Appleの対応に不満噴出、反発した研究者が相次ぎゼロデイの脆弱性を公表
Appleの対応に不満噴出、反発した研究者が相次ぎゼロデイの脆弱性を公表：この頃、セキュリティ界隈で（1/2 ページ） 安全性とプライバシー重視の姿勢を強調するApple。ところがそのセキュリティ問題への対応を巡って研究者から不満の声が続出している。同社製品にゼロデイ（未知・未解決）の脆弱性を見つけて報告しても反応が鈍く、他社に比べて対応が悪すぎるというのだ。 セキュリティ研究者のillusionofchaosことデニス・トカレフ氏は9月24日のブログで、AppleのiOSに存在する4件の脆弱性に関する詳細を公表した。いずれもAppleのセキュリティバウンティプログラム（脆弱性情報に賞金を支払う制度）を通じて2021年3月10日～5月4日に報告した脆弱性だった。 ところがトカレフ氏によると、そのうち3件は最新バージョンのiOS 15.0でもまだ修正されないままだという。1件は14.7で修正
海洋汚染で本当に脅威となっているのはプラスチックではなく「タバコのフィルター」
by Mathew MacQuarrie 廃棄プラスチックが川や海を流れ、微小な「マイクロプラスチック」となり海洋汚染に大きく影響しています。こういった状況を解決すべく台湾では使い捨てストローやビニール袋の使用が段階的に禁止されており、他にもスターバックスが2020年までにプラスチック製のストローを廃止すると発表しています。しかし、実際にはプラスチック製ストローは海洋廃棄物の0.02％しか占めておらず、タバコ(紙巻タバコ)の方が大きな影響を与えていると報告されています。 Plastic straw ban? Cigarette butts are the single greatest source of ocean trash https://www.nbcnews.com/news/us-news/plastic-straw-ban-cigarette-butts-are-single
社説／科学技術白書 若者に挑戦する意識を植え付けよう
文部科学省が１２日に発表した科学技術白書は、第１章の「科学技術イノベーションの基盤的な力の現状・課題」の冒頭で、英国科学誌「ネイチャー」の「科学論文の国際シェアの低下など、日本の科学研究が近年失速している」との指摘を紹介した。論文数自体の減少や論文の質を示すトップ１０％補正論文数（被引用回数が各年各分野で上位の論文数）の国際シェアの減少だけでなく、２０１７年の特許協力条約（ＰＣＴ）に基づく国際出願数も中国に抜かれ、世界第３位に後退した。白書は「我が国の国際的な地位の趨勢は低下しているといわざるを得ない」と断じている。 白書は、問題点として「人材力」「知の基盤」「研究資金」を挙げている。人材力は博士課程進学者が減少していること、国際流動性が低く国際頭脳循環への参画が立ち遅れていると指摘。知の基盤は独創的・挑戦的な研究領域の開拓が少なく、研究の多様性に後れを取っている。資金は大学などの基盤的経
ブルドッグが危機、遺伝的に似すぎ
イングリッシュ・ブルドッグは、世界的にきわめて人気が高い。だが、つぶれた顔、ずんぐりした体、だぶついた皮膚といった人間を虜にする特徴が、さまざまな健康問題をもたらしている。（Photograph by Nick Norman, National Geographic） 力強さや頑強さを象徴するイヌだったブルドッグ。だが、100年以上にわたる選択的交配が、このイヌをひ弱にしてしまった。 実は今、ブルドッグたちは呼吸や骨格、皮膚の障害をかかえている。しかも、多くの個体が自然に交尾したり出産したりできない。幼いうちに呼吸障害を起こすと、5歳以上まで生きられない可能性が高い。 7月末、ブルドッグの遺伝子を初めて完全に解析した研究の結果が、オンラインジャーナル「Canine Genetics and Epidemiology（イヌの遺伝と疫学）」に発表された。この研究により、ブルドッグの遺伝的多様性
HPCI システム利用研究課題 利用報告書| hp140230 | 大規模生命データ解析
