文部科学省では、児童生徒の情報活用能力について、把握、分析するとともに,指導の改善,充実に資するため,小・中学生を対象にコンピュータを用いた情報活用能力調査を平成25年10月から平成26年1月にかけて実施しました。 このたび,その調査結果がまとまりましたので,公表いたします。 調査結果の主なポイント <児童生徒の情報活用能力に関する傾向> 小学生について,整理された情報を読み取ることはできるが,複数のウェブページから目的に応じて,特定の情報を見つけ出し,関連付けることに課題がある。 また,情報を整理し,解釈することや受け手の状況に応じて情報発信することに課題がある。 中学生について,整理された情報を読み取ることはできるが,複数のウェブページから目的に応じて,特定の情報を見つけ出し,関連付けることに課題がある。 また,一覧表示された情報を整理・解釈することはできるが,複数ウェブページの情報
Twitter上にはボットにより自動でツイートをポンポンつぶやく、人間のふりをしたTwitterボットアカウントが存在します。人間の手で運用されているわけではなく、ツイート内容もリツイートや他人のツイートのコピーばかり、というTwitterボットアカウントのつながりを可視化したグラフが公開されています。 This is what a graph of 8,000 fake Twitter accounts looks like ← Terence Eden's Blog https://shkspr.mobi/blog/2015/03/this-is-what-a-graph-of-8000-fake-twitter-accounts-looks-like/ イギリスの携帯電話会社「O2」にて上級プロダクトマネージャーを務めるテレンス・エデンさんは、見ず知らずのTwitterアカウントから
2013年の参議院議員選挙で解禁となったインターネットでの選挙運動だが、昨年12月の衆議院議員選挙で投票に際して9割近くが参考にしなかったとの調査結果を時事通信が発表した(時事ドットコムの記事)。 この結果は時事通信の1月の世論調査によるもの。政党や候補者がインターネットを利用して政策の周知や投票の呼びかけを行ったが、こういった選挙運動を参考にしたという回答は9.7%にとどまり、参考にしなかったという回答が87.8%だったという。無党派層では参考にしなかったという回答がさらに多く、88.6%に上ったとのこと。調査は9日から12日まで全国の成人男女2,000人を対象に個別面接形式で行われ、有効回収率は65.2%だったとのことだ。 首都圏の男女2,571人を対象にした別の調査では、インターネットで選挙関連の情報に接した人が16.1%にとどまるという結果も出ており、見た人自体が少ないとも考えられ
By Enrique Saldivar IPアドレスを公開することなくインターネットに接続できる匿名通信システム「Tor(トーア)」は、軍隊が安全な通信を行うためや、子どものプライバシーを保護するためなど、正しい使い方をするユーザーにとっては大変重宝するものです。しかしながら、イギリスのポーツマス大学が発表した研究で、Torネットワーク内のTor秘匿サービスに関するトラフィックの約80%が児童ポルノサイトへのアクセスであることが判明しました。 Content and popularity analysis of Tor hidden services (PDFファイル)http://arxiv.org/pdf/1308.6768v2.pdf Over 80 Percent of Dark-Web Visits Relate to Pedophilia, Study Finds | WIRE
ニールセンは12月16日、2014年の国内インターネットサービス利用者数ランキングを発表した。各サービスのPCからの利用が前年から10%以上落ち込む一方、スマートフォンからの利用が最大6割増に。楽天やAmazonなどはスマートフォンユーザーがPCユーザーを超えている。 PCからの利用者の多いサービスのトップ5は「Yahoo!」「Google」「FC2」「YouTube」「Microsoft」。トップ10のすべてが前年比で2けたの減少率となっており、比較的PC利用の多い「楽天」(15%減)「Amazon」(14%減)などのECサイトや動画サイト「YouTube」(18%減)も大きく減少を見せている。 一方、スマートフォンからのネット利用者数は10月時点で約4400万人にのぼり、前年同期から約900万人増加。1位「Google」と2位「Yahoo!」はスマートフォンからそれぞれ月間約3400万
By Teun van den Neste 「インターネット・トロール(荒らし)」とは、掲示板やコメント欄、チャットなど複数人でのコミュニケーションが可能な場所で、会話を中断させたり人を不快にさせるようなコメントを残すユーザーのことを指します。そんな「荒らし」は、ナルシシストかつサイコパスかつサディスティックな性格の持ち主であることが研究により明らかになりました。 Trolls just want to have fun - trolls-just-want-to-have-fun.pdf (PDF)http://scottbarrykaufman.com/wp-content/uploads/2014/02/trolls-just-want-to-have-fun.pdf Internet Trolls Are Narcissists, Psychopaths, and Sadists
