私が学生に「大規模災害のときにSNSで何もするな」と伝えた3つの理由
昨朝（2018/06/18），大阪で震度6弱の地震があり，朝からテレビやSNSで様々な情報が流れていました。それに伴って各地の災害状況，インフラの状況，驚いたことなど様々な情報が拡散（リツイート）されています。情報の拡散の背景には「自分にもできることは」と考えて，とにかく役に立つ情報を流して（広げて）いこうという気持ちがあるんだろうと思います。たしかにこういうとき，当然のことながらいろいろな人がいろいろな仕事をして復旧や救援などにあたっていますし，私でもこういうときにどうしたらいいか考えることはあります。ですが，とりあえずの結論として，当事者性の低い場合が多いであろう学生には「SNSでは何もするな」と伝えました。以下その理由です。 ちなみに私は大学教員なので直接（口頭で）伝えたのは学生ですが，もっと対象を広げてもほぼ同じことだと思います。 理由1：いつも正しい情報を適切なタイミングで流せる
怒りの投稿に「いいね」をもらった人は怒りの投稿が激化するという研究結果
TwitterのようなSNSは、個人的な文章のやり取りの他に「いいね」や「共有」で投稿に対してリアクションを示すことができます。このようなリアクションはユーザーにとって「報酬」と捉えられ、一部のユーザーは「報酬」欲しさに投稿がより激化する可能性があることが、研究により示されました。 How social learning amplifies moral outrage expression in online social networks | Science Advances https://advances.sciencemag.org/content/7/33/eabe5641 'Likes' and 'shares' teach people to express more outrage online https://phys.org/news/2021-08-people-ou
「SNSの問題はエコーチェンバーよりも、対立する意見の存在が自分のアイデンティティーの危機と感じてしまうところにあるのではないか」という話が面白かった。 - うさるの厨二病な読書日記
2021年５月14日（金）の読売新聞の朝刊に掲載された「動揺する民主主義 番外編 『奔流デジタル』識者に聞く」のひとつ、社会学教授クリス・ベイル氏による「分断解消 SNSで困難に」が面白かった。 SNSを巡っては、自分と似た意見にさらされることで特定の信念を増幅させる「エコーチェンバー」が、二極化を悪化させたと非難されてきたが、研究で興味深い結果が得られた。 ツイッターで民主・共和両党の支持者を、対立する政党を支持する人々やメディアの投稿にさらし、エコーチェンバーを取り除いてみたが、イデオロギーの対立や意見の二極化は解消しなかった。 逆に、自分と反対の極端で攻撃的な主張に繰り返し触れることで、それらを有害と感じ、自らのアイデンティティーを守るために既存の見解が増幅、硬化した。 共感よりも反発の力の方が強い。（略） SNS上では、中道寄りの穏健派は沈黙する。対立する人々に加え、自分の側にいる
【この指とめよう速報】#この指とめよう 代表の小竹海広さん(@0dake)が過去ツイートの削除を繰り返した挙句、アカウントに鍵をかけ非公開に → 徳本氏(@tokumoto0)によるアーカイブ - Togetter
毎日新聞 @mainichi SNSで飛び交う誹謗中傷の抑止を目指す一般社団法人「この指とめよう」が発足しました。アドバイザーには、ジャーナリストの津田大介さんやブロガーで作家のはあちゅうさんらが参加します。mainichi.jp/articles/20210… 2021-05-25 15:12:20 リンク プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES SNS誹謗中傷に対して、啓発広告をリアルタイム配信。一般社団法人「この指とめよう」2021年5月25日設立。2025年までに被害半減へ。 一般社団法人 この指とめようのプレスリリース（2021年5月25日 11時00分）SNS誹謗中傷に対して、啓発広告をリアルタイム配信。一般社団法人[この指とめよう]2021年5月25日設立。2025年までに被害半減へ。 17 users 一般社団法人この指とめよう @yubito
係争中のＳＮＳの使用は要注意（ツイッターでのつぶやきが墓穴を掘った事案） - 弁護士 師子角允彬のブログ
１．時短営業に踏み切ってフランチャイズ契約を解除された事件 以前、時短営業に踏み切ったコンビニオーナーがフランチャイズ契約を解除されて、マスコミ等で話題になりました。 ２４時間営業を求めることと優越的地位の濫用（独占禁止法２条９項５号、１９条）などの独占禁止法上の諸規制との関係性がどのように理解されるのかが気になっていたところ、近時公刊された判例集に、仮処分事件の裁判例が掲載されていました。大阪地決例２．９．２３労働経済判例速報２４４０－３ セブン－イレブン・ジャパン（仮処分事件）です。 しかし、裁判例に目を通すと、やや拍子抜けしました。独占禁止法上の論点が殆ど判断されていなかったからです。これはセブンーイレブン・ジャパン側が、時短営業とは関係のない解除事由を持ち出して裁判を組み立てたからです。 ２．セブン－イレブン・ジャパン（仮処分）事件 本件では二つの仮処分事件（第１事件、第２事件）が
反Facebookの「MeWe」が急成長--広告なし、プライバシー重視のSNS
