視聴率、デジタル時代 年収・表情…秒単位で追跡：朝日新聞デジタル
国内でのテレビ放送開始から６０年余り。番組の人気を示し、広告主がＣＭを出す指標となる「視聴率」が変化の波にさらされ始めた。あの手この手で視聴実態に迫るサービスが生まれ、広告主も注視している。 犬を飼い、子どもが２人いて週１回ビールを飲む主婦がどんな番組を見ているか、１秒単位で追跡――。個人が番組とＣＭをどう見ているかを詳細に調べる調査会社「スイッチ・メディア・ラボ」（東京）のサービスが注目を集めている。昨年１０月にデータ提供を始めて半年で、大手広告主やテレビ局、広告会社など約２０社がデータを利用した。 日本で「視聴率」といえばビデオリサーチ社の「世帯視聴率」を指す。代表的な関東地区の調査では、６００世帯を対象に１分単位で「放送中に見た割合」を数値化。広告主がＣＭを出す時の指標になり、番組の人気を示す「モノサシ」として機能してきた。 スイッチ社の調査は、ビデオ社に比べて格段に細かい。関東地区
新聞を 読まない人は約4割 買ってる人はわずかに2割:Garbagenews.com
2008年06月02日 08:00 gooリサーチは5月30日、毎日新聞社との共同企画調査によって行われた、20代の若年層における情報関連支出についてのアンケート調査の結果データを発表した。それによると20代で新聞をほとんど読まない人は4割近くに達していることが明らかになった。また、自分でお金を出して新聞を購入する人は全体の1/4程度に過ぎないことも判明した。若年層における新聞離れを裏付けるデータといえよう(【発表リリース】)。 今調査は5月21日から23日の間、gooリサーチのモニターから無作為抽出された20代の男女を対象にインターネット経由で行われ、有効回答数は1023人。男女比などは非公開。 今調査では新聞やインターネット、携帯電話など各種メディアへの支払い額に関する調査が行われているが、そのうち「月に支払う新聞代(とそもそも新聞を購入しているか、読んでいるか)」についてたずねた結果
広告主動向から見たインターネット広告市場
今回は、広告主の出稿状況から見たインターネット広告市場の業種別動向について、調査結果を報告する。 シード･プランニングでは、2007年の調査において、有力広告主企業に対しインターネット広告の使用状況調査を実施した。調査概要は以下の通りである。 テーマ：インターネット広告使用の有無について 調査目的：有力広告主企業のインターネット広告使用有無の状況を総体的に把握する。 調査対象：434社 有効回答数：303社 調査方法：電話によるアンケート調査 調査期間：2007年5月中旬〜7月末 調査結果からは、日本の有力広告主の61.4％がインターネット広告を使用し、情報・通信、不動産・住宅設備、金融・保険等は高い使用率であることが判明した。 この調査により、有効回答303社のうちインターネット広告を使用している企業は186社でインターネット広告の使用率は全体の61.4％と、全業種平均ですでに6割を超え
Insight for WebAnalytics
ウェブアナリスト 宏美のブログ。WebAnalyticsの3Cデータと関連情報を提供。一つはcompetitor、市場マクロデータや競合データ。一つはcompany、自社のアクセス解析データ。最後はcustomer、ユーザー行動データ。数値の一人歩きをさせたくないので、詳しくは原典と各調査方法を確認のこと。 続いて、仕事時代の最終ステージ。なおこの回顧録には自分以外に登場する人達がいるが、直接的な人物名の記載はない。但し一部所属や肩書などの記載から推測できる場合はあるが、自分との関係性の文脈で必要最小限にしか触れていない。 ・独立時代 さあ、いよいよ自分で会社を作って仕事だ。初めから誰かを雇う積りはなく、大きくする野望もなく、最後まで一人取締役のみという株式会社だった。初めからある程度の仕事は持っていて独立できたので、いろいろと試行錯誤する時間が持てたことも幸いし、幕を閉じる2023年まで
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