今更聞けない、デジタルマーケティングの基礎知識から、最新のアドテクまで、あなたに役立つ情報をご紹介します。 マーケティング活動の中で企画書や提案書を作る際、市場調査データを活用した裏付けは必須です。今回は企画書や提案書の作成に役立つ、必要な市場調査データを無料で入手できるWebサイトを紹介します。 政府が公開する調査データ 1. 総務省統計局 総務省統計局のWebサイトでは、「国勢調査」「人口推計」から「家計消費状況調査」「サービス産業動向調査」などに至るまで、様々な国内統計データを無料で入手可能です。 「統計局ホームページ」 無料で入手可能な調査データ例 ・国勢調査 ・人口推計 ・全国・都市・階級別電子マネー等関連の利用状況 ・宿泊業、飲食サービス業、教育に関する「サービス産業動向調査」 2. 経済産業省 経済産業省のWebサイトでは、「特定サービス産業動態統計調査」という調査データを無
スマホゲームの開発費は“平均”で1億超え。2014年オンラインゲーム市場の知られざる数字を,JOGAに直接聞いてみよう 編集長:Kazuhisa 編集部:yusuke 12→ 2004年から毎年,国内のオンラインゲーム市場を調査している日本オンラインゲーム協会「JOGA」(Japan Online Game Association:日本オンラインゲーム協会)。同協会による2014年版の調査結果を収録した「JOGAオンラインゲーム市場調査レポート2015」の販売が,2015年7月15日からf-ism.netで開始された。 2014年からは「PC&コンソールゲーム機 / スマートフォン&タブレット(ゲーム提供プラットフォームが共通) / フィーチャーフォン」とデバイスごとにカテゴリーを分け市場調査が行われており,各デバイスの市場を合わせた2014年国内オンラインゲーム市場の合計は前年比11%ア
ヤフーが「アプリ利用調査」を発表 ヤフーはアプリをダウンロードしたことがあると回答した人を対象に「アプリの利用調査」を発表しました。この調査はスマホ利用者にアプリの情報収集やダウンロードに関する動向調査を年代別に行うことで、アプリに対する需要や傾向を把握することを目的としたものです。 ニュースやポータルサイトなどから情報収集する際、ブラウザーとアプリのどちらで閲覧しますか?との質問で、「ブラウザーのみで利用する(または利用するほうが多い)」と答えたユーザーはどの年代でも65%以上を占めており、圧倒的にブラウザーで閲覧していることが分かりました。特にブラウザー派は20代が多く、アプリ派は50代以上が多い結果となりました。
日々、いろんな海外メディアの情報を追っているのですが、改めて日本におけるメディア関連データで気になるものを足下から整理しようと思い、調べてみました。 1. スマートフォンの所有率 (出典:ビデオリサーチインタラクティブ | プレスリリース) 昨年の時点でガラケーの所有率をスマホが上回っていたようですが、今年はさらに差が広がっていますね。特に女子学生(85.2%)、男子学生(78.3%)のスマートフォン所有率が高いとのことです。タブレットもじわじわ増えています。 2. スマートフォン加入者数 総務省によれば、日本にはインターネット利用者数が9652万人いるようです。また、IDC Japanの2013年~2017年の国内スマートフォン加入者数予測によれば、2014年には6277万人に、2015年には約7000万人がスマホを持つことになりそうです。 3. スマートフォンの利用場所とシーン ヤフー
総務省統計局は国勢調査を始めとする国の重要な統計調査の企画・実施を行い、調査により集まったさまざまな統計データを公開しています。そんな統計局による統計データを「より多くの人々が活用できるように」と開発されたアプリが「アプリDe統計」です。 総務省|「アプリDe統計」の提供開始 http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01toukei01_02000031.html アプリのインストールは以下のページから可能です。 アプリDe統計 - Google Play の Android アプリ https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.go.stat.statapi001 Google Playにて配信されている「アプリDe統計」は無料アプリ。 インストールが完了したら「開く」をタップすればアプリが起動し
分析レポート 統計ヘッドライン - 統計局月次レポート -令和5年10月13日更新 令和5年10月(統計ヘッドライン No.164) 統計Today - 統計をめぐる新しい動きやメッセージ -令和5年9月25日更新 令和5年住宅・土地統計調査 ~みんなのおうち調査 10月1日が調査日です~(統計Today No.198)(PDF:589KB) 統計トピックス - 「国民の祝日」や季節にちなんだ統計データ -令和5年9月17日更新 統計トピックスNo.138 統計からみた我が国の高齢者-「敬老の日」にちなんで- 労働力調査ミニトピックス - 労働力調査結果に関する分析レポート - 家計ミニトピックス - 家計調査結果に関する分析レポート - 小売ミニトピックス - 小売物価統計調査結果に関する分析レポート - 統計を学ぶ ・児童・生徒向け学習サイト ・先生向け学習サイト (授業モデル・補助教
Marketing is at an inflection point. Here’s why that’s an opportunity
先に【テレビCM出稿量の上位陣(2010年7月分)】の考察部分「個別案件」でこの数か月の間、携帯向けソーシャルメディアの運営企業【グリー(3632)】と【ディーエヌエー(2432)】のテレビCM出稿量の多さを挙げたところ、当方の想像以上の反響があった。そこで今回はこの「個別案件」についてもう少し補足・考察をしておくことにする。 「一人でも多くの人に自社サービスを知ってもらいたいため」「話題のメディアであることを広域にアピールするため」「従来メディアの筆頭に位置するテレビに大量の広告を投入することで社会的な認知度を高めるため」「広告費にある程度余裕が出来たので、テレビCMの出稿単価が下がっているこの時期に『よいお買いもの』をした」なども理由として挙げられる。しかしそれだけでは少々裏付けとしては弱い。 そこで色々と調べたところ、見つけた資料がM1・F1総研が2010年5月に発表した[PCサイト
【4大既存メディア最大の「敵」は携帯電話にあらず】で2008年における「2008年情報通信白書」を元にした記事に対する関する問い合わせをきっかけに、「情報通信白書」の元データの取得元の一つである【通信利用動向調査】(特に【世帯編】)のデータを利用し、各種インターネットなどの普及率の推移を振り返ってみる企画記事第二回。今回はそのうち、「携帯インターネット利用率の推移」(携帯電話を利用したインターネットへのアクセス利用率推移)をグラフ化してみることにする。 元データは上記に示した通りだが、調査方法は毎年大体同じ。例えば最新の2008年版については、2009年1月に「2008年4月1日時点で全国20歳以上の世帯構成員がいる世帯」に対して行われており、6256世帯が対象となっている(人、ではないことに注意)。郵送による調査票の送付・回収、報告者自記入によるもので、インターネットや携帯電話による調査
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