とんかつ 松のや【公式】 @matsu_noya みなさま 大変失礼いたしました。 QRコードを更新しましたので、 こちらをご利用くださいませ。 大大大好評のクーポン、 こっそり延長していましたが、 いよいよ終了日を告知します! 4/10の15時まででございます! ※店舗によって前後する場合アリ よろしくお願い申し上げます(´∀`) pic.twitter.com/8x8jhNZyzZ 2024-04-03 19:04:44
タイで最もポピュラーな麺料理と言えば米粉麺のクイティアオ(ก๋วยเตี๋ยว)ですが、その値段の移り変わりが話題になっていたので紹介します。 1957年~2023年(タイの仏暦2500年~2566年)までの期間中、「20バーツで何杯食べられるのか?」を基準におおよその価格推移を表したのが以下。 クイティアオ1杯の値段(20バーツで何杯食べられるか) 1957年 約75サタン(26杯) 1967年 約1.5バーツ(13杯) 1977年 約3バーツ(7杯) 1987年 約5バーツ(4杯) 1997年 約10バーツ(2杯) 2007年 約20バーツ(1杯) 2023年 約40バーツ(半杯) 私が初めてタイを訪れたのは1990年代ですが、その頃の屋台や大衆食堂の麺類・ご飯ものは1杯10~20バーツだったという印象が強いですね。 上のデータで表されているクイティアオが現在1杯40バーツというのはバ
TOP学び青果売り場の「パイナップル」から国際政治を学ぶ。台湾産パイン輸入量が2年で8倍以上の深ーいワケ 青果売り場の「パイナップル」から国際政治を学ぶ。台湾産パイン輸入量が2年で8倍以上の深ーいワケ 国際問題や国際政治というと、どうしても縁遠いと感じてしまう。自分の生活に直接的な影響を与えないため関心も持ちづらい。 しかし、よくよく注意してみると身近な場所にも、国際問題を引き金とする暮らしの変化が見え隠れしている。例えば、スーパーマーケットなどの青果売り場に並ぶパイナップルだ。 bizSPA!フレッシュライターにして清和大学講師、および一般社団法人カウンターインテリジェンス協会理事であり、中国事情にも詳しい和田大樹が、青果売り場から見えてくる中国と台湾の国際問題を語った。 台湾産パイナップルが日本市場に並んだ深ーいワケ パイナップルといえば、亜熱帯や熱帯地域で育ち、スーパーマーケットでも
これは菜食主義やベジタリアニズムとは何の関係もない。たった1kgの肉を生産するのにどれだけの水が必要なのか、そしてなぜ私たちの食生活から肉の消費を減らすべきなのかを理解することである。これは持続可能性の問題のひとつであるが、実際には多くの側面があり、今日はそのひとつである「水」のみに焦点を当てる! 3,091,000リットルの水で何ができるのか?これは200kgの骨なし牛肉を生産するのに必要な水の量である。これによると、骨なし牛肉1kgを生産するのに必要な水の量は15,400Lである。 長さ8m、高さ40mの壁 15,400Lの水を実際に頭の中でイメージできるだろうか?1Lの水筒を思い浮かべてください。それを目の前に置いて、この1Lの水筒でできた長さ8m、高さ40mの壁を想像してみてください。これはステーキ1枚に含まれる水の量である(例えば、追加の調理工程は必要ない)。信じられないかもしれ
売れ残りによる廃棄を減らすため、販売期限前に弁当などを値下げして売る「見切り販売」を導入するコンビニエンスストア加盟店が各地で出始めた。公正取引委員会によるセブン―イレブン・ジャパンへの調査が判明した今年2月以降、見切りを始めた複数のオーナーが「廃棄が半分に減って利益が増えた」と話している。すでに国会でも取り上げられており波紋が広がっている。 西日本のセブンオーナーは、3月から弁当や総菜などの見切り販売を始めた。本部指導員からは「全店に広がったらセブンはつぶれる」と言われた。1カ月間に出る廃棄の量は「半分以上も減った」。値下げをするため、売り上げは5%減(前年同月比)だったが、店が負担する廃棄代が減ったため利益は逆に3割以上増えた。「特に主婦のアルバイトは、食品を捨てることに後ろめたさを感じていたようで、喜んでいます」 昨年末から度々、本部側に見切り販売を提案していた東日本のオーナーも
「減反見直し」。昨年末、石破茂農相が投じた一石が農業界を揺さぶっている。政府は農政改革特命チームを結成。コメの生産調整の見直しを含めて議論し始めた。「コメの生産調整は必要不可欠」。米価維持が第一の農業関係者はこう口を揃えるが、減反に協力しない農家は数知れず。実効性は上がっていない。 1970年以降、連綿と続けられてきた減反政策。転作を奨励するために7兆円の国費を投入してきたが、この40年で食料自給率は40%に下落。生産調整の対象になった水田の多くが休耕田になった。昨年、発覚した汚染米事件も、本をただせば減反政策に原因がある。農業関係者の利益のために、水田を水田として利用しない愚行。その制度疲労は明らかだ。 「農協、自民党、農水省」。減反政策と高米価政策を推し進めてきたのは、この鉄のトライアングルだった。そして、その恩恵を最も受けてきたのが兼業農家だった。この生産調整が日本の農業にどのような
ゼンショーが展開する牛丼チェーン「すき家」の9月末の店舗数が1087店舗となり、吉野家ホールディングス(HD)傘下の「吉野家」の1077店舗を抜き、単独の店舗数で牛丼チェーン首位に躍り出た。 ゼンショーは、“郊外型牛丼店”をテーマに、家族連れでも来店できる店舗を構築。「牛丼=男性」の図式を打ち破り、新たな客層を開拓したことが奏功した。
自民党の「米粉加工食品を普及推進する議員連盟」が発足し、福田首相が食糧危機に関連して「こういう内外情勢になると、食糧自給率を上げることは国家戦略上の課題だ」とあいさつしたという。この点は民主党も同じで、「自給率100%をめざす」などと言っている。 しかし、この政策は論理的に間違っている。いま起こっている食糧危機は、穀物価格の上昇である。以前の記事でも書いたように、高騰した小麦の国際価格でさえ、国内価格の約半分。米は1/3だ。自給率を高めるというのは、割高な国内穀物を増産することだから、価格高騰の対策にはならない。むしろ自給率(国内農家)を守るための補助金が、穀物の価格をさらに高くしているのだ。 では、供給の絶対的不足は起こるだろうか。1993年、米の凶作で260万トンの緊急輸入が行なわれたことがある。その原因は、減反政策で半分近い水田が休耕田になっていたためだ。普通に生産していれば、凶
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