、国際陸上連盟元会長の息子が、招致決定時期にパリで高級時計など高額な買い物をしたことがフランス検察の捜査のきっかけだったことが分かりました。 フランスの検察関係者によりますと、国際陸連元会長でIOC(国際オリンピック委員会)元委員、ラミン・ディアク氏の息子・パパマッサタ氏は2013年9月ごろ、パリで高級時計など2000万円近い買い物をしたということです。検察当局は、買い物に使われた金の流れを調べた結果、東京の招致委員会側が振り込んだ約2億円が代理店などを介してパパマッサタ氏に渡ったとみられることを確認したとしています。また、この高級時計などは東京招致に協力した複数のIOCメンバーに渡されたとみて捜査しているということです。
A seven-figure payment from the Tokyo Olympic bid team to an account linked to the son of the disgraced former world athletics chief Lamine Diack was apparently made during Japan’s successful race to host the 2020 Games, the Guardian has learned. The alleged payment of about €1.3m (£1m), now believed to be under French police scrutiny, will increase pressure on the International Olympic Committee
2020年東京五輪・パラリンピックの選手村などで提供される食材に、国産品を使えるよう推進する協議会が21日にできた。国内では「安全」と思われている国産食品だが、五輪で要求される国際基準への対応は遅れている。「このままでは国産品が締め出される」という不安が関係者に広がっていた。 協議会は大日本水産会や中央畜産会など7団体が発起団体となり、全国農業協同組合中央会(全中)も会員に加わる。 協議会によると、厳しい基準が課せられるようになったのは、12年のロンドン五輪から。「GAP」と呼ばれる安全認証で、農薬や肥料の使用履歴や、家畜にどのようなエサを与えたかなど細かい記録を残すことが必要とされる。 専門機関の認証には費用がかかり、日本では大手企業の経営する農場や輸出に熱心な先進的農家以外はあまり普及は進んでいない。そのため、協議会はGAPなどの普及を進めるとともに、組織委員会と交渉して国産品を使って
5年後のオリンピック・パラリンピックに向けて組織委員会が準備や運営に必要な費用を試算したところ、およそ1兆8000億円と当初の見込みの6倍に上り、組織委員会の財源だけでは大幅に不足することが分かりました。不足分は東京都や国が補填(ほてん)することになっていて、今後、公的な財政負担がどこまで膨らむのかが焦点になります。 内訳は、仮設の競技会場の整備費などが3000億円、会場に利用する施設の賃借料などが2700億円、警備会社への委託費などセキュリティー関連の費用が2000億円、首都高速道路に専用レーンを設けるための営業補償費など選手や大会関係者の輸送に関する経費が1800億円などとなっています。費用の大幅な増加は、首都高の営業補償など当初、想定していなかった経費が加わったことや、資材や人件費の高騰なども要因だということですが、立候補段階での見通しの甘さが浮き彫りになった形です。 一方、組織委員
巨大すぎる新国立競技場の問題は、実は二年も前から指摘されていた。建築界のノーベル賞と言われるプリツカー賞を受賞した、日本を代表する建築家・槇文彦氏(86)が二〇一三年八月、日本建築家協会の機関誌に寄せた論文だ。 文中で槇氏は、五輪史上最大規模のスタジアムが周辺の歴史的景観を壊し、建設コストを肥大化させると指摘。十分な情報が開示されず「国民が計画の是非を判断する機会を与えられていない」と、巨大公共事業に警鐘を鳴らした。 翌月二十三日、本紙朝刊のインタビューでは「千三百億円といわれているが、まともにやったらもっとかかるという声がある」「うまくいかないと、必ず税金のような形でツケが回る」と懸念を示した。 しかし、政府側は計画面積を二割減らしただけで、巨大なアーチや開閉式屋根などの変更には踏み込まなかった。 槇氏ら計画に異議を唱える建築家や作家の森まゆみ氏らの市民団体は、何度もシンポジウムを開催し
私は、文部科学省と、整備と資金調達を担う文科省所管の独立行政法人であるJSC(日本スポーツ振興センター)に直接問い合わせた。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く