清澄白河のコーヒー店『ARiSE COFFEE ROASTERS』が、ローカルと世界中の旅人から愛されるワケ
私の最新書籍である「世界のニュースを日本人は何も知らない4 – 前代未聞の事態に揺らぐ価値観」でも詳しく紹介していますが、最近日本ではイギリスの名門パブリックスクールがアジア校を開校していることが話題になっています。 その代表例は岩手県のスキーリゾートである安比高原に開校したハロウインターナショナルスクール安比ジャパンです。 ハロウ校はイギリスでは超有名なパブリックスクール、つまり全寮制の私立の学校で、元々貴族や紳士階級の次男や三男を放り込んで教育するための学校です。 この学校は大変進学率が高く、いわゆる名家の子供が在籍しています。 この学校以外にも日本には続々とイギリスのパブリックスクールが開校を始めています。しかし、なぜこのタイミングでわざわざ日本に開校するのでしょうか。 こういう学校は学費が年に150万円から300万円で、寮費や各種諸経費を含めた場合年に1千万円近くかかる場合もありま
次世代を担う新しい職業を生業としている方々へのインタビュー企画「シゴトとワタシ」。今回ご登場いただくのは、AnyMind Group共同創業者兼代表取締役CEOの十河宏輔(そごう・こうすけ)さんです。 2016年、十河さんと、現CCOの小堤さんとの2名でスタートした同社は、マーケティングテック事業からスタートし、現在はブランド企業やインフルエンサーなどの個人に向けて、ブランドの設計・企画から、生産管理、ECサイトの構築・運用、マーケティング、物流管理などをワンストップで支援する「ブランドコマース事業」を軸にしたビジネスを展開。わずか5年で、13カ国に1,000名以上の社員を抱える大企業となりました。売上高も、2021年は約190億円を超え、2017年から60%以上の成長率を誇っており、現在も事業を広げています。 AnyMindが圧倒的スピードで成長してきた理由はどんなところにあるのでし
上場延期の発表から4カ月。 7月19日、AnyMind Groupが約50億円の資金調達を発表した。同社はブランドやインフルエンサーに対して、商品開発から生産、EC、物流、マーケティングまで一気通貫の支援を行うスタートアップとして知られる。 上場延期の背景や最も注力したという社員のモチベーション維持、そして黒字化への経営方針の切り替えなど、今後の戦略をCEOの十河宏輔氏にたずねた。 ブランドやインフルエンサー支援を行うAnyMind Group(エニーマインドグループ)は、3月30日に東証マザーズ市場(現グロース市場)に新規株式公開(IPO)する予定だった。 13の国と地域で事業を展開する同社。当時の想定株価ベースの時価総額は637億円と、注目も高かった。 2月22日に上場が承認され、23日に機関投資家に向けて説明を行うロードショーを開始。しかし、翌24日にロシアがウクライナへ侵攻したこと
海外大好きターナーです。2016年5月より1年かけて世界一周予定。 『世界中を旅しながら働く』を実現するため、現在はWEBデザインとプログラミング、英語を楽しく勉強中♪ 自身のブログ(sekachan.com)で、旅のお得情報や、英語・プログラミング学習法などをupしているので興味がある方は見て頂けると嬉しいです。 サーフィンと言えば、宮崎や徳島・高知、三重、湘南、千葉、などが有名ですが、少し海外に足を伸ばすと、海外でサーフィンすることも可能です。 そこで今回は日本から近いアジアのおすすめサーフスポットを紹介したいと思います。 南国だと日本が冬でも温かい海にはいれるのは魅力的ですね。 1. バリ島(インドネシア) / Bali Island (Indonesia) photo by Luke Ma サーフィンで有名なバリ島。世界中のサーファーが集まると言われていますが、特にオーストラリア人
シンガポールの「Manhattan Bar」が、2年連続で「アジア最高のバー」に選ばれた。ウィリアム リード ビジネス メディアが選ぶ「世界最高のバー50」のアジア版は今年が3回目の開催だが、今回初めて授賞式が行われ、受賞者が発表された。 台北の「Indulge Experimental Bistro」が2位。上海の「Speak Low」が3位となり3年連続で中国最高のバーに選ばれた。シンガポールの「Atlas」が昨年から8つ順位を上げて4位に浮上。そして最も印象的だったのが、小説家でカクテル愛好家だったアーネスト・ヘミングウェイに敬意を表した香港の「The Old Man」が、初登場で5位にランクインしたことだ。「The Old Man」は「Highest New Entry Award」を受賞している。 今年は8つのバーが初のランクインとなった。「The Old Man」(5位)のほか
by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 現役女子大生社長の椎木里佳氏が23日、日本の現状に危機感をあらわにした 「不都合な真実だけど、日本人は完全に舐められている」と指摘 「他国がライバル視するような会社、人が出てこないと」と訴えかけた ◆椎木里佳氏のTwitter 不都合な真実だけど、日本人は完全に舐められている。 もっとアジアに、世界に食い込まないと。 他国がライバル視するような会社、人が出てこないと。 そろそろ不都合な真実に目を向けるべき。 日本死ねが笑い事じゃなく、本当に実質死んだ国になるのも時間の問題。 この記事を見るためには この記事はlivedoorNEWSアプリ限定です。 (アプリが無いと開けません) 各ストアにスマートフォンでアクセスし、 手順に従ってアプリをインストールしてください。 ランキング 総合 国内 政治 海外 経済 IT スポーツ 芸能 女子
