「勢いをつければ、ため池から這い上がれるのでは」という疑問に実験結果で回答（斎藤秀俊） - エキスパート - Yahoo!ニュース
筆者記事「ため池に落ちると、なぜ命を落とすのか」は、ツイッターやYouTubeでも拡散されて、幅広い年代の方々に問題を投げかけました。そして多くの皆様から感想をいただきました。皆様から頂いたご質問のいくつかにお答え致します。 勢いをつければ上陸できるのでは？ 動画でモデルとなった男性は、消防に勤める現役の水難救助隊員です。レスキューと言えばさらにわかりやすいかもしれません。常日頃から身体を鍛えているこの人に全力を使って上陸を試みてもらいました。 動画1をご覧ください。前半と後半に分かれています。 １．平泳ぎで泳ぎ始めクロールで加速しました。オットセイのように上陸できるかと思いきや、無理でした。水中から身体を水面上に出すのは、イルカの芸を見ていると簡単そうに見えますが、人間には無理です。そもそも水棲動物と人とを比較すること自体が間違いです。手のひらとコンクリート表面との摩擦にも、身体を陸にあ
イトーヨーカ堂 12日は８都県の124店舗すべてで臨時休業 | NHKニュース
大手スーパーのイトーヨーカ堂は、東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、静岡、愛知、それに岐阜の８つの都県にある124店舗すべてについて、１２日は臨時休業することを決めています。
「命にかかわる」 登山道の案内板、風吹き90度回転 危険性指摘の声相次ぐ | 毎日新聞
京都府の福知山市、宮津市、与謝野町にまたがる大江山連峰（最高峰・千丈ケ嶽、標高832メートル）の登山道で、3方向を示す案内板が風を受けて回転する様子を撮影した動画がツイッターに投稿され、「遭難する危険性が高まる」との声が相次いだ。設置した地元登山クラブが投稿に気づいて20日に修理したが、原因は不明。登山道の案内板は風雨などで誤った方向を指すこともあり、注意が必要と示された形だ。 投稿された動画には、「赤石ケ岳 45分」「千丈ケ嶽 80分」「加悦双峰公園 10分」と三つの方向を示す案内板が、風が吹いて約90度回転する様子が収められている。18日午後3時ごろ、登山していた静岡県の男性が撮影し、投稿した。21日午後6時時点で約150万回再生、約3万4000回転載され、「危ない」「遭難不可避」「命に関わるんじゃないか」などの書き込みが相次いだ。
JAXAと産総研、AIで衛星データを解析へ スパコン活用 地震予測等を迅速に | 財経新聞
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は25日、産業技術総合研究所（産総研）と衛星データをAIで解析する研究に関する協定を締結したことを発表した。産総研が所有する大規模クラウド計算システム（ABCI）を活用し、JAXAの保有する衛星データを解析する人工知能（AI）技術を研究開発するという。 【こちらも】人工衛星を使って地球温暖化が明らかに JAXA ■産総研が保有するAI特化型スーパーコンピューター ABCIは、経済産業省の「人工知能に関するグローバル研究開発拠点整備事業」の一環として、産総研と東工大が設計と開発を行った、AI処理が可能なスーパーコンピューターだ。産総研柏センターのAIデータセンター棟に構築されており、8月1日より運用を開始。産学官連携や多様な事業者の利用を促進し、AI技術の研究開発や実装を加速させることを目指している。 高性能GPUを4,352基搭載したABCIは、世界トップク
“災害時の避難所には「TKB」” 学会が提言 | NHKニュース
“災害時の避難所に「ＴＫＢ」が必要だ”。こうした提言を専門家の学会がまとめました。「トイレ・キッチン・ベッド」の略で、災害関連死を防ぐために避難所の環境改善を進める必要を訴えています。 近年、災害時の避難生活による体調の悪化などで亡くなる「災害関連死」が問題になっていますが、提言では、関連死の主な原因は、不便で不潔なトイレや冷たい食事、床での雑魚寝などといった避難所の環境にあるとしています。 こうした状況を改善するため、避難所では快適で十分な数のトイレや温かい食事、それに簡易ベッドを提供することを標準とすべきで、そのためにはトイレ・キッチン・ベッド＝「ＴＫＢ」の準備をふだんから進める必要があるとしています。 避難所・避難生活学会の会長で新潟大学の榛沢和彦医師は「避難所の生活をできるだけ日常生活に近づけることが被災者の健康の維持になる。災害関連死を減らすために『ＴＫＢ』の改善が欠かせない」と
