2022年1月に開幕するラグビーの新リーグの概要が決まった。バスケットボールBリーグなどのようなプロリーグではない。「何が変わるの?」という疑問を持つ人もいるだろう。ただ、過去の他競技の「新リーグ」と比べると、ビジネス面で一歩前に進んだものになりそうだ。ラグビーで収益を稼ぐ〝プロクラブ〟も生まれる見通しになっている。「ラグビーチームから声をかけられたんです」。ここ数カ月、他のプロリーグなどでビ
2022年1月に開幕するラグビーの新リーグの概要が決まった。バスケットボールBリーグなどのようなプロリーグではない。「何が変わるの?」という疑問を持つ人もいるだろう。ただ、過去の他競技の「新リーグ」と比べると、ビジネス面で一歩前に進んだものになりそうだ。ラグビーで収益を稼ぐ〝プロクラブ〟も生まれる見通しになっている。「ラグビーチームから声をかけられたんです」。ここ数カ月、他のプロリーグなどでビ
春のサービス強化のお知らせ おかげさまで日経電子版は3月で創刊3周年。グローバルなビジネスに役立つメディアとして一段の飛躍をめざし、春のリニューアルを実施します。 第一弾として3月から順次、スマートフォンで紙面イメージをそのまま閲覧できるアプリの提供をスタートします。続いて5月には、スマホやタブレットのブラウザからも快適に電子版を読める新サービスを公開。いつでもどこでも、パソコン版とほぼ同等のコンテンツ、機能を活用いただけるようになります。5月には関連サービスとして、電子書籍ストアも開設する予定です。 一連のサービス拡充に伴い、無料登録会員向けのサービスを一部見直すことといたしました。3月以降、無料登録会員の方が閲読できる有料会員限定記事の本数を、現在の月20本から月10本に変更いたします。 ポイント
突如消えた日経ビジネスのとある記事。読んだ後の感想は、「ああ、確かにこれは消されるわ」であった。ただ、この感想は納得ではなく諦めだ。昨日、知人から日経ビジネスのウェブ版に掲載されたとある記事を、「この記事、消されてるけど気になりますね」と教えていただいた。 その日は検索で1ページ目だけのキャッシュは見つけただけで「ああ、続きは読んでみたかったな」と思っていたのだが、今日になって全体のキャッシュがシェアされてきたので他の作業をほっぽり出して読んでしまった。 読んだ後の感想は、「確かにこれは消されるわ」であった。 ただ、この感想は納得ではなく諦めである。 (cache)外国人ジャーナリストが驚いた日本メディアの惨状:日経ビジネスDigital 記事はニューヨーク・タイムズ東京支局長のマーティン・ファクラー氏にジャーナリスト大野和基氏が聞き取り取材を行ったもの。興味深く読ませていただいた。 本
ニューヨーク・タイムズ東京支局長のマーティン・ファクラー氏に話を聞いた。大メディアに対する同氏の批評は辛らつだ。「取材源との距離が近すぎ、監視役としての役目を果たしていない」「ダブルスタンダードで自国の暗い面は報道しない」と指摘する。 ――日本社会は非常に排他的で、属さない人を排除する――と言われてきました。記者クラブもそういう排他的な文化の一つの面だと思います。どう思われますか。 ファクラー:日本のメディアを見ていて非常に興味深く思うのは、情報を独占的にコントロールしようとする記者クラブがある一方で、週刊誌とかタブロイド紙が非常に元気なことです。記者クラブは日本のメディアの保守的な面を表していると思います。週刊誌やフリーランス記者、地方紙はかなり良い仕事をしています。 ――朝日新聞や日本経済新聞といった日本の大手新聞とニューヨーク・タイムズの最も大きな違いの一つは、世界中の読者に対する影
1968年のメキシコ・オリンピックで、日本を率いていた長沼健監督が準々決勝で地元メキシコと当たらないようにするため、グループリーグ第3戦のスペイン戦で引き分けを指示したことはよく知られている。 ■メキシコ五輪で長沼監督が指示したが… その試合の後半途中、湯口栄蔵選手を送り出すとき、長沼監督は「点を取るな、このまま0-0の引き分けに持ち込めとみんなに伝えろ」と指示した。狙いどおりに0-0で引き分け。準々決勝でフランスと当たった日本は3-1で快勝して、銅メダル獲得の大きな足がかりとした。 だが、メキシコ・オリンピックのときの日本代表は、世界の男子サッカーでまったくのアウトサイダーだった。日本で生中継があったわけでも、少年少女を含めた国民の何分の一かが見守っていたわけでもない。 まして「引き分け狙い」は国際的には伝わることはなく、帰国してから長沼監督が初めて明かしたことだった。 ■「後半の途中に
基地問題などを巡る防衛局側の考え方や背後関係、水面下の交渉経過などについて正確な報道に役立てるのが目的で、発言内容を報道しないことを前提に、局長以下の幹部が出席し、各社と意見交換をしている。 28日夜の懇談会は、防衛局からは田中聡局長と池田欽吾報道室長の2人が出席し、田中局長だけが発言。読売新聞を含む9社の記者9人が参加した。 田中局長の不適切発言は非公式の会合での発言だったが、地元紙・琉球新報が29日付朝刊で報じたことを受けて、一川防衛相や藤村官房長官は内容を確認して厳正に対処する方針を表明し、発言を公的な問題として取り扱った。
「極めて遺憾、断固抗議してまいります」──。三菱重工業は8月4日夕方、日本経済新聞が朝刊1面トップで報じた「日立・三菱重工 統合へ」という記事に対し、こうコメントを発表した。 同社のコメント発表はこの日2度目。午前9時に出した「本日、当社と株式会社日立製作所との統合に関して、一部報道がありましたが、これは当社の発表に基づくものではありません。また、報道された統合について、当社が決定した事実もありませんし、合意する予定もありません」とのコメントに続くものだ。 同一の記事に対し、2度も否定的なコメントを出すのは極めて異例だ。なぜ、三菱重工はこれほど怒りを露わにしているのか。 「経営統合」と「事業統合」でガラリと変わる意味合い その理由は、「経営統合」という表現にありそうだ。単純に売上高だけを見れば、9兆3158億円の日立製作所に対し三菱重工は3分の1の2兆9037億円。日経報道の「新会社の売り
体に備わる免疫の仕組みを使いがんをたたくがん免疫薬「オプジーボ」などの効き目を予測し、過剰な投薬を避けるための研究が相次いでいる。東北大学などは免疫細胞が分泌する特定の分子ががんの…続き 磨いた「確信」 がん克服に光 本庶氏ノーベル賞授賞式 [有料会員限定] がん免疫薬、投与の「やめどき」研究へ 全国40病院 [有料会員限定]
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