form1.1 ver.1.1 表紙 Cover Sheet HPCI システム利用研究課題 利用報告書 HPCI User Report 課題番号 Project Number hp140230 課題名 大規模生命データ解析 Project Name Large-scale life data analysis 課題代表者 Project Representative 氏名 宮野 悟 Name Satoru Miyano 所属機関 東京大学 Affiliation The University of Tokyo 所属機関の国名 日本 Country Japan キーワード [5-10 語程度] がん、薬剤感受性、バイオマーカー、メタボリズム、関連刺激暴露、 ベージュ脂肪細胞、メタゲノム、システム生物学 Keywords cancer, drug-sensitivity, biomarke
「日本を人工知能研究の先進国に」――東大に研究者育成講座 ドワンゴ、トヨタなどが9億円寄付
東京大学が人工知能領域の研究者を育成する寄付講座を設置。ドワンゴ、トヨタなどから9億円の寄付を受け、産学連携で取り組む。 東京大学は6月1日、人工知能関連領域の研究者を育成する「先端人工知能学教育寄付講座」をドワンゴ、トヨタ自動車など8社による寄付講座として設置した。ドワンゴの川上量生会長は「日本が人工知能の分野で先進国になることを期待したい」と取り組みの意図を話す。 ドワンゴ、トヨタ自動車、オムロン、パナソニック、野村総合研究所、ディー・エヌ・エー（DeNA）、みずほフィナンシャルグループ、三菱重工業の8社が計9億円を支援し、2021年5月までの5年計画で講座を設置する。寄付金は優秀な研究員や教員の雇用、人工知能研究に必要な機材の調達など、研究・教育の環境整備に使う予定だ。 講座の目的として、ディープラーニングを含む先端人工知能技術に関する体系的な教育プログラムの構築と人材育成を掲げる。
2015年もっとも騒がれた科学界の不祥事まとめ
データ捏造からセクハラまで、2015年は科学者の不祥事が大量発生した年でもあります。ワースト中のワーストを集めてみました。 1. 同性婚研究で院生がデータ捏造2014年12月、｢サイエンス｣誌に掲載された論文｢When contact changes minds: An experiment on transmission of support for gay equality（接触で心が変わる: ゲイ人権平等支援の伝播をめぐる実験）｣は世界中でニュースになりました。｢同性愛支持派の運動員が戸別訪問すると、20分で有権者が同性婚支持票になり、その影響は約1年間持続した。好意的意見は有権者の家庭内でも伝染する傾向があった｣というものだったのですが、データは共同執筆者のUCLA院生Michael LaCour君の捏造と判明。主著者のDonald Greenコロンビア大学教授が正式に掲載を取り下
研究不正を内部告発した教授らに大学が解雇処分の判断
岡山大学は、研究不正を内部告発した森山教授らに対し、懲戒処分を前提として2015年5月26日から職員就業規則第68条の2規定に基づき懲戒処分が決するまで自宅待機を命じていました。しかし、この懲戒処分の理由となる嫌疑は不明であり、現在も自宅待機が続いています。 国立大学法人岡山大学職員就業規則 http://www.okayama-u.ac.jp/up_load_files/soumu-pdf/shokisoku/21H16kisoku10.pdf （自宅待機） 第６８条の２ 学長は，職員が懲戒処分に該当する行為を行った場合は，当該懲戒処分が決定するまでの間，当該職員に自宅待機を命ずることができる。 そうした中、岡山大学教育研究評議会の人事審査により、「懲戒解雇」ではなく国立大学法人岡山職員人事規定第10条に基づく「通常解雇」の手続きによって、2015年10月26日に職員就業規則第23条第1
「まともではない論文誌」への投稿数が最多の日本の大学は？ | スラド サイエンス
最近ではお金を出せば低レベルの学術論文でも「国際会議論文」もしくは「学術研究論文」として受理する組織が急増しており、問題となっています。これらはそれぞれ「predatory conference organizer」や「predatory journal publisher」と呼ばれています。こういったところに論文を投稿した場合、信用を失い、業績にも書けないという問題が発生することから、コロラド大学図書館のJeffrey Beall司書がこのような組織をまとめた「Beal's list」を公開しています。 驚くべき事に、2015年度版のpredatory publisherには700近くのエントリが掲載されています。このリストの妥当性に関しては意見が分かれるところですが、研究者としては内容を理解しておく必要はあります。 さて、多くのpredatory publisherのwebサイトは、利
