ＮＨＫ大阪拠点放送局 河瀬直美監督に密着の「五輪ドキュメンタリー」で謝罪…捏造は否定 | 東スポWEB
ＮＨＫ大阪拠点放送局は９日、昨年１２月２６日に放送（３０日に再放送）されたＮＨＫ ＢＳ１スペシャル「河瀬直美が見つめた東京五輪」を巡る問題について会見を開き、謝罪した。 同番組は、来年６月公開予定の東京五輪公式記録映画で監督を務める河瀬監督や映画製作チームに密着したドキュメンタリーで、大阪拠点放送局が制作した。 番組では、同映画で街の取材を行っていた映画監督の島田角栄氏に同行。東京五輪のデモに参加したという男性へインタビューする場面で、男性が「実はお金をもらって動員されていると打ち明けた」とのテロップが入ったことから放送終了後、五輪賛成派、反対派の双方から「印象操作だ」などと異論が噴出。騒動となっていた。 視聴者からも「この男性はデモに参加したのか」などと電話が寄せられため、同局は年が明けてから男性と接触して再確認。堀岡淳局長代行は「男性は取材時『これまで複数のデモに参加して現金を受け取っ
トヨタ、国内で五輪関連ＣＭ放送せず…「色々なことが理解されない五輪に」（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース
東京五輪・パラリンピックで、最高位の「ＴＯＰスポンサー（ワールドワイドパートナー）」を務めるトヨタ自動車は１９日、国内では五輪に関するテレビＣＭを放送しない方針を明らかにした。 【写真】ワクチンで「黒幕が人類管理」「人口削減が狙い」 トヨタの長田准執行役員が、オンラインで報道陣の取材に答えた。大会に対するトヨタの考え方などを伝えるＣＭを作成していたが放送しない。豊田章男社長を含むトヨタ関係者は、開会式などへの出席も見送る方針だ。長田氏は、「色々なことが理解されていない五輪になりつつある」と述べた。 一方、大会運営への支援では、関係者を運ぶ車両など計３３４０台を提供する。このうち、燃料電池車（ＦＣＶ）の「ミライ」や自動運転機能を持つ電気自動車（ＥＶ）「イー・パレット」などの電動車が９割を占め、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の低減につなげる。 長田氏は、「アスリートが集中し、ベストなパフォーマンス
池江選手に五輪辞退をお願いするのは酷くない
東京五輪水泳会場の披露式典に参加した池江選手（2020年10月24日、東京都江東区） Issei Kato-REUTERS ＜アスリートと一般市民の利害は今や根本的に対立している。そうさせたのは、コロナ無策のまま五輪を強行しようとする政権の姿勢だ＞ 5月7日、オリンピック水泳日本代表の池江璃花子選手がTwitterを更新し、選手選考会以後、オリンピック辞退や反対の表明を求めるコメントがSNSなどに寄せられ、中には心ない内容のものもあったとして、「私に反対の声を求めても、私は何も変えることができません」「この暗い世の中をいち早く変えたい、そんな気持ちは皆さんと同じように強く持っています。ですが、それを選手個人に当てるのはとても苦しいです」「頑張っている選手をどんな状況になっても暖かく見守っていてほしいなと思います」と綴った。 このツイートは直ちに各社のニュース記事になり、池江選手には同情の声
森氏辞任に考える 日本社会に残る無意味な風習 ドーム社長 安田秀一 - 日本経済新聞
今夏に迫った東京五輪・パラリンピック。その組織委員会の会長辞任劇は国内だけでなく世界からも注目されました。低迷する開催機運のさらなる逆風にもなっています。この騒動にスポーツアパレルを扱うドームで社長を務める安田秀一氏は大会組織委の問題から、日本社会に残る無意味な風習にまで考察を広げています。◇ ◇ ◇東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が辞任しました。森氏の女性蔑視発言につ
東京五輪・パラのボランティア 辞退者相次ぐ 「国民が歓迎するイベントなのか」：東京新聞 TOKYO Web
東京五輪・パラリンピックの開幕が半年後に迫る中、競技会場などで活動する約８万人の大会ボランティアから、辞退者が相次いでいる。１年延期で都合が付かなくなったり、新型コロナウイルス感染症への不安があるためだ。大会組織委員会内部からは人手不足への懸念が出ているが、公式には現時点での登録者数を発表しておらず、実態が見えない。
パナソニックがスポーツ事業を拡大 複数チームの経営でシナジー効果 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
家電メーカーのパナソニックが、新たな体制でスポーツマネジメント事業を強化する。 10月1日、パナソニックはスポーツ事業の拡大と強化を目指して、スポーツマネジメント推進室を発足すると発表した。自社で保有するスポーツチームを強化し、持続可能なスポーツ事業へと成長を図っていくという。 さらに、新たな組織を核として、パナソニックが独自で培ってきた「資産」を活かすことで、スポーツ事業のさらなる拡大を目指す。 世界がコロナ禍という未曾有の危機に直面するなかで、パナソニックがスポーツビジネスに描く未来とはどのようなものなのか。スポーツマネジメント推進室の担当役員で、パナソニック常務執行役員CSO（最高戦略責任者）の片山栄一氏に話を聞いた。 ──今回、スポーツマネジメント推進室発足へ至った経緯は、どのようなものだったのでしょうか。 昨年のラグビーワールドカップが非常に盛り上がったことが、大きなきっかけとな
サンフレッチェ広島の視察レポート｜島田慎二｜note
