『ソーシャルメディアはどのように教えられているか〜海外ビジネススクールの場合』（市川 裕康） @gendai_biz
スタンフォード大学ビジネススクールのソーシャルメディアに関する講座「The Power of Social Technology」 東日本大震災の発生、その後の復旧･復興作業の中で、ソーシャルメディアの役割に注目が集まっています。 多くの人がソーシャルメディアの持つ力に興味を持ち、どのようにして個人、組織、コミュニティの中で活用すればいいのか、試行錯誤が続いています。 一方、以前から私が気になっている問題意識が一つあります。ソーシャルメディアを活用する組織が、またオンライン上で利用する私たち一人ひとりが、どのようにソーシャルメディアの効果的な利用方法を習得できるか、という点です。 世界中に6億人以上のユーザーを持つといわれているフェイスブックも、日本の中でも話題になりつつあるとはいえ、現時点で日本での利用者数は300万人強、人口比にして僅か2.5%というのが現実です(* SocialBak
世界の親が公文式に熱狂する理由 西洋的思考を併せ持つ「超国家」学習法：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン インド経済の潜在力を語るとき、12億人という人口だけでなく、数学の力がよく引用される。学校で九九にとどまらず19×19まで覚えさせるというエピソード。11×11以上は計算機を使うか筆算するものと思い込んでいる日本人にとって、それは脅威と映る。かように学力は目に見えない国力としてオーラを放つ。 それがために、経済協力開発機（OECD）の学力テストでフィンランドが総合で上位になると、かの国の教育システムに注目しはじめる。公用語を英語にしたシンガポールに対するトピックも同様だ。 教育は常に関心の的だ。特に産業力や経済的繁栄との関係で捉えられる。しかし、ここ10年、OECDの学力テストでベスト10に入っているのはG8で日本とカナダだけだ。米国もフラン
死に急ぐ韓国の超エリートたち 猛烈競争社会が生み出した悲劇 | JBpress (ジェイビープレス)
全国から科学分野のエリート学生を集めて厳しい教育をすることで有名な大学だが、その一方で学生は想像もできないストレスを抱えていたようで、韓国の猛烈競争社会の犠牲者となってしまった。 韓国も日本と並んで自殺者の多い国だが、最高のエリート科学大学で、年初からわずか3カ月強の間に学生4人と教授が相次いで自殺をしたというのは異常事態だ。 自殺した学生は、韓国の科学分野での英才教育の拠点校である韓国科学英才高出身者や、高校時代にロボットコンテストで活躍した経歴があるなど秀才ばかり。 このうち2人は学業のストレスなどからうつ病などの診断を受け、自殺直前に休学届けを出していた。 KAISTとは一体どんな大学か。韓国の教育熱の高さは広く知られている。ひと昔前ならソウル大学を頂点に延世大学や高麗大学が並ぶというのが「大学ランキング」だったが、10年以上前から理工系で圧倒的なトップに名を連ねているのが、国立であ
大学は出たけれど…人気企業どころか4割が非正規職に：日経ビジネスオンライン
韓国では、大学に入学するまで、小中高と塾に通い、加えて高校では学校での補充授業に自律学習と勉強漬けの日々を送ることを前回と前々回のこのコラムで見てきました。 韓国の学生も、大学に入れば一息つけます。大学生の平均学業時間は4時間3分と、高校生の9時間10分の半分以下、小学生の6時間13分よりも短くなっています。しかしゆとりある生活は長くは続かず、大学生活も後半にさしかかると就職の準備を始めなければなりません。 大学生の就職は年々厳しくなっていますが、理由として、大学卒業の価値が年々下落していることと、大学卒業生が希望する就職先の採用人数が減少していることが挙げられます。 下落する大卒者の価値 大学進学率は1990年代初頭の30%前後から2000年には80%を超えるなど急激に高まりましたが、これとともに大学の卒業生数が急増しています。四年制大学について見ると、1980年には5万人でしたが、19
（第５２回）中国の大学卒業者が過剰であることの意味(1) | ニッポンの選択 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
これまで、学術論文数、留学生数などについて、中国の質的な成長ぶりを見てきた。低賃金しか武器はないと思っていた中国が、質を高めて日本に追いついてくる。多くの日本人が中国に脅威を感じるようになったのも当然である。 いま日本人が中国に対して持つ感覚は、アメリカが１９８０年代に日本に対して持った感覚と似ている。その当時のアメリカ人は、日本から輸入された安くて優秀な工業製品がアメリカ市場にあふれ、アメリカ企業が駆逐されつつあることに脅威を感じていた（『メイド・イン・アメリカ』は、そうした危機感をベースにして書かれた）。 工業製品だけではない。金融機関の時価総額も、日本企業のほうが大きくなった。そしてジャパンマネーがアメリカの不動産を買いあさり始めた。このままではアメリカは日本に蹂躙（じゅうりん）されてしまう。ＦＲＢ議長だったグリーンスパンが回顧録に書いたように、アメリカ人は「スプートニク以来の深
希望はソウル大学、だめでも絶対ソウルの大学：日経ビジネスオンライン
韓国のイメージが日本に誤って伝わっている例は数多くありますが、教育に対するイメージ、すなわち、学歴至上主義を背景とした厳しい受験戦争、塾通いのための重い教育費負担、せっかく大学を卒業しても就職できないなどについては、比較的状況が正しく伝わっているようです。 今回から3回シリーズで、韓国の教育の現状について改めて見てみたいと思います。まずは学歴至上主義を背景とした厳しい受験戦争を取り上げます。 高い進学率には専門大学への進学者も含まれている 韓国における教育の特徴は、大学進学率の高さです。政府の発表によれば2010年には高校を卒業した人の79%が大学に進学しています。日本政府が公表している大学進学率は56.8%なので、政府の公式値を比較すると、韓国の大学進学率が著しく高いという結果となります。 ただしこの2つの数値を単純に比較する際には注意が必要です。なぜなら韓国の大学進学者には専門大学への
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【後藤弘茂のWeekly海外ニュース】 中東のアブダビが半導体産業にとって重要になった理由