中国百度がルール違反で世界的AI（人工知能）コンテストに出場禁止： 背景にあるのは米中の過剰な競争意識か（小林 雅一） @gendai_biz
「中国のグーグル」とも呼ばれる「百度（Baidu）」が先日、ある種のルール違反を理由に、世界的なAI（人工知能）コンテストへの参加を禁じられた。背景にはAI商用化を巡る巨大なビジネス・チャンスと、人材獲得合戦など加熱する競争がある。 ●"Computer Scientists Are Astir After Baidu Team Is Barred From A.I. Competition" THE NEW YORK TIMES, JUNE 3, 2015 アカデミックなイベントから企業競争の舞台に 今回の出来事の舞台となったのは、「ImageNet Large Scale Visual Recognition Challenge (ILSVRC)」と呼ばれる画像認識のコンテストだ。コンピュータやロボットなどが写真や動画など画像を解析し、そこに映っているものが何であるかを識別する「画像認
下関市長、不合格の論文を今度は私大に 「博士可能か」：朝日新聞デジタル
山口県下関市の中尾友昭市長は１６日の定例記者会見で、自身が設置者の同市立大大学院から不合格判定を受けた論文について、私立の東亜大（同市）に持ち込み、博士課程の論文にすることが可能かどうか相談したことを明らかにした。 論文は「下関市における地域内分権への挑戦」と題し、Ａ４判で約５５０ページ。市長は大学院で学ぶ社会人が、修士論文に代えられる研究成果のリポートとして提出したが、審査の結果、不合格となった。 これを受け、市長は以前大学院生として修士号を取得した東亜大を訪問し、学長らと面会。「さらにブラッシュアップして博士論文にできないか相談に行った」という。同大は朝日新聞の取材に「指導できる教員がいれば引き受けて検討することもあるが、具体化はしていない」とした。 市長は市立大の判定を不服として、情報公開請求の構えを見せていたが、この日の会見で、「判定は覆らないということなので、これ以上何も申し上げ
スパムへの返信用に作成した「論文」、オープンアクセスジャーナルに採用される | スラド IT
「Get me off Your Fucking Mailing List」と題する論文が、International Journal of Advanced Computer Technology(IJACT)で採用されたそうだ(論文: PDF、 Scholarly Open Accessの記事、 Voxの記事、 io9の記事、 本家/.)。 この「論文」は論文の体裁になっているが、計算機科学者のDavid Mazières氏とEddie Kohler氏が不要なカンファレンスの誘いを断るため、2005年にジョークとして作成したものだという。本文は「Get me off your fucking mailing list.」という文がひたすら繰り返されたもので、フローチャートや散布図にも「Get me off Your Fucking Mailing List」が使われている。 一方、IJ
中国で「群衆をスキャンして予備犯罪者を見つけられるカメラ」の研究が進められている | スラド YRO
中国・南西大学の科学者が、犯罪を実行しようとする人をその実行前に検知できるという新しいタイプのカメラの開発に取り組んでいるらしい。このカメラは、「ハイパースペクトルイメージング」という技術を使い、対象者の血中酸素量を測定する技術が使われているという。一人一人の頭の上に「ストレスバー」を表示させたり、血中酸素量の高い人に関しては顔を赤くして強調するといったアイデアもあるという（International Business Times、Slashdot）。 研究リーダーであるChen Tong氏によれば、このカメラは3月に雲南市昆明で発生した、死者29人を出したような事件を防ぐことが目的だという。同氏によると、過激派などの人物は犯罪を犯す直前に高いストレス状態にあり、血中酸素が高いらしい。こうした精神的ストレスを持っている人々を警察当局などが取り締まれば、事件を未然に防げるとしている。 しかし