「津波想定小さくできないかと東電が依頼」グループ会社社員 | NHKニュース
東京電力の旧経営陣３人が原発事故をめぐって強制的に起訴された裁判で、グループ会社の社員が証人として呼ばれました。社員は、事故の３年前に巨大な津波の想定をまとめた際、東京電力の担当者から「計算の条件を変えることで津波を小さくできないか」と検討を依頼されたことを証言しました。 ２８日、東京地方裁判所で４回目の審理が開かれ、事故の３年前の平成２０年に福島第一原発の津波の想定をまとめた東京電力のグループ会社の社員が証人として呼ばれました。 社員は、検察官役の指定弁護士の質問に対して、高さ１５．７メートルの津波が押し寄せる可能性があるという想定を東京電力に報告していたことを証言しました。 その際、東京電力の担当者から「計算の条件を変えたり津波の動き方を変えたりすることで、津波を小さくできないか」と検討を依頼されたことも明らかにしました。 これ対して、社員は「専門家の学会で使われている手法なので条件は
ヘリで救助した際の費用を徴収 ５分で5000円 埼玉 | NHKニュース
埼玉県は、山で遭難した人たちを県の防災ヘリコプターで救助した際にかかる費用を徴収する制度を全国の自治体で初めて今月１日から始めました。この制度は救助に危険が伴う山に限定したもので、県は、十分な準備をせずに遭難する事故を抑止するためのものだとして、注意を呼びかけています。 徴収する金額は５分で５０００円で、例えば救助に１時間かかった場合は６万円となります。 対象は小鹿野町にある二子山や日高市の日和田山など、６つの山の埼玉県側にかかる頂上付近や岩場など、救助に危険が伴う山に限定しています。 自治体の防災ヘリでの救助が有料化されるのは全国で初めてで、埼玉県は新たな制度の周知を進め、準備を十分に整えて登山するよう呼びかけています。埼玉県消防防災課の市川善一課長は「登山をする際は綿密に計画を立てて、天候が悪い場合はやめる勇気をもってほしい」と話しています。 有料化の対象となった埼玉県日高市の日和田山
「ミサイル、私なら原発より東京に」 規制委員長が発言：朝日新聞デジタル
原子力規制委員会の田中俊一委員長が６日、関西電力高浜原発がある福井県高浜町を訪れて地元住民らと意見交換し、北朝鮮のミサイルの脅威について、「（原発を狙うより）東京都のど真ん中に落としたほうがよっぽどいいんじゃないか」と述べた。「不適切だった」と後に釈明した。 田中委員長は、高浜原発３、４号機の再稼働を受けて、国の原子力災害対策指針などを説明するため、初めて同県を訪問。高浜町民約３０人との質疑応答で、「ミサイル攻撃への対策は」との質問に、「原子力規制の範囲を超える」としつつ、「（敷地内での）大型航空機落下についての対策があり、相当の対応はできる」と説明。そのうえで、「小さな原子炉にミサイルを落とす精度があるかどうかよく分からない。私だったら東京都のど真ん中に落としたほうがよっぽどいいと思う。もう何万人、何十万人と住んでいるから」と述べた。 田中委員長はその後、報道陣に「不適切では」と問われ、
「弾道ミサイルから避難を！」山口で訓練、体育館に避難：朝日新聞デジタル
北朝鮮の相次ぐ弾道ミサイル発射を受け、落下を想定した避難訓練が４日、日本海に面した山口県阿武町であった。約３５００人の町民のうち約２８０人が体育館などに避難。「防災行政無線の音声が聞き取りにくい」との声はあったが、大きな混乱はなかった。 内閣官房、県との合同訓練で、実施は秋田県男鹿市に次いで２カ所目となる。 「外国からの弾道ミサイルが周辺の陸地に落下した」との想定で、午前９時１８分にサイレンと防災行政無線で「頑丈な建物や地下に避難してください」と呼びかけた。続けて「落下する可能性がある。ただちに避難を」「山口県周辺に落下した可能性がある。屋内に退避して」と放送した。 小学校のグラウンドで清掃していた親子や教師、グラウンドゴルフをしていたお年寄りたちは緊張した表情で避難した。体育館に向かった子どもたちはサイレンから３分ほどで避難を終え、自宅にとどまった人もいた。 花田憲彦町長は「ミサイルはど
