オフィスをなくしていい企業、絶対ダメな企業の違い
リクルート入社後、事業企画に携わる。独立後、経営・組織コンサルタントとして、各種業界のトップ企業からベンチャー企業、外資、財団法人など様々な団体のＣＥＯ補佐、事業構造改革、経営理念の策定などの業務に従事。現在は、経営リスク診断をベースに、組織設計、事業継続計画、コンプライアンス、サーベイ開発、エグゼクティブコーチング、人材育成などを提供するプリンシプル・コンサルティング・グループの代表を務める。京都大学卒。国際大学ＧＬＯＣＯＭ客員研究員。麹町アカデミア学頭。 著書に『「一体感」が会社を潰す』『それでも不祥事は起こる』『転職後、最初の1年にやるべきこと』『社長！それは「法律」問題です』『インディペンデント・コントラクター』『愛社精神ってなに？』などがある。 名著で読み解く新常態 新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、大きく変わりつつある「常識」。歴史的名著や確立した理論をもとに現状を解釈
社員のやる気やチャレンジ精神を奪う「大企業病」から脱出する方法は？ - リクナビNEXTジャーナル
僕は、残業はできるだけしたくなかったタイプですけどね。でも、僕がいた部署は当時、制度改正が相次いでいて、昼間はその説明対応に追われる。だから、事務作業が後ろにずれ込んでしまい、夜中に会議を設定されることもかなりありました。今はかなり改善されているはずですが、当時は明らかにブラックな職場でしたね。 私もそういう環境を経験したことはあるけれど、まだブラックという言葉はなかったな。「言語化」って大事ですね。「ブラック」という言葉がないと、自分たちの会社がブラック企業だとは気づけないですものね。 今日のテーマである「大企業病」も同じで、皆さんが「うちの会社は大企業病だ。組織の課題として問題化していいんだ」と共通のキーワードを持って帰るのが大事だと思っています。でないと、ぼーっと生きている人は組織の問題点に永遠に気づけない。 セクハラも言語化されて、共通化されたからね。でも、セクハラをしている本人は
日本と米国で異なる「想定する物量」がソフトウェア開発の生産性の違いを生む - メソッド屋のブログ
私は米マイクロソフトの DevOps のインターナショナルチームに所属しています。ただ、住んでいるところは日本なので日本側のオペレーションも実施しています。 前回のブログでも書いた通り、私はどうして米国のエンジニアが生産性が良いのかをずっと知りたいと思っていたし、今も研究中です。この２つのチームに同時に見えてきたことがあり、彼らの生産性の良さの一端に気付いたのでブログにして残しておきたいと思いました。 見えてきた「物量」の違い 私がインターナショナルチームと一緒に向こうでしているときに、仕事でアップアップになったことはありませんが、日本だとしょっちゅうです。日本のMSもはっきり言って過去に私が所属したどの会社より相当効率的で無理がないのですが、それでも存在するこの差はいったい何でしょうか？いくつかの事例を通じてだんだん見えてきたことは１つのことをこなすための「物量」が違うということです。
企業内SNSを定着させる方法
著者プロフィール：松岡功（まつおか・いさお） ITジャーナリストとしてビジネス誌やメディアサイトなどに執筆中。1957年生まれ、大阪府出身。電波新聞社、日刊工業新聞社、コンピュータ・ニュース社（現BCN）などを経てフリーに。2003年10月より3年間、『月刊アイティセレクト』（アイティメディア発行）編集長を務める。（有）松岡編集企画 代表。 主な著書は『サン・マイクロシステムズの戦略』（日刊工業新聞社、共著）、『新企業集団・NECグループ』（日本実業出版社）、『NTTドコモ リアルタイム・マネジメントへの挑戦』（日刊工業新聞社、共著）など。現在、ITmedia エンタープライズで「Weekly Memo」を連載中。 ガートナージャパンの調査によると、日本における企業内SNSの利用企業数の割合はここ数年10％未満にとどまっており、普及に弾みがついていないようだ。FacebookやTwitte
はてなで実践している社内コミュニケーション方法 - Hatena Design Group
こんにちは。はてな デザインチームの id:ueday です。 どうしたら会社（あるいはチーム）でのコミュニケーションを円滑に・楽しく行うか、というのは常に悩みどころですよね。私達も今までに色々なツールや方法を試していて、日々ベストプラクティスを探しているところです。 この記事では、はてなで実践している社内コミュニケーション方法についてご紹介しますが、常に試行錯誤しているので、これが最適、とは言い切れないところがあります。現時点の方法としてご紹介したいと思います。 東京・京都の2拠点を繋ぐ はてなでは、京都と東京の2拠点で開発をしています。そこで活躍するのが、「ポリコム」というテレビ会議システムです。打ち合わせや朝会はこのポリコムを通じて行うので、物理的な距離を感じずにコミュニケーションがとれるのです。詳しくははてなのカルチャーをご覧ください。 カルチャー - 株式会社はてな メールは使わ
社員間コミュニケーション向上のために行うと1位は飲み会、2位はSNS
シンクスマイルは、2013年11月～2014年1月にかけて、100人の経営者・人事関係者、及び200人の一般社員を対象に「会社におけるコミュニケーションに関するアンケート」を実施した。 60%以上が社内コミュニケーションに課題ありと回答 まず、経営者・人事関係者、一般社員に「社内のコミュニケーション」「経営層と一般社員の間のコミュニケーション」について尋ねたところ、いずれも60%以上が課題を感じていると回答した。「課題を感じない」はどの層も約25%にとどまった。 次に、社内コミュニケーションが業務に関与すると思うかと聞いたところ、経営者・人事関係者の84%、一般社員の80%が「そう思う」と回答した。社員間のコミュニケーション不足が業務の障害になる可能性があると思うかという問いにも、経営者・人事関係者の73%、一般社員の72%が「そう思う」と回答している。 飲み会とSNSの利用でコミュニケー
メールをソーシャルネットワークに変えてみたら社内で何が起きたか | JBpress (ジェイビープレス)
以前、本連載の記事（「企業の情報系システムがSNSで済む理由」）で、メールやコミュニケーションポータルを用いた従来の企業内のコミュニケーションが、ソーシャルネットワークのスタイルのように「フィード化」「ウォール化」していくことの可能性を記した。 その可能性は、日頃当社が手掛けている業務改革の現場で肌で感じることなのだが、実際にはどうなのか。それを検証すべく、当社のあるチームで企業向けのソーシャルネットワークツールを導入してみた。 モバイル環境でも使え、馴染みのあるフェイスブックに似た機能・ユーザーインターフェースを持つツールを選定し、原則として「対外的なやり取り以外は、メールではなくソーシャルネットワークでコミュニケーションする」。そういうルールで取り組んでみた。 その結果、現時点で面白い結果が出てきているので、データをもとに紹介したい。 従来の3倍に増えたコミュニケーション 運用開始した
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
