IPAが「IT人材白書2015」を発行。国内のIT系人材は約112万人、IT企業の人手不足が生じる構造の分析など IPA(独立行政法人情報処理推進機構)は、国内のIT系人材の最新動向を示す「IT系人材白書2015」の発行を発表しました。 IT系人材白書2015は、2014年10月に876社のIT企業、587社のユーザー企業、257の大学や大学院、高等専門学校などの学科、約2500名の個人などから寄せられた調査結果を基にまとめたもの。PDF版を無料でダウンロード可能です。 以下はその一部を抜粋したもの。 国内のIT人材は推計111万8000人 まずIT系企業(IT提供側)におけるIT人材を推計すると84万1000人で、内訳はシステムアーキテクトが約5万4000人、プロジェクトマネージャが約11万5000人、インフラ系技術者が7万3000人、アプリ系技術者が34万人など。 一方、ユーザー企業(
NTTデータ経営研究所は1月18日、プログラマーやITアーキテクトなどを対象に職業意識について調査した「IT人材のプロフェッショナル意識調査2009」の結果を発表した。 調査結果によると、現在転職を考えている人は49.1%に達した。この割合は前年から4.3ポイント増加している。理由としては、「現在勤めている会社の先行きに不安があるため」(49.0%)が最も多く、次いで「現在勤めている会社では、希望するキャリアを実現できないため」(24.5%)、「IT業界のSI(システムインテグレーション)からサービスへのビジネス構造転換によるスキルの陳腐化への不安のため」(9.2%)となった。 個人年収が下落している人ほど転職を検討している割合は上がり、過去1年間で個人年収が15〜20%未満減少した人の場合、転職を考えていると回答した人は69.6%にのぼった。実際に転職活動を始めている人も41.3%いる
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く