2022年1月に開幕するラグビーの新リーグの概要が決まった。バスケットボールBリーグなどのようなプロリーグではない。「何が変わるの?」という疑問を持つ人もいるだろう。ただ、過去の他競技の「新リーグ」と比べると、ビジネス面で一歩前に進んだものになりそうだ。ラグビーで収益を稼ぐ〝プロクラブ〟も生まれる見通しになっている。「ラグビーチームから声をかけられたんです」。ここ数カ月、他のプロリーグなどでビ
2022年1月に開幕するラグビーの新リーグの概要が決まった。バスケットボールBリーグなどのようなプロリーグではない。「何が変わるの?」という疑問を持つ人もいるだろう。ただ、過去の他競技の「新リーグ」と比べると、ビジネス面で一歩前に進んだものになりそうだ。ラグビーで収益を稼ぐ〝プロクラブ〟も生まれる見通しになっている。「ラグビーチームから声をかけられたんです」。ここ数カ月、他のプロリーグなどでビ
一国の経済力を表す国内総生産(GDP)。もっとも重要な経済統計と言っても過言ではないGDPの推計方法を巡り内閣府と日銀の間で論争が勃発している。事の発端は日銀が7月20日にホームページで公表した『税務データを用いた分配側GDPの試算』という1本の論文だ。日銀論文、内閣府公表より30兆円多く「得られた結果はかなりショッキングでした」。日銀の関根敏隆調査統計局長は7月26日に総務省で開かれた政
日本経済新聞社による英経済紙フィナンシャル・タイムズ(FT)の買収について、日本の精密機器メーカー・オリンパスの社長だったマイケル・ウッドフォード氏(英国人)が朝日新聞の取材に答え、「ジャーナリズムにとって悲しいことだ」と語った。 同氏は、オリンパスの社長として巨額不正経理の疑惑を社内で追及したところ、2011年10月14日、取締役会によって解任された。その日のうちに、FT東京支局のジョナサン・ソーブル記者に資料を渡して疑惑を告発。以後、疑惑はFTなど欧米の新聞で大きく報じられた。 ウッドフォード氏は日経について「企業と親密で、かつ、企業に頼っている」と批判。「日本企業の不正を暴露したい人は今後、FTには行かないだろう」と述べた。日経新聞は、11月8日にオリンパスが損失隠しを認めるまで疑惑を大きく扱わなかった。ウッドフォード氏は「ソーブル記者に会って数時間のうちにFTが疑惑を報じたのとは対
今年の1月にマイルドヤンキーという造語が話題になったばかりだが、6/2発売の日経MJに新しい造語が登場した。 イオン女子がやってきた? ファッションにお金をかけず、イオンモールで買い物をしている女子大生を日経MJでは「イオン女子」として紹介している。 記事によると首都圏の大学生は渋谷109やマルイ、ラフォーレ原宿などには行かず、最寄りのイオンモールで買い物を済ましているそうだ。 インタビューでは東洋大学の学生が「イオンモール北戸田や与野に月2~3回行きます。今日のカーディガンもイオンで」と明るくインタビューに答えている。 具体的な「イオン女子」の特徴について、日経MJではこのように紹介している。 特定のブランドにこだわりを持たない 即買をせずに、5~6店回って念入りに比較をする 化粧品も口コミを見るか試供品を取り寄せるのが前提 月のファッション代は3千円から5千円が多い 洋服を購入する際に
経済紙「日本経済新聞(日経新聞)」は16日、記者会見を行い、同紙掲載の記事が約2年前からよく飛ぶ記事になるよう仕様を調整していたことを認めた。飛ばしやすい記事への変更は社内で秘密裏に進められたもので、変更以降今まで購読者への説明はなかった。 日経新聞は97年、山一證券(当時)の自主廃業をスクープして日本新聞協会賞を受賞するなど、長年「経済に強い日経」として定評があり、今もなお就職活動中の学生やサラリーマンにとっては必読とされる。 だが、昨今では「ミクシィ、身売りを検討」(12年5月15日)、「任天堂、WiiUにカーナビ機能」(同年6月5日)、「ガンホー、パズドラ2の開発検討」(13年5月26日)など、掲載記事が過去のものに比べてよく飛ぶようになったと関係者の間でささやかれていた。 中でも特に「NTTドコモからiPhone発売」情報については、11年12月1日付「ドコモ、来年夏にiPhone
