ユリア・エブナー「現代は“デジタル中世”、このままでは非常に危険だ」 | 過激主義組織に覆面調査員として潜入した研究者の警告
ロンドンのシンクタンク「戦略対話研究所」に勤めるユリア・エブナー（32）は世界各国の過激主義組織の戦略を探るために覆面調査員として潜入した。 この潜入調査について記した書籍『ゴーイング・ダーク 12の過激主義組織潜入ルポ』の続編となる『ゴーイング・メインストリーム 過激主義者はどのようにして台頭しているか』（未邦訳）では、過激派政党が選挙で躍進するなど、いかにして急進的な思想が社会の中心部に入り込んできたかに迫っている。 新著の出版を機にスペイン紙「エル・パイス」のインタビューに応じたエブナーが、匿名掲示板や代替SNS、インターネット・ミーム、金もうけ優先のアルゴリズムなどのテクノロジーが過激思想主義者の活動においていかに重要な役割を担っているかについて話した。 周縁部にあった思想に勢い ──過激思想はどのようにして社会の中心に入り込んできたのでしょうか？ 私が見たところでは、新型コロナウ
プーチンは自分たちが「世界を救う存在」だと信じている | ウクライナ侵攻は人類のため?
ロシアを特徴づける「膨張主義」 ──ロシアの歴史が始まったのは1000年以上前です。かつては、現在のウクライナ周辺の公国の緩やかな連合でしたが、いまは1700万平方キロメートルもの広大な領土を持つ大国となっています。20世紀には領土が2200万平方キロメートルもありました。 ロシアの膨張主義を理解したいなら、まずは地図を見るべきです。ロシアの子供たちは地図を見ると、世界一大きな国であることを誇りに思う一方、不安にも駆られます。こんなに広大な領土はとても守りきれないのではないかと考えるのです。 ロシアでは、16世紀に領土を広げたイヴァン雷帝の時代から、「防衛的膨張主義」がよく見られます。同国には自分たちを守る山や海や大河がありません。だから領土を広げると、そこを守るために、さらにその先の土地も征服しなければならないと感じてしまうのです。 プーチンが2016年のロシア地理学協会のイベントで口に
エマニュエル・トッド「いま私たちは西洋の敗北を目の当たりにしている」 | 西側諸国は「何も見えていない」
西洋の凋落を証明する「3つの要因」 ──2023年に弊紙から受けたインタビュー「第三次世界大戦はもう始まっている」が、今回の新著を書くきっかけになったと伺っています。すでに西洋は敗北を喫したとのことですが、まだ戦争は終わっていませんよね。 戦争は終わっていません。ただ、ウクライナの勝利もありえるといった類の幻想を抱く西側諸国はなくなりました。この本の執筆中は、それがまだそこまではっきり認識されていなかったのです。 昨年の夏の反転攻勢が失敗に終わり、米国をはじめとしたNATO諸国がウクライナに充分な量の兵器を供給できていなかった事態が露呈しました。いまでは米国防総省の見方も、私の見方と同じはずです。 西洋の敗北という現実に私の目が開かれたのは、次の三つの要因によるものでした。 第一の要因は、米国の産業力が劣弱だということです。米国のGDPにはでっちあげの部分があることが露わになりました。私は
ハーバードの人気教授が教える「年を重ねても幸せになる方法」 | 「年をとったらなりたい自分」を常にイメージしよう
人は誰しも年をとる。一般に、年をとることや老いることはマイナスだと思われがちだ。 たしかに、認知能力や体力の低下は避けられないが、悲観する必要はないと、社会科学者で『人生後半の戦略書』の著者、アーサー・C・ブルックスは言う。年を重ねても幸せになるために心がけるべきこととは何だろうか。 2009年の米国で「老いとは何か？」と尋ねたところ、85歳になることだ、という回答が最も多かった。しかし、2022年の米国人の平均寿命は76歳である。どうやら、平均的な米国人は「老いる」よりも9年早く死んでいくらしい。 我々の文化は若さ（による美しさ、活力、チャレンジ精神）を崇拝しており、老化を止めたり遅らせたりするために時間やお金を使う選択肢がいくらでも用意されている。それを考えれば、老齢を「いまよりも年をとった状態」と定義したくなる衝動は理解に難くない。 さらに、若者への過度の礼賛に飽き足らず、あからさま
【最新研究】 SNSの利用が身体に「慢性的な炎症」を引き起こす恐れ | ニューヨーク市はSNSを「環境毒素」と明言
