東証二部上場で新潟県南魚沼市に本社を置くキノコ大手「雪国まいたけ」に対し、米投資ファンドのベインキャピタルが2月24日からTOB(株式公開買い付け)を開始した。雪国まいたけは現経営陣と、不適切な会計処理をめぐって引責辞任した大株主の創業家が、経営の主導権をめぐって内紛状態が続いている。今回のTOBは現経営陣、メーンバンク、米投資ファンドの三者が、創業家の経営関与の排除を狙って仕掛けた前例のないケースといっていい。ただ、創業家は64%の株式を保有し、通常ならTOBは成立しないはず。だが、この異例のTOBはメーンバンクの“秘策”によって成立する見通しだ。メーンバンクが用いた秘策とは何か。今後、他のケースでも活用できるのか、株式市場関係者も推移を注視している。 大株主の創業家が経営に関与 雪国まいたけの創業者、大平喜信氏はアパートの6畳一間で起業。それまで難しいとされていた高級キノコ、マイタケの