By Nan Palmero 1903年にアメリカの女性メアリー・アンダーソンさんによって発明されてから100年以上にわたって使用されてきた自動車のワイパーですが、全く新しい仕組みでワイパーを不要にしてしまう技術をイギリスのマクラーレン・オートモーティブ社が開発していることが判明しました。 McLaren confirms it's developing new wiper-free windscreens | Mail Online http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-2524001/McLaren-confirms-developing-new-wiper-free-windscreens.html Car maker McLaren waves goodbye to wipers | The Sunday Times http
自律自動ブレーキの事故の件、警察がなかなか状況を発表しないためマツダにとって不利益な状態が続いている。EDRの解析でとっくに解っているだろうに! 小出しにしてきた情報は「衝突時に30km/h以上出ていた」。これを受け、自律自動ブレーキの稼働速度を超えたためだと報じているメディアも。 鵜呑み報道のメディアはEDRが何なのかも解っていないんだと思う。EDRで解るのはエアバッグが開いた時の速度である。バリアの前の速度など記録に残っていない。体験走行はアクセルオフの状態で行われるため、衝突時に37km/hなら(警察は37km/hと言ってるようだ)、バリアの手前では50km/hくらいです。 いや、もっと言えば、当たったのは剛体じゃなくてフェンス。エアバッグが開いたのは37km/hでも、その前に柔らかい衝撃(減速G)を受けている可能性あるため、当たった時点で50km/h以上出ていると考えるべきだ。気に
CX-5の自律自動ブレーキが稼働せずバリアに突っ込んだ、と多くのメディアは報じている。う~ん! 警察発表を鵜呑みにして報じる前に、少しでも検証をしているのだろうか? そもそもCX-5の自律自動ブレーキは30km/h以下でしか稼働しないから、ディーラーのデモは20km/h程度で行ってます。 ちなみに助手席の人はマツダの営業マンだ。20km/hくらいでバリアに向かうよう、隣で指示していたと思われる。仮に自律自動ブレーキが稼働せず、20km/hのまま突っ込んだって前が少し潰れるくらいでしょ。されどバリアを突き破りフェンスに激突。エアバッグまで開いた。助手席の営業マンは骨折している。 そうなる原因は1つしか考えられない。運転していた人がアクセルから足を離した状態のままでバリアに接近。自律自動ブレーキがなかなか稼働しないことで恐怖心を感じ、ブレーキだと勘違いしてアクセルを一杯踏んでしまった、というこ
65歳以上の高齢ドライバーによる交通事故が、兵庫県内で相次いでいる。 9月末時点で、高齢者による事故の死者数は昨年同期と比べて19人多い39人に上った。長年、安全運転を続けてきたドライバーでも、認知機能の低下による操作ミスや反応の遅れから事故を起こしてしまうケースが多い。高齢者を取り巻く交通環境の現状と課題を探った。 「突然、車が勝手に走り出した。一体、何が起きたのか」 乗用車を運転していた女性(当時69歳)は、ぼう然自失となったという。神戸市須磨区の複合商業施設で7月に起きた事故は、アクション映画のカーチェイスシーンさながらだった。 女性が運転する乗用車が立体駐車場3階から鉄柵を突き破り、7メートル下に転落したのだ。車は地上駐車場の車の屋根でバウンドした後、さらに約5メートル先の料金所ゲートに激突した。幸いけが人はなく、女性も軽傷で済んだが、現場に駆け付けた須磨署員は「一歩間違えば大惨事
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実はハイブリッド車はECOじゃないかも?」気が付き始めた人たちが注目したのが、マツダのクリーンディーゼル車だ。画像はCX-5 マツダは、2013年8月27日に、「SKYACTIV技術」搭載車の販売拡大に対応するため、本社のエンジン工場(広島市南区)における「SKYACTIV-D」を含めたスカイアクティブ・エンジンの年間生産能力を、2014年末までに3割ほどアップさせ年間100万基に増強すると発表した。昨2012年7月に、40万台体制から倍増させたばかりの工場の生産能力アップの報である。これには、日本で後述するような「賢い消費者が誕生した」ことに、理由がありそうなのだ。 2012年、日本ではおよそ100万台のハイブリッドカーが販売され、販売台数で1位はトヨタ・アクア、2位が同じくトヨタ・プリウスで、ハイブリッド車がベストセラーカーのワン・ツーを決めた。ちなみに3位フィット、4位フリードは、
総務省は軽自動車の持ち主が毎年納める軽自動車税(地方税)を大幅に増やす検討に入った。2015年にも廃止される自動車取得税(同)の代わりの財源とし、地方財政への影響を回避する。欧州連合(EU)などとの通商交渉で、日本の軽の税率が低すぎると指摘されていることも見直しの追い風とみている。ただ軽自動車業界の反発は必至で、年末の税制改正論議の焦点になりそうだ。所得税など国税の制度を財務省が所管するのに対
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