ヘリ救助「５万円」、無謀な登山抑止へ…埼玉県 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
埼玉県内で山岳遭難した登山者が県の防災ヘリコプターで救助された際、５万円程度の手数料を徴収する県の条例改正案が同県議会で審議される。 同県には手軽なハイキングコースが多く、「日本百名山」も三つあり、徴収は無謀な登山を抑止するのが目的。改正案を提出する県議会会派によると、公的なヘリの救助に手数料を設定する条例は全国初という。 ２０日開会の県議会２月定例会に提出されるのは、防災ヘリの運用などに関する条例の改正案。最大会派の自民党県議団が提出する。 県の防災ヘリは３機あり、山岳救助に年間１０～３５件程度出動している。隊長などの幹部を含め、市町村の消防本部から派遣された１８人が救助隊員を務めている。操縦は民間に委託しているという。
決壊箇所は「暫定堤防」 高さや幅が不足 NHKニュース
茨城県常総市を流れる鬼怒川の堤防のうち、今回の豪雨で決壊した箇所は、１００年に１度の大雨が降っても堤防が壊れないようにするための国の基準に、高さや幅が１メートル程度足りない「暫定堤防」と呼ばれる区間で、国が拡幅工事を進めるため、去年から用地買収を進めていました。 これは、１００年に１度の記録的な大雨で川が増水しても水が堤防を乗り越えたり堤防が壊れたりしないように国が定めた基準より、高さが１メートル５０センチ、幅は１メートルほど足りない状態だったということです。 こうした区間は「暫定堤防」と呼ばれ、鬼怒川では、今回決壊した区間も含めて半分以上の５６％が該当していたということです。 国土交通省は「暫定堤防」のかさ上げや拡幅工事を順次進める方針で、今回決壊した区間についても、去年用地買収を始めたところだったということです。
新幹線放火事件 トンネル避け緊急停止 NHKニュース
東海道新幹線で男がガソリンをかぶって火をつけ、乗客の女性が巻き込まれて死亡した事件から７日で１週間です。火災が起きたのは東海道新幹線のなかでもトンネルが多い区間で、運転士が列車を排気の悪いトンネルを避けて緊急停止させていたことが、ＮＨＫの取材で明らかになりました。 今回は列車が神奈川県内を時速およそ２５０キロで走行していた午前１１時半ごろ、異常を知らせる非常ブザーが押され、運転士はすぐに手動で非常ブレーキをかけたということです。列車は徐々に速度を落としていきますが、このとき列車の先には短い３つのトンネルが連続していました。 運転士はこのままではトンネルの中に停止するおそれがあるとして、２つ目のトンネルの手前であえて列車を加速させたということです。 そして、トンネルを抜ける直前に再度、ブレーキをかけスピードを落とした状態で３つ目のトンネルを抜けて、列車を停止させました。 運転士は通常の訓練で
消防用ホースの筒先 盗難被害相次ぐ NHKニュース
消防用ホースの筒先が盗まれる被害が全国で相次ぎ、このうち奈良県ではこの半年ほどの間に１４６本が盗まれていることが、警察への取材で分かりました。被害が集中している地区は人口減少や高齢化が進んでいるところで、住民の見回りなども難しい地区が狙われたとみられています。 消火用ホースの筒先が盗まれる被害は全国で相次ぎ、警察によりますと、奈良県ではことしに入って先月下旬までに１４６本に上るということです。奈良県の被害は、人口減少が進んでいる山間部の地域に集中していて、日中でも人通りが少ないほか、住民による見回りなども難しいということです。 被害があった地区の住民は、「地域の人の命を守るための大切なものなのに、なくなってしまい、大変困っています」と話していました。 消火用ホースの筒先は、しんちゅう製だと高いもので３万円前後で売買されるということで、警察は、売却する目的で盗んだものとみて捜査しています。
幼児用リード、じわり浸透 安心？それとも違和感？：朝日新聞デジタル
