【編集者のおすすめ】『大東亜戦争は日本が勝った』日本の立場こそ世界に発信すべき 人種平等の世界実現への偉業（1/2ページ）
□『大東亜戦争は日本が勝った 英国人ジャーナリスト ヘンリー・ストークスが語る「世界史の中の日本」』 「日本は太平洋戦争で近隣諸国を侵略した戦争犯罪国であり、アメリカにより打ち負かされた」－。戦後の日本人はそのように歴史を学んできました。しかし、著者は、それは戦勝国が一方的に作り上げた虚妄であると論じます。 ストークス氏は言います。第二次大戦の真の敗戦国は、世界中にあった版図のほとんどを失った、著者の故郷でもある大英帝国であり、その原因は日本軍であると。 大戦前５百年の歴史は、白人による有色人種に対する侵略と征服の繰り返しでした。有色人種は植民地支配によって一方的に搾取された歴史でした。その中で太古より一つの文明がこの２１世紀まで続いている日本こそ特異な存在である、と氏は続けます。もし、日本が大東亜戦争で戦わなかったら、アジアにはいまだに欧米列強が支配する世界が広がっていたでしょう。 氏は
伝説の女性飛行士イアハート、日本軍の捕虜に？ 新たな証拠写真
マーシャル諸島ジャルート環礁の波止場にいる人々を捉えた写真。カメラに背を向けた女性は体形が似ていることなどから、世界一周飛行中の1937年に消息を絶った米国の女性飛行士、アメリア・イアハートとみられている（1930年代撮影、2017年7月6日提供）。(c)AFP/US National Archives 【7月7日 AFP】（写真追加）世界一周飛行中の1937年に消息を絶った米国の女性飛行士、アメリア・イアハート（Amelia Earhart）の運命についての新たな証拠を発見したとするドキュメンタリー番組が9日、歴史番組専門チャンネル「ヒストリー（History）」で放送される。 伝説の飛行士である彼女とナビゲーターのフレッド・ヌーナン（Fred Noonan）の身に何が起きたのかは航空史上最大の謎の一つとされ、これまでにさまざまな説が唱えられてきた。定説では、2人は太平洋（Pacific
朝日新聞デジタル：橋下氏「占領期、米は日本人女性活用」 米の非難に反論 - 政治
日本維新の会共同代表の橋下徹大阪市長は１７日午前、自らのツイッター投稿で、戦時中の旧日本軍慰安婦を「必要だった」などとした自らの発言を米政府当局者が「言語道断で侮辱的」と非難したことに対し「アメリカの日本占領期では日本人女性を活用したのではなかったのか。戦場での性の対応策として、女性を活用するのは言語道断だ」「日本の慰安婦活用を正当化することは許されない。しかし、日本だけを特別に非難するのはアンフェアだ」と反論した。 橋下氏のこれまでの発言 橋下氏は、沖縄での米兵による性犯罪問題を念頭に「米軍には日本の安全保障に貢献してくれていることに感謝している。しかし、少数の米兵の行状により沖縄県民の人権が蹂躙（じゅうりん）される事態が生じる。日米の信頼関係が一気に崩れる。アメリカは日本の沖縄県民の人権をもっと直視すべきだ」と指摘。「多くの女性の人権を蹂躙したのは、日本だけではない。米軍が日本の占領
ウォール・ストリートと極東・その３ - 本と奇妙な煙
満州国承認 軍縮と金本位制 日中戦争 国際借款団維持に望みを託した吉田茂 前日のつづき。 ウォール・ストリートと極東―政治における国際金融資本 作者:三谷 太一郎発売日: 2009/12/01メディア: 単行本 満州国承認 1931年以降の銀高騰、さらに1934年米国が国内銀産業者の要求に従い正貨準備の1/4を銀で維持したため、銀流出に拍車がかかり、銀本位制の中国は通貨危機に。中国への巨額投資と香港の銀本位制のため英国は対中財政援助を検討。首席経済顧問リース・ロスの計画は 1.銀本位制の放棄とポンドと連結した管理通貨制への移行 2.1000万ポンド（英国と日本を含む諸国で折半）を満州国に借款、それを満州の代償として、満州国政府から中国へ支払う 大蔵次官ウォーレン・フィッシャーはこれを熱烈に歓迎する。これによって中国が満州国を承認することになれば、英国その他の諸国も当然満州国を承認することに
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普天間移設、および軍事は政治の道具だということの意味（追記あり） - リアリズムと防衛を学ぶ
