登山地図アプリ「YAMAP」を運営するヤマップ(福岡県福岡市)は6月7日、21年に発表した「道迷いしやすい登山道」の一部に標識が設置され、迷う人がいなくなったと発表した。アプリ利用者のデータを分析して分かった。 ヤマップはアプリ内で利用者から寄せられた「迷いやすい」タグ付きの投稿と登山者の軌跡(移動)データを分析し、国内の登山道でとくに迷いやすい地点5カ所を「道迷いしやすい登山道」として21年8月に発表した。同社の働きかけもあり、このうち神奈川県内にある2カ所に標識が設置された。 1カ所は神奈川県と山梨県との県境に位置する西丹沢の大界木山~浦安峠で、21年9月に標識が1本設置された。その後、YAMAPの軌跡データを分析したところ、道を間違える人はゼロになったという。 もう1カ所は神奈川県の丹沢山、櫟山~栗ノ木洞に位置する登山道で、21年の12月に案内標識が設置された。こちらも設置後は道を間
Google Maps v9.19のアップデートで、ユーザーの履歴と現在地をもとに目的地を予測する「ドライビング・モード」が登場したそうだ(GIZMODO Japan、WIRED)。 このドライビング・モードは、所要時間や交通状況だけでなく、いろいろな情報を提供してくれるというもの。このモードだと街中で目的地を入力せずに車を走らせている時にGoogleが「よく訪れる場所」や「検索履歴」を元に目的地を予測。さらに、交通情報や通行止めなどの情報も教えてくれるという。 便利そうではあるが、現段階では米、英、UAE、アイルランド、マレーシア、ニュージーランド、シンガポールの7カ国のみで使用可能であるとのこと。
Foursquareを解析してわかった、アメリカ各州のご当地グルメ2015.05.24 20:00 渡邊徹則 カニから鹿まで。 位置情報サービスの大手Foursquareが、そのユーザー属性を存分に活かした面白いデータを公開していました。その内容は、アメリカの各州ごとに好まれる食べ物や飲み物などの一覧表。担当したエンジニアの方いわく、 我々はFoursquareが持つ膨大なデータから、アメリカ各州の食べ物の嗜好を分析しました。メニュー名や評価などはもちろん、そのキーワードが他の州に比べてどれだけユニークかを、独自のアルゴリズムで判定しています。 とのことです。確かに、普通にやったらピザとかハンバーガーになるに決まってますものね。とりあえず、いくつか興味深いものをピックアップしてみました。 アラスカ州:タラバガニ カリフォルニア州:中華風チキンサラダ フロリダ州:巻き貝の天ぷら ハワイ州:ポ
Ingressを運営しているNiantic Labsの川島優志氏に、前編ではIngressの軌跡や現在起きているさまざまなムーブメントについて聞いたが、後編ではIngressは今後どのように進化していくのか、また新機能搭載の予定や3月28日に京都で開催されるイベントへの期待などについて聞いた。 ――もう1つの大きなムーブメントとしては、企業がIngressに参加してきています。アクサ生命、ローソン。これはどういう方針なんですか。 川島:どこかの時点でIngressというかNiantic Labsは収益を上げなければいけないでしょう。将来的にはIngressのプラットフォーム……いまIngressにあるポータルの情報というのは、世界の中でも非常に重要なデータベースになっていると思うんです。 今までにあったデータベースは、たとえば地域の特に有名な観光名所や、料理のおいしいお店を集めたものしかあ
KDDIと位置情報ゲームなどを提供するコロプラは2013年10月29日、スマートフォン利用者から取得した位置情報を使った観光地の動態調査レポートを提供すると発表した。多数のスマホから取得した位置情報のビッグデータを匿名化して、観光地エリアへの流入経路や交通手段、観光地での人の滞在状況などを解析する。分析結果を、交通環境整備や観光施設の充実などに役立ててもらう狙いだ。 レポートを有償で提供する対象は、公共性を持つ官公庁や地方自治体、公共団体、観光協会などに限る。その中でも、東日本大震災で被害が甚大だった宮城県、岩手県、福島県の3件にはレポートを無料で提供するとした。 位置情報データは、KDDIが許諾を得た利用者のスマホから取得したもので、匿名化する加工を施した上でデータ解析をコロプラに委託した。レポートでは観光客の動態が、性別や年齢層別で周遊や滞在の傾向、時間帯ごとの人口や流出入の状況が分か
お客様の設定により、お客様情報が「非表示」となっております。お客様情報を表示するにはdアカウントでログインしてください。 お客様情報表示についてへ お客様情報表示についてへ 平素はNTTドコモのサービス・商品をご利用いただき、誠にありがとうございます。 NTTドコモ(以下ドコモ)は、携帯電話ネットワークの仕組みを利用して作成される人口統計情報である「モバイル空間統計」の有用性の検証を、防災計画やまちづくりなどの公共分野において進めてまいりましたが、2013年10月1日より、学術分野・産業分野においても活用すべく「モバイル空間統計」の実用化を開始します。また、この実用化に伴い、「モバイル空間統計」で得られた人口統計情報を、ドコモのグループ会社である株式会社ドコモ・インサイトマーケティングを通じたリサーチ事業として、自治体、学術機関、企業などからの各種調査依頼などにもとづいて提供いたします。
ヒト、モノ、カネ。経済の基礎となるあらゆる要素は、循環してこそ成り立つという宿命を背負っている。どんなに素敵な物も、消費者の下に届かなければ売れないし、どんな大金も、使わなければただの紙切れだ。人も然り。場所から場所へと移動することで初めて、経済活動の原動力となる。 ところで、 人はなぜ「おでかけ」し、その人をとりまく環境はどのように「おでかけ」に影響を与えるのか。会員200万人の移動データから浮かび上がる日本人のおでかけを通して、経済の実相を読み解いていくのが、本連載の趣旨である。 解説いただくのは、おでかけ研究所主席研究員の長谷部潤氏。聞き手は、蛯谷敏=日経ビジネス記者である。 今回のテーマ:東日本大震災から100日。「おでかけ」から被災地の経済を見る 蛯谷:長谷部さん、ついに始まりました。日経ビジネスオンラインとコロプラの連載企画。どうぞ、よろしくお願いします。 長谷部:どうも、初め
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