ダークソーシャルとは、ノーリファラー(参照元が不明なトラフィック)の中でも、メールやメッセージング、モバイルアプリなどのソーシャルツールからの流入を指す。 例えばGoogle Analyticsのデフォルト設定では、(Webサイトにもよるが)流入元の多くがノーリファラーになっている。これが近年増加しているのは、ユーザーのネット利用がモバイルにシフトし、アプリからの流入が増加したためという。Chartbeatによると、同社のサービスを採用しているWebサイトへの全流入元の約3分の1はダークソーシャルだ。モバイルに限定すると40~50%に上るという。 Chartbeatはこのダークソーシャルを解明するための調査の過程で、多くのモバイルソーシャルアプリがユーザーエージェントにアプリを特定できるコードを設定していることを発見したという。例えば、Facebook、Buzzfeed、Twitter、Q
動画広告プラットフォーム Ebuzzingの試算によると、英国のユーザーが広告なしのインターネットを利用するには少なくとも1人当たり年140ポンド(約24,000円)の料金を支払う必要があるそうだ(Ebuzzingのブログ記事、 The Telegraphの記事、 本家/.)。 この金額は英国での2013年のデジタル広告料64億ポンドをインターネットユーザー数約4,500万人で割ったもの。同社が英消費者1,400人以上を対象に実施したアンケートでは、広告をなくすためにこれだけの金額を支払うつもりはないとの回答が98%に上ったとのこと。しかし、オンラインビデオ広告をスキップするかという質問に対しては、63%がスキップすると回答、16~24歳までの若年層に限定した場合はこの数字が75%にまで増えた。さらに全回答者の4分の1以上が広告動画の音声をミュートし、画面をスクロールして飛ばすと答えている
フェイスブックにおけるパブリッシャーサイトのバイラル度ランキングを、メディア分析会社NewsWhipが発表しているが、その最新版(7月データ)で米国のバイラルメディアの動向を探ってみた。記事のバイラル性の指標としては、Interaction総数(=Comment数+Share数+Like数)を用い、各パブリッシャーサイトについて1か月間に投稿した全記事のInteraction総数(表のTotalFB)をはじき出している。トップ25のパブリッシャーランキング表を、最新の2014年7月版に加えて10カ月前の2013年10月版も以下に掲げた。 トップ25のInteraction総数は14年7月には2億6240万件となった。13年10月の1億3840万件の約2倍である。トップ25のパブリッシャーが配信した記事本数総計はほとんど変わっていなかったので、この10カ月の間に、記事1本当たりのIntera
オンライン百科事典「ウィキペディア(Wikipedia)」のロゴ(2012年12月4日撮影)。(c)AFP/LIONEL BONAVENTURE 【8月11日 AFP】英国の人々は主要メディアよりもオンライン百科事典「ウィキペディア(Wikipedia)」の情報をより信頼していることが、アンケート調査により分かった。ウィキペディアの創設者ジミー・ウェールズ(Jimmy Wales)氏が10日、発表した。 英世論調査会社「YouGov」が英国の成人約2000人を対象に行った調査で、回答者の64%がウィキペディアへの投稿者について、真実を述べていると「非常に」または「かなり」信頼していると答えた。 これに対し、英国放送協会(BBC)の記者を信頼するとの回答は61% 、タイムズ(The Times)やガーディアン(Guardian)といった新聞社の記者に対する信頼は45%で、サン(The Sun
インターネット・ビジネスの高成長はまだまだ続く。スマホなどのモバイル端末の台頭が、その勢いを加速化させている。市場がグローバル化していることも特徴で、先進国だけではなく新興国でもほぼ同じように展開している。モバイル先進国の日本は当然のように、これからも際立った成長を続けていくはず・・・。 ところが、eMarketerの最新の予測によると、日本のモバイルインタネット人口の伸びに鈍化の兆しが見え始めるようだ。特に気になったのは意外と天井が低くなりそうなことである。 最初の表1は、アジア太平洋地域の主要国における、モバイル・インターネットの普及率である。大雑把に言えば、スマホでインターネットを利用している人の割合である。2018年までを予測しているが、スマホ先進国の日本や韓国、オーストラリアでは来年あたりから普及率の伸びが鈍り始める。普及率の上限が韓国が70%台半ば、オーストラリアが70%台前半
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く