「済州島で連行」証言 裏付け得られず虚偽と判断：朝日新聞デジタル
〈疑問〉日本の植民地だった朝鮮で戦争中、慰安婦にするため女性を暴力を使って無理やり連れ出したと著書や集会で証言した男性がいました。朝日新聞は８０年代から９０年代初めに記事で男性を取り上げましたが、証言は虚偽という指摘があります。 男性は吉田清治氏。著書などでは日雇い労働者らを統制する組織である山口県労務報国会下関支部で動員部長をしていたと語っていた。 朝日新聞は吉田氏について確認できただけで１６回、記事にした。初掲載は８２年９月２日の大阪本社版朝刊社会面。大阪市内での講演内容として「済州島で２００人の若い朝鮮人女性を『狩り出した』」と報じた。執筆した大阪社会部の記者（６６）は「講演での話の内容は具体的かつ詳細で全く疑わなかった」と話す。 ９０年代初め、他の新聞社も集会などで証言する吉田氏を記事で取り上げていた。 ９２年４月３０日、産経新聞は朝刊で、秦郁彦氏による済州島での調査結果を元に証言
社会主義に長く晒されていると、ズルするようになるという実験結果 | スラド サイエンス
ミュンヘン大学とデューク大学の研究チームが合同で行った実験によれば、社会主義はモラルにゆるみを生じさせることが分かったとのこと（Economist、Slashdot）。 実験では、被験者としてベルリンの住民から任意に250人を選出し、サイコロを40回振らせて、数字の合計が最も大きい人を勝者とするゲームを行った。このゲームでは、サイコロを降る前にサイコロの上面か下面どちらかを選び、振ったあとに指定した面の数字が自分の得点となる。しかし、どちらの面を選んだのかを申告する必要はなく、たとえば、本当は上面の数を選んでいたのに数の大きい下面の数を記録するという「ズル」が可能となっていた。正直に申告を行えば、4や5、6と同様の頻度で1、2、3という数が記録されるはずだが、実験の結果、被験者の中にはズルしたのではないかと疑わしくなるほど大きな数ばかりを記録する人がいたという。 ゲームの終了後、被験者らに
Facebook、無断で行った情動感染実験について謝罪・釈明
約70万人のユーザーのニュースフィードをインフォームドコンセントなしに操作して行った実験について、論文著者であるFacebookのサイエンティストが説明・謝罪した。今後は研究審査基準を改善するとしている。 米Facebookで約70万人のユーザーのニュースフィードを操作して実施した実験論文が物議を醸したことを受け、この論文の著者で同社のデータサイエンティスト、アダム・クレイマー氏が6月29日（現地時間）、自身のFacebookで“公式な説明”を行った。 クレイマー氏はまず、この実験を行ったのはFacebookがユーザーに与える感情的な影響について気に掛けているからだと強調した。「ポジティブなコンテンツ（いわゆるリア充なコンテンツを含む）を見ると人はネガティブに感じたり、仲間はずれにされた気がするという懸念について調査する必要があると考えた」という。 また、この実験は2012年初頭に行われた
Facebook、ユーザー約70万人のニュースフィードを操作した実験結果論文を発表
FacebookがSNSにおける情動感染（人の感情や気分は周囲に伝染するという心理学用語）に関する論文を発表した。この実験で同社は約70万人のユーザーを抽出し、ニュースフィードにポジティブな投稿を表示させなくするなどのアルゴリズムの操作を行った。 米Facebookが約70万人のユーザーのニュースフィードに表示する投稿を実験のために操作したことが、米国科学アカデミーの機関誌PNASで公開された論文で明らかになった。 Facebookのデータサイエンティスト、アダム・クレイマー氏ら3人によるこの論文は「ソーシャルネットワークにおける大規模情動感染に関する実験的証拠（Experimental evidence of massive-scale emotional contagion through social networks）」と題され、Facebookのニュースフィードに表示される投稿の
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大学教員の研究時間減少続く 13年、勤務全体の35％ ：日本経済新聞
Engadget | Technology News & Reviews
バルサルタン:通報の医師、捏造を直感 ありえない値 - 毎日新聞