歩き始めた子どもを事故から守るため、リード（ひも）を使う親が増えています。そばに引き留めておける安心感から重宝される一方、「まるで犬みたい」と、とがめる声もあります。実際に使った親たちに話を聞きました。 「お買い物行くよー」 東京都世田谷区の３７歳の女性は、リュックサックを背負った２歳の次男とスーパーへ歩いて出かけた。 次男の背丈は母親の腰の高さほど。リュックの上にリードがつながり、その端の持ち手を女性が握っていた。ベビーカーに乗せない時は使うことが多いという。リードの長さは調整可能で、約８５センチにしている。「このくらいだと突然走り出してもすぐ止められる」。リュックの肩ひもはクッション素材で、リードを引いても痛くなさそうだ。 使い始めたきっかけは、別の親子連れが事故に遭いそうになるのを目撃したこと。母親がベビーカーの赤ちゃんをあやすすきに、上の子が母親の手を振り払って車道に飛び出した。叫
気象庁「これまでと違うことが起きている可能性」 NHKニュース
気象庁は、神奈川県の箱根山では火山活動がさらに高まっていると考えられ、今後、大涌谷周辺に影響を及ぼす小規模な噴火が起きるおそれがあるとして、６日午前６時に火口周辺警報を発表し、大涌谷の周辺には立ち入らないよう呼びかけています。気象庁火山課の北川貞之課長は、６日午前８時から記者会見しました。 そのうえで、今後の注意点について、「これまでのところ、規模の大きな噴火につながるような兆候は見られないが、大涌谷周辺に影響を及ぼす小規模な噴火が発生する可能性があり、それに伴って周辺では大きな噴石の飛散するおそれがあるので、警戒してほしい」と話しています。
「ＳＰＥＥＤＩ」削除決定へ 自治体反対押し切る 規制委、原子力災害対策指針改正（1/2ページ）
原子力規制委員会が、原発事故の際に放射性物質の拡散を予測する「緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム」（ＳＰＥＥＤＩ＝スピーディ）の活用を明記していた原子力災害対策指針を今月中に改正し、ＳＰＥＥＤＩの記述の削除を決めたことが１８日、分かった。規制委には原発の立地自治体からＳＰＥＥＤＩを活用するよう意見書が寄せられていたが、それを押し切る形となり、自治体の反発が予想される。 規制委によると、現行の指針は「ＳＰＥＥＤＩのようなシミュレーションを活用した手法で、放射性物質の放出状況の推定を行う」と記載していたが、これらの文章を削除するという。 代わりに、実際に測定された実測値を基準に避難を判断。重大事故が起きた場合、原発から半径５キロ圏は即時避難、５～３０キロ圏は屋内退避後に、実測値に基づいて避難するとしている。 東京電力福島第１原発事故では、政府中枢にＳＰＥＥＤＩの存在が知らされず、ＳＰ
台風の運転休止で８割行動変更 NHKニュース
先月の台風１９号で、ＪＲ西日本が台風の接近を見込んで近畿地方の在来線の運転をすべて取りやめることを前日に発表したことについて、ＮＰＯがアンケート調査をした結果、発表を知った人のうち８０％以上が日程を中止したり移動手段を変更をしたりしたと回答し、ＪＲの対応が台風に備える行動を促した可能性があることが分かりました。 ＪＲ西日本は先月１２日、「台風１９号が近畿地方を直撃するおそれがある」として近畿を走る在来線の運転をすべて取りやめると発表し、その翌日に発表どおり運行を休止する初めての対応を取りました。 この対応について防災の研究などを行うＮＰＯは、近畿に住むＪＲの利用者と旅行や出張などで近畿を訪れてＪＲを利用する予定だった人、それぞれ５００人余りにインターネットでアンケート調査を行いました。 それによりますと、「前日に運行休止を発表したことはよかった」と評価した人は近畿在住で７２．４％、近畿以外
横浜市ＨＰにアクセスできず - NHK 首都圏 NEWS WEB
横浜市は、先週の大雨で土砂災害が相次いだことを受け、人命に関わる土砂災害が起きる恐れがある２０３か所の崖を選定し、午後７時半、それぞれの崖の周辺地域に避難準備情報を出しました。 この際、携帯電話の緊急速報メールを使って、対象となった地域を市のホームページなどで確認するよう呼びかけたところアクセスが集中し、午後８時半現在、ホームページを見られない状態が続いています。
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天津爆発：消防隊員「水がダメな化学物質があるとは…」 - 毎日新聞
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