このところ、FacebookやTwitterなどの巨大ソーシャルメディアから、ユーザーが離れる動きが加速している。 ユーザーは、これらの企業による執拗なプライバシー侵害、監視資本主義、政治的偏向、ターゲティング、ニュースフィードの操作に嫌気がさしているようだ。 そして、ほかのソーシャルメディアプラットフォームが、こうした大規模なユーザー離れの恩恵を受けている。ロサンゼルスを拠点とするソーシャルメディアネットワークの「MeWe」は、広告がない、未来のソーシャルネットワークと宣伝されており、米国時間1月15日の時点で、米国の「Google Play」ストアで最もダウンロードされているソーシャルアプリだ。同ストアの全アプリのダウンロードランキングでも3位に入っている。 なお、アプリ全体のランキングで1、2位にいる「Signal」と「Telegram」は、競合する「WhatsApp」のプライバシー
SNS事業者団体が緊急声明“禁止事項の違反 利用停止など徹底” | NHKニュース
民放の番組に出演し、3日前に死亡したプロレスラーの女性を非難する投稿がＳＮＳ上でされていたことを受けて、ＳＮＳの事業者でつくる団体が緊急声明を発表しました。嫌がらせや名誉毀損などの禁止事項の啓発を実施し、違反があった場合のサービスの利用停止などを徹底するとしています。 声明では、表現の自由や通信の秘密を最大限尊重しつつ、ＳＮＳを通じたひぼう中傷などを防ぐさらなる対策を検討するため、特別委員会を設置するとしています。 そのうえで、他人への嫌がらせや個人に対する名誉毀損といった禁止事項を利用規約などに記載するだけでなく、啓発活動を実施していくとしています。 また、違反行為を把握した場合、サービスの利用停止など適切な措置を徹底するほか、被害者への必要な支援も検討していくということです。 さらに「プロバイダ責任制限法」に基づいて被害を受けた人から投稿した人物の情報開示を求められた場合、各事業者は法
聖火の動画投稿、一転OK 五輪組織委が見解訂正 ｜ 共同通信
2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会は2日、3月26日に始まる五輪の国内聖火リレーについて、一般の人が沿道で撮影した動画を会員制交流サイト（SNS）などのインターネットに投稿することは認められないとした説明を訂正し、一転して投稿は問題ないと明らかにした。 組織委が国際オリンピック委員会（IOC）に再度問い合わせた結果、「過去同様、商用、販促利用を除き、IOCは個人が聖火リレーでの経験を個人使用の目的で撮影し、共有することを積極的に推進している」との回答を得た。
【海外発！Breaking News】「頭蓋骨破壊チャレンジ」流行で米医師が警告「死に至ることもあり得る」 | Techinsight（テックインサイト）|海外セレブ、国内エンタメのオンリーワンをお届けするニュースサイト
若い世代に人気のショートムービープラットフォーム「TikTok（ティックトック）」に投稿されて拡散中の「頭蓋骨破壊チャレンジ（Skull Breaker Challenge）」で、怪我人が続出している。名前からしてゾッとするようなチャレンジだが、実際に死亡者が出ていると報道しているメディアもあり、医療関係者は「非常に危険。絶対に真似しないで」と訴えている。 「頭蓋骨破壊（スカルブレイカー）チャレンジ」とは、3人で立ち、真ん中の1人がジャンプしている最中に両脇の2人が後ろから脚をひっかけるというもので、不意打ちを食らった真ん中の1人はバランスを崩して転倒するケースがほとんどだ。 もともとは注目を集めるためにTikTokに投稿されたものだが、YouTubeなどでも拡散。怪我をした子供の親がメディアに登場し「一歩間違えば死んでいた。危険なチャレンジは今すぐ止めて」と訴える事態になっている。 息子
聖火リレー撮影動画、一般人はＳＮＳへのアップ禁止 - 聖火リレー - 東京オリンピック2020 : 日刊スポーツ
2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会は28日、公道で行われる聖火リレーで一般人が撮影した動画を、SNSなどのインターネットに上げることを禁止とする方針を示した。組織委は国際オリンピック委員会（IOC）の取り決めだと説明。動画をアップできるのは放映権を有するメディアと、放映権を持たないテレビ局とラジオ局のみとした。 組織委によると、ツイッターやフェイスブック、インスタグラム、Youtubeなどの個人アカウントに動画がアップされた場合でも、IOCが削除要請する可能性があると説明した。これまで、競技会場内で撮影した動画をSNSにアップすることは禁じていたが、公道で撮影した動画の取り扱いまで規制する動きは、波紋が広がりそうだ。 聖火リレーは3月26日に福島から始まり、47都道府県を121日間かけて回る。各自治体は「SNS映え」するような風光明媚（めいび）な場所などを選び、ルートを決めて
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Corona Rules Everything Around Me on Twitter: "人々をパニックと恐怖に陥れるため、ロシアがウクライナに関する虚偽の情報を流しているので、ウクライナに関する未確認の映像や情報はシェアしないでと。 https://t.co/p8u2uxFu2J"
鳥山仁 on Twitter: "中国のオタク友達が、ある日を境に全く呟かなくなるという現実を目の当たりにすると、怖くて怖くて仕方が無い。表現規制派が狙っているのがこの状況なわけで、リアルタイムでそれを見ている以上、全力で彼らに抵抗する以外の選択肢などない。"
SNSでの誹謗中傷 抑止目指し団体設立 「この指とめよう」 | 毎日新聞
cakes（ケイクス）
「アナ雪2」再来の大規模「ステマ」？疑惑の新興SNSアプリ「Gravity」について調査してみた - すまほん!!
Engadget | Technology News & Reviews
SNS、嫌がらせ投稿者利用停止 事業者団体が緊急声明 ｜ 共同通信