昨年は、東南アジアのスタートアップと投資家の取引額が過去最大となり、同地域の調達資金総額は、16億1,000万米ドルを記録した。Tech in Asia のデータベースによると、これは、2014年の11億2,300万米ドルから43%の急激な伸びである。しかし、資金調達をした多くの企業は全額を公表していないため、合計額はより大きい可能性があることに留意する必要がある。 Tech in Asia リサーチチームは、2015年に東南アジアで結ばれた380件の取引を追跡調査した。これは前年の313件を上回る。過去5年間で取引がどのように拡大したかを見てみよう。 シード資金は2014年の5,088万5,000米ドルから12%増加し、5,728万6,000米ドルとなった。 さらに、スタートアップはより多額のシリーズAラウンドを確保できたことが挙げられる。つまり、ベンチャーキャピタルによる綿密な監査を乗
KK Fund のゼネラルパートナー Alan Kuan Hsu 氏 Kuan Hsu 氏はシンガポールを拠点とする KK Fund のゼネラルパートナーであり、Channel News Asiaのテレビ番組 Start-UP シーズン3のジャッジとメンターも務めている。GREE Venturesの元プリンシパルであり、台湾生まれのローカルスーパースターは東南アジアの市場から Start-UP の撮影まで飛び回り、同時に様々な取引に関わっている。 Kuan 氏と同じくゼネラルパートナーであり、以前日本のベンチャーキャピタル会社 IMJ Investment Partners のパートナーでもあった斉藤晃一氏はこの地域のシードラウンド、またプレシードラウンドのスタートアップに重きを置くため、今年初めにKK Fund をローンチした。Kuan 氏も斉藤氏も共にシンガポールを拠点としているが、頻
KK Fund is a venture capital investing in early-stage tech startups operating in the mobile and internet technology space in diverse industry sectors including Blockchain, Internet of Things, EntertainmentTech, FinTech, EdTech, HRTech, Mobility and HealthcareTech, and PropTech and primarily based in Southeast Asia, South Korea, Hong Kong and Taiwan.
KK Fund を設立する斉藤晃一氏 以前、IMJ Investment Partners(IMJ-IP)でディレクターを務めていた斉藤晃一氏が、自ら新しいベンチャーファンドを設立予定と発表した。KK Fund という社名でシンガポールに拠点を置き、東南アジア、香港、台湾のシードステージのインターネット/モバイルスタートアップに投資する予定だ。 斎藤氏は、オンライン・マーケットプレイスや Fintech など、スケーラブルなビジネスモデルに最も深く関与したいと述べている。このファンドの規模については明らかにされていないが、KK Fund の最大の LP はインキュベイトファンドだ。インキュベイトファンドは、Tencent(騰訊)、ヤフー、産業革新機構などから資金を募り、1.5億ドル以上の資金を運用する日本の大型VCである。 斉藤氏は KK Fund ただ一人の要員として投資活動に臨む一方、
2月19日に大型イベント「THE BRIDGE Fes」開催! 新年のご挨拶をこの発表と一緒にさせて貰えることを嬉しく思ってます。 本日1月4日付で発表した通り、フジ・スタートアップ・ベンチャーズ(以下、FSV)およびPRTIMESの2社に対して第三者割当増資の実施を公表させて頂きました。(調達した金額や株式比率などの詳細は非公開としました。また今後、2社と関連する話題を記事として書く場合は、情報の開示を実施いたします)。 いつもはスタートアップのみんなの資金調達をニュースとして書いている側なので、こうやって自社の発表をお知らせするのに少し不思議な思いです。 さておき、今回私たちTHE BRIDGEが2社の支援を受けることになった背景と今後の活動についてご報告をさせてください。 起業家を増やすことの意味 こういう仕事をしているとたまに「起業をけしかけるなんて、けしからん!」という意見を耳に
【バンコク=小谷洋司】東南アジア諸国連合(ASEAN)に加盟する10カ国が域内の貿易自由化や市場統合などを通じて成長加速を目指す広域経済連携の枠組み「ASEAN経済共同体(AEC)」が31日、発足する。域内人口は欧州連合(EU)を上回る計6億2000万人で、域内総生産が2兆5000億ドル(約300兆円)に達する巨大な経済圏が本格始動する。東西冷戦下の1967年に地域協力機構として発足し、反共連
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