スポーツ庁長官 大会終了後に支援競技を検討し直す | NHKニュース
リオデジャネイロオリンピックを視察しているスポーツ庁の鈴木大地長官がＮＨＫのインタビューに応じ、今回の結果を踏まえて、大会終了後に、国が重点的に支援する競技を検討し直す考えを示しました。 この中で、鈴木長官は前日までに日本の金メダル獲得数が１２個で、アメリカやイギリスなどに続いて６位、メダルの合計では、すでに前回のロンドン大会を上回る４１個になったことについて、「私が『御四家』と呼んでいる柔道、レスリング、体操、そして競泳で順調にメダルを獲得したほか、カヌーやテニスなど、獲得がこれまでなかったり、久しぶりだったりする競技がよく頑張ってくれた」と評価しました。 ただ一方で、ＪＯＣ＝日本オリンピック委員会が掲げる「東京大会での金メダル獲得数で世界３位」という目標を達成するためには、今回を大きく上回る活躍が必要という認識を示しました。 そして、今後の国の支援について、「一度リセットして、メダルの
「金３０個取れなければクビになる人出る」 遠藤五輪相：朝日新聞デジタル
遠藤利明五輪担当相 新国立競技場は、積み上げていって１６４０億円まできた。前日に総理の所に行って「１６４０億円、どうでしょうか」、（安倍晋三首相が）「もう一声ないか」。バナナのたたき売りじゃないが、１５００億円台だと、何とか皆さんに納得して頂けそうだと。 私は（金メダルを）３０個取れと厳命している。取れなかったらクビになる人が出ると思っているが、そのくらいの気持ちがないと。どこかの政党じゃないが「２番でいい」なんて言っていたらダメだ。１０月にはスポーツ庁もできる。長官（人事）の話は大体頭にあるが、言うと書かれるので今日は黙っているが、大体この人がいいな、と今思っている。（山形市の自民党山形県連会合で）
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