安倍政権の経済政策「アベノミクス」が日本経済の再生や世界経済の発展に果たす役割を議論する国際会議が、5月30〜31日の日程で東京都内で開かれました。 この会議には2001年にノーベル経済学賞を受賞したジョセフ・スティグリッツ氏も参加しました。氏は消費税増税についても何か語ったようなのですが、報道機関によりその内容に少々差があったようです。 ❏消費税増税否定型 テレ朝ニュース 消費税は消費を冷やす“悪い税金”ノーベル賞学者(05/31 20:41) ノーベル賞を受賞したアメリカの経済学者、ジョセフ・スティグリッツ氏が講演で、来年4月からの消費増税に慎重姿勢を示しました。 米・コロンビア大学、ジョセフ・スティグリッツ教授:「消費税のみ単独で増税するには時期尚早です。増税するのであれば、ほかの政策も同時に実施しなければなりません。消費税よりも効果があるのが環境税です。環境対策にもなり、次世代を守
昨日書いた、『なぜ日経新聞井上理記者のCA”キラキラ女子”特集に釣られるか』は日経新聞というクオリティペーパーの本紙面に対する初めての釣り解説にも関わらず、一定の共感をもって読んでいただいたようで、大変感謝しています。 実は元記事については、もう一つ重大な釣りポイントがあったのですが、本旨からは外れる上、突っ込みが長文になるため、避けていました。こちらです。 性差による差別を無くすことが男女雇用機会均等法の時代でした。しかし時代が進み、差別が解消された(されつつある)今、むしろ性差を認め、性差を意識し、性差に応じた環境を作る時代に入ったのではないでしょうか。女性は女性らしく働く。男性は男性らしく働く。両者の働き方や評価軸は異なるべきなのではないか。サイバーエージェントの取材や、くだんの女性経営者の話を通じて、そんな思いを抱いています。 働く女性のメリット・デメリット :日本経済新聞 ここ
春のサービス強化のお知らせ おかげさまで日経電子版は3月で創刊3周年。グローバルなビジネスに役立つメディアとして一段の飛躍をめざし、春のリニューアルを実施します。 第一弾として3月から順次、スマートフォンで紙面イメージをそのまま閲覧できるアプリの提供をスタートします。続いて5月には、スマホやタブレットのブラウザからも快適に電子版を読める新サービスを公開。いつでもどこでも、パソコン版とほぼ同等のコンテンツ、機能を活用いただけるようになります。5月には関連サービスとして、電子書籍ストアも開設する予定です。 一連のサービス拡充に伴い、無料登録会員向けのサービスを一部見直すことといたしました。3月以降、無料登録会員の方が閲読できる有料会員限定記事の本数を、現在の月20本から月10本に変更いたします。 ポイント
「いいですよ」 「えっ、いいんですか?」 思わず聞き返した。「今はちょっと……」と断られるのは覚悟の上。松井とはその瞬間がほぼ初対面だったのである。 答えを濁されたら、「明日はどうか? 明後日は?」と別の選択肢を示しながら、都合のつくタイミングを聞くつもりだったが、想定問答はまったく用をなさず、戸惑っているうちに、「今からケージ(室内打撃練習場)に行かなければならないので、その後はどうですか?」と松井。 果たして練習後、戻ってきた彼の方から声をかけてきた。 「やりましょうか」 椅子を勧められ、15分弱向き合った。ただ、初顔の記者をさらりと受け入れるとは――と、最後まで狐につままれたような気分は消えなかった。 その後も松井とは、多くの時間を過ごしたわけではない。むしろ、わずかと言っていい。それでも顔を合わせれば、眉を上げて「オッ、久しぶり」という表情をこちらに向け、「ちょっといいですか?」と
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