Go Toトラベル利用者の方が、新型コロナウイルス感染症を示唆する症状をより多く経験していることが明らかに
Go Toトラベル利用者の方が、新型コロナウイルス感染症を示唆する症状をより多く経験していることが明らかに ※本論文はプレプリントであり、著者ら以外の専門家からの科学的検討（査読）はまだ受けておりません。しかし、政策上重要なテーマであるため、速報性を重視するために公開しております。 ※ （2021年4月16日追記）査読付きの国際医学誌であるBMJ Openに本論文が掲載されました。プレプリント版よりも多くの変数で補正していますが結果は変わりませんでした。 新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）が世界中で猛威を振るっており、日本でも冬を迎えて感染者数の再増加を経験しています。 新型コロナに感染することに対する恐怖および、感染拡大を防ぐために多くの国で行われている外出自粛要請や移動制限などの対策は経済に悪影響を与えており、多くの国で新型コロナの感染拡大を防ぎながら経済活動を活性化する方法を模索
日本の科学技術「力が急激に弱まった」 白書を閣議決定：朝日新聞デジタル
政府は１２日、科学技術について日本の基盤的な力が急激に弱まってきているとする、２０１８年版の科学技術白書を閣議決定した。引用数が多く影響力の大きい学術論文数の減少などを指摘している。 白書によると、日本の研究者による論文数は、０４年の６万８千本をピークに減り、１５年は６万２千本になった。主要国で減少しているのは日本だけだという。同期間に中国は約５倍に増えて２４万７千本に、米国も２３％増の２７万２千本になった。 また、研究の影響力を示す論文の引用回数で見ると、上位１割に入る論文数で、日本は０３～０５年の５・５％（世界４位）から、１３～１５年は３・１％（９位）に下がった。 海外の研究者と共同で書いた論文ほど注目を集めやすいが、日本の研究者は海外との交流が減っている。００年度に海外に派遣された研究者の数は７６７４人だったが、１５年度は４４１５人に。海外から受け入れた研究者の数も、００年度以降は１
若者のリンゴ消費低迷／総務省家計調査 （Web東奥） - Yahoo!ニュース
総務省の2016年の家計調査によると、1世帯（2人以上）当たりのリンゴ年間購入数量は、世帯主が「70歳以上」の世帯は20.8キロだったのに対し、「29歳以下」はその10分の1以下の1.9キロにとどまった。若い世代の消費低迷は需要の先細りにつながる可能性があり、青森県や関係団体は小学生を対象とした食育や学食での試食イベントなどに力を入れている。 1世帯（2人以上）当たり年間購入数量は全世帯で12.7キロ。世帯主の年齢別では「30～39歳」は3.7キロ、「40～49歳」は5.8キロ、「50～59歳」は8.2キロ、「60～69歳」は16.0キロ。若い世代ほど購入数量が少なかった。10年前の調査でも同様の傾向が見られている。 また、こうした傾向は他の果物にも共通している。16年調査で生鮮果物の1世帯当たり年間購入数量を世帯主の年齢別にみると、70歳以上が109.5キロ、29歳以下が25.4キロ
なぜ日本の大学政策は国内外からの指摘にもかかわらず運営費交付金削減と競争的資金政策に拘り続けるのか（西田亮介） - エキスパート - Yahoo!ニュース
昨今、にわかに大学、とくに国立大学法人の経営難と環境悪化が報じられている。 国立大の基礎研究費削減、全国の理学部長らが反対声明：朝日新聞デジタル http://www.asahi.com/articles/ASJB05HD1JB0ULBJ00R.html 国立33大学で定年退職者の補充を凍結 新潟大は人事凍結でゼミ解散 | THE PAGE https://thepage.jp/detail/20161007-00000003-wordleaf 大学ランキングに一喜一憂するべきではないという声明も出されるが、自分の研究室に来た留学生たちに聞いてみても、一様に大学ランキングは見ているという。ひとつの大学選択の基準になっていることは否定できないだろう。その大学ランキングのひとつ、タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（THE）で、日本の大学ランキングは近年低迷傾向にある。THE2016-2017
女性はなぜ男性よりハイカルチャー志向が強いか？――片岡栄美『「大衆文化社会」の文化的再生産――階層再生産、文化的再生産とジェンダー構造のリンケージ』読解
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瓦解していく科学技術立国、博士進学者は激減(団藤保晴) - 個人 - Yahoo!ニュース
知的な営みを象徴する論文数が減少し、人口当たりで見れば東欧の小国にも抜かれています。研究者の供給源、博士課程への進学者が激減しているのですから、国是のはずの科学技術立国は瓦解と申し上げて良いでしょう。ポスドク１万人計画に乗った結果、定職がないまま30代後半から40代にもなった研究者からは悲痛な声があがっています。この事態にも政府は異常を感じ取れないと見えます。国立大学運営費交付金の重点配分が2016年から強化されると、中小の大学は人件費が賄えなくなって定員を減らさざるを得なくなります。退職者が出ても新規採用の見送りで対処するでしょうから研究者のお先真っ暗感は深まるばかりです。 文部科学省の学校基本調査から大学院博士課程への入学者数を拾いました。2003年には18232人もいた入学者が2014年には15418人にも減りました。しかし、実は社会人からの入学者が急増しているために嵩上げされていま
日本人の食塩摂取、１日２ｇ多かった 尿測定で１３ｇ：朝日新聞デジタル
日本人が１日にとっている食塩量は約１３グラムとする推計を厚生労働省研究班がまとめ、英国の専門誌に論文が掲載された。健康な成人の尿に含まれるナトリウム量から導き出した。食べた物などから算出する従来の調査と比べ、２グラムほど多かったという。 研究班は２０１３年２～３月、全国２３道府県にある福祉施設２００カ所の２０～６０代の職員計７６０人を対象に調べた。１日分の尿をためて測定するのを１人２回実施し、含まれるナトリウムの平均値を出した。これをもとに推計される１日の食塩の摂取量は全体で１２・９グラム、男性１４・０グラム、女性１１・８グラムだったという。 日本人の食塩摂取量は、厚労省の国民健康・栄養調査が基本になっている。１日に食べた物や量を記入してもらった調査票から出している。１２年の結果では、成人が１日にとる食塩の平均量は１０・４グラム。男性１１・３グラム、女性９・６グラム。
何度見ても衝撃的な日本のお家芸の論文数カーブ（国大協報告書草案１８） - ある医療系大学長のつぼやき
鈴鹿医療科学大学学長、元国立大学財務・経営センター理事長、元三重大学学長の「つぶやき」と「ぼやき」のblog 今回は、各学術分野別の論文数の推移を、論文絶対数および人口当り論文数で列挙していきます。日本の「強み」「弱み」を知ることが目的だったのですが、前回のブログで、日本はすべての学術分野で弱くなっており、すでに効果的な「選択と集中」ができるような状況にはないことをお話ししましたが、今回の検討でも、同じ感想を持ちました。 特に、日本のお家芸と言われた「物理・化学・物質科学」分野の論文数が、2004年の国立大学法人化を契機に、明確に減少しているカーブは、何度見ても衝撃的です。もう、そんなカーブを見せられても慣れっこになって、何も感じない人もいるかもしれませんが・・・。 そして、韓国、台湾、中国などの新興国が、日本が過去に優位性を保っていた産業競争力を凌駕したことについて、技術の流出や経営戦略
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修士・博士：日本だけ減少…研究力衰退あらわ ７カ国調査 | 毎日新聞
自然科学論文数：日本４位に転落 中、独に抜かれる | 毎日新聞
性差別がない社会で、男は女に何を求めるのか：研究結果