9月20日の中国新聞の記事から始まり、noteで私のtwitterに寄せられたご意見を上記のようにまとめて報告させて頂きました。その後、百聞は一見にしかずということで11/24のサンフレッチェ広島様のホーム最終戦で視察に行きます！！と発信すると、有難いことにサンフレッチェ広島様からご連絡を頂き意見交換の場を持ちましょう！！となりました。ホームゲーム前日の大変お忙しい中、山本社長はじめ幹部の皆様と様々なテーマで意見交換をさせて頂きました。貴重な時間を本当にありがとうございました。今回は実際に広島に足を運んで見たこと、感じたこと、お聞きしたことを交えながら簡単に視察レポートをさせて頂きます。 ２．本当に集客は失速したのか？？？ ホーム最終戦前までの2018シーズンの入場者数は221,877人（平均13,867人）森崎選手のラストホームゲームということもあったと思いますが、シーズン最多の21,9
東京五輪学生ボランティア応援団
ごあいさつ 学生の皆さん、はじめまして！ 私は、早稲田大学2年の松本 海月といいます。 いよいよ、2020年東京オリンピック・パラリンピック大会（以下、東京五輪）まであと2年です！ 私も、このやりがい先進国・日本で「美しい五輪」が実現することを大変心待ちにしています。 その東京五輪において、東京五輪組織委員会の皆さんは、私たち学生に、やりがい溢れるボランティアの機会を与えてくださろうとしています。 日本には昔から、「若いうちの苦労は買ってでもしろ」ということわざがありますが、この貴重な機会を、組織委の皆さんはなんと無料で提供してくださるのです！！ こんな機会、ほかにあるでしょうか？ 世界に誇る東京五輪でボランティアをすれば、やりがいや感動を得られるのはもちろんですが、その経験は今後の人生においても活かされ、私たちの身近なところでは、例えば就職にも直結するのは確実です。東京五輪のスポンサー企
| 舛添要一オフィシャルブログ Powered by Ameba
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あらためて、オリンピックに経済効果なんかないこと。 - 山形浩生の「経済のトリセツ」
昔、Voiceに、オリンピックに経済効果なんかないし、無理して誘致すべきでない、というコラムを書いた。 オリンピックには経済効果なんかありません。(2007/05) 2007年の話で、ここで話題にしているのは、2016年リオデジャネイロオリンピックが選ばれたときの話。ぼくが言ったとおりアメリカ大陸になったでしょー。 で、その中で話題にしている研究というのは、以下のものだ。 Jeffrey G. Owen (2005) "Estimating the Cost and Benefit of Hosting Olympic Games: What Can Beijing Expect from Its 2008 Games?" The Industrial Geographer, Volume 3, Issue 1, p. 1-18 こうやっても君たちは読まないだろうから、ざっと訳してあげまし
面白解説者界に新星登場！日本フェンシング協会強化本部長・斎田守氏のお友だち解説の巻。 : スポーツ見るもの語る者〜フモフモコラム
面白解説者界に新星登場！日本フェンシング協会強化本部長・斎田守氏のお友だち解説の巻。 Tweet Share on Tumblr カテゴリ:その他ロンドン五輪 2012年08月06日17:58 松木安太郎のノリ＋松岡修造の暑苦しさ＋大竹七未の滑舌＋辰吉丈一郎の危うさ＋古田敦也の応援！ 解説者業界に彗星のごとく新キャラが出現しました。日本フェンシング協会強化本部長・斎田守。名前は守備的だがその解説術は極めて攻撃的。試合を見始めた当初、僕は「今日は中学時代の同級生が来ているのかな」と思ったのです。友だちの熱烈な応援で中継を盛り上げているのかと思ったのです。しかし、よく聞けば解説の方だとか。「えー嘘ぉ！？」「友だちの中でも質が悪い感じなのだが」「全然解説してないですよ！」という驚きで、僕は震えたのです。 斎田さんが一躍全国にその存在を知らしめたのは、銀メダルを獲得したロンドン五輪男子フェンシング
「社会貢献しないと本業が成立しない」ビジネスモデルで急成長：日経ビジネスオンライン
日本で企業の社会貢献が本格的に話題になったのは、1980年代バブル終焉後である。戦後の高度成長により日本は経済超大国になり、米国の対日貿易赤字は増えるばかりであった。1985年のプラザ合意によって急激な円高に誘導させられたが、日本企業は海外に工場を移転することによって貿易摩擦を回避する方向に舵をきった。特に輸出産業の雄である自動車産業は、反発の多い米国や英国に自動車工場を建設し、地元雇用を促進した。 実際に米国で工場を建設してみて、地域の問題が日本の状況と違うことにすぐに気がついた。日本国内に工場を建設する場合は、その地域の政治家や名士と言われている人たちと交渉すればよかった。名士と言われているのは、封建時代の支配者層の末裔であったり、地域経済の成功者であったりする。 ところが民主主義国家であり新興国家である米国には、そうした地域ボスとの馴れ合い文化がない。地元企業は、常に地域に対して具体
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全国化にチケット販売…箱根駅伝「24年に大改革プラン」の深層 | FRIDAYデジタル
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