私はこのブログで普天間移設問題について語ることを避けてきました。なぜならこの問題は大きすぎて、私の手には負えないからです。といっても「普天間基地を移設しよう、移設先はどこが便利か」それだけで済めば、話はとても簡単なのです。しかし、それは軍事の論理です。 普天間は軍事だけの問題ではない なぜ普天間基地を移設するのか？ 引越し先の選びかた 普天間基地の機能 じゃあ台湾に移設するのはどうなの？ もしも沖縄以外に移動したら？ 軍事の論理と、政治の仕事 軍事問題を政治的に論じるときの３つの誤り 追記 関連 参考 お勧め文献 普天間は軍事だけの問題ではない 沖縄県内移設、まして本島以外への移設となれば、この問題は軍事の論理だけで語れる範囲をはるか飛び越えてしまいます。普天間は普天間だけの問題ではないのです。これについては以下の記事が参考になります。 http://d.hatena.ne.jp/sion
asahi.com（朝日新聞社）：進駐軍暴行、訴え切々 「息子失い悲観の極み」資料発見 - 社会
公開されている写真帳からは、被害を受けた府民が診断書などを添付して生活苦を訴える様子が生々しく浮かび上がる＝京都市左京区の京都府立総合資料館 戦後、京都府内で進駐軍が起こした事件・事故で被害を受けた市民に対し、府が見舞金を支払った際の文書などが府立総合資料館（京都市左京区）で見つかった。進駐軍とのトラブルなどが生々しく記録されており、専門家は「戦争や占領というものをリアルに伝える貴重な資料だ」と指摘している。 見つかったのは、１９４９〜５３年の「進駐軍事故見舞金支出負担行為書」など１８冊。府での保管年数が過ぎたため資料館に移された可能性が高いという。２００５年に同館で研究用資料を探していた京都大の大学院生が見つけた。 補償金は当時、４７年の閣議決定「進駐軍による事故のため被害を受けた者に対する見舞金に関する件」などに基づき、府が国を代行して被害者や遺族に支払い、後日、府が国から補填（
基地をめぐる思考停止 - 内田樹の研究室
名護市長選挙で、普天間基地の県内移転に反対する候補者が当選し、これにより０６年に自公政権が米政府と合意した米軍キャンプ・シュワブ沿岸部（名護市辺野古）への移設が困難となった。 鳩山政権は移設先の見直し作業を加速させる方針だが、米側は当初の合意の履行を求めており、解決のめどは立っていない。 普天間基地問題は無数の「問題」のかたまりである。 基地そのものが地域住民の生活被害をもたらしており、その除去を求める生活者の「民意」がある。 基地経済に依存してきた沖縄の政官業複合体にとっては、基地は中央からの予算と公共投資を引き出すための「人質」である。 日本政府にとって、基地の県外国外撤去を求めるということは、沖縄米軍基地の核抑止力が戦後６５年間の「平和」を担保してきたという「政治的常識」に疑問をなげかけることを意味する。 アメリカ国民にとって、西太平洋に展開する米軍基地は１９世紀末の米西戦争でフィリ
第二次世界大戦後の世界をどうするつもりだったかが描かれた地図
太平洋戦争が始まる直前の1941年10月に制作されたのがこの「POST-WAR NEW WORLD MAP」。内容は、第二次世界大戦後の世界がどうなるのか描いたもので、フィラデルフィアの地図職人モーリス・ゴンバーグが1942年にカラー印刷して店に張り出していたもの。ヘレン・サマーズという人が地図の意義を認めて数枚購入し、現在も最初に印刷されたもののうち一枚がワシントンD.C.の連邦議会図書館に一つ所蔵されているそうです。 地図には詳細に計画が書き込まれており、下側には新世界秩序(New World Order)のための米国の政策などが含まれていますが、計画の一次資料は見つかっていません。 いったい、戦後世界はどのように計画されていたのか、詳細は以下から。 まず、全体はコレ。青い色で塗られている部分はアメリカとその保護国、ピンク色はソビエト連邦です。 北米はアメリカ一色。カナダ、メキシコや中
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1971年の米タワーレコード、LAサンセット通り店を撮影した11分の映像が話題に - amass
1940年頃のニューヨークのカラー写真 凄すぎﾜﾛﾀｗｗｗｗｗｗｗｗｗ │ キニ速 気になる速報