SNSの利用増加で「炎症度」が高まる SNSがメンタルヘルスの悪化につながる可能性があることは、これまでにも多くの研究機関が警告してきた。しかしSNSは、慢性的な炎症の原因にもなっているかもしれない。慢性的な炎症はがんや糖尿病、心臓病などの生活習慣病を引き起こす恐れがある。 米誌「ファスト・カンパニー」は、米バッファロー大学研究チームの報告を紹介。大学生約100人を対象に実施された研究では、事前に学生たちの血液サンプルを採取し、5週間のスクリーンタイムを測定した。 その後、ふたたび学生たちの血液を採取し、被験者たちのCRP（C反応性タンパク質）の変化を調べた。CRPは炎症や組織細胞の破壊が起こると増加するタンパク質として、診療でも用いられる指標だ。 その結果、SNSの利用時間とCRPは関連性があることが判明した。つまり、SNSの利用が増えると、体内の炎症レベルも高まる可能性があると示唆され
アメリカが日本のように“失われた数十年”に陥る可能性は？ | 株価回復まで34年、日本が示すバブルの怖さ
クーリエ・ジャポンのプレミアム会員になると、「ウォール・ストリート・ジャーナル」のサイトの記事（日・英・中 3言語）もご覧いただけます。詳しくはこちら。 米国株は最高値を更新し、米経済はめったに起きないソフトランディング（軟着陸）の態勢が整ったように見える。何かまずいことが起こり得るだろうか。 実はたくさんある。 株価は2年前ほど割高ではないものの、新型コロナウイルス流行前の10年間の平均に比べると高水準にある。特に「マグニフィセント・セブン」と呼ばれるテック大手7社の一部は、株価に大胆な仮定が織り込まれている。 楽観論が的外れだった場合に何が起こり得るかを教えてくれるのは、アジアをおいて他にない。このところ急上昇している日経平均株価は、バブル崩壊直前の1989年12月に付けた過去最高値の3万8957円まであとわずかに迫っている。偶然にも現在これに近い水準で推移しているダウ工業株30種平均
英誌が見た日本の「裏金問題」…派閥を解散しても「自民党は変わらない」 | 「姿が変化しても中身はそのまま」
自民党の派閥による政治資金パーティーで、組織ぐるみの「裏金づくり」が横行していた問題が波紋を呼ぶなか、英誌もこの事件に注目。政治家や識者に取材をしながら、長らく「自民党一強」体制が続いた日本政治の今後を考察する。 日本の毎日新聞は1947年7月から、内閣支持率の世論調査を毎月実施している。その間に首相を務めたのは35人だが、すぐに記憶から消えていった者や酷評された者も多い。 だが同紙の世論調査によれば、現首相の岸田文雄ほど不人気なリーダーは過去に存在しない。2023年12月、岸田政権の不支持率は調査が始まって以来最高の79％ に達し、同年6月調査時の58％から大きく上昇した。 支持率が歴史的に落ち込んだのは、岸田が率いる与党・自民党が、過去数十年で最大級の政治資金不正疑惑に直面しているさなかのことだった。 自民党内部の「派閥」と呼ばれる慣習的な議員集団が、資金集めのためのパーティー券の売り
なぜ沖縄では米兵の犯罪が繰り返されるのか？ | 米紙が見た米軍の「本音と建て前」
2019年4月13日に沖縄で起きた米兵による日本人女性殺害事件を受けて、米紙「ワシントン・ポスト」が世界各地にある他の米軍駐屯地との違いを分析。沖縄と本土の関係や、米軍のマニュアル体質などに迫る。 米紙が報じた「沖縄の米兵犯罪」 駐留米軍兵士による犯罪は世界各地で後を絶たないが、日本の沖縄県でまた痛ましい事件が起きた。2019年4月13日、米海軍兵と日本人女性の遺体が沖縄県北谷町のアパートで見つかったのだ。 米軍の情報紙「星条旗新聞」によると、容疑者であるガブリエル・オリベロ3等兵曹（32）は知人の日本人女性を刺し殺し、その後、心中をはかったという。地元住民はこの事件に激しい怒りを表しており、在沖縄米軍との亀裂が深まることは避けられない。 海兵隊当局者によれば、2019年1月の時点で米憲兵隊と沖縄県警はすでにオリベロ3等兵曹による女性への暴力を把握していたという。 だが、これに関して海兵隊
ニーアル・ファーガソン「第三次世界大戦勃発の危険性はリアルにある」 | パワーポリティクスの行方を高名な歴史学者が読む
英国人の歴史家ニーアル・ファーガソンと1時間を共に過ごすと、まずは西側諸国に迫る脅威の数々を指摘され、おののくことになるだろう。その挑発的な言葉遣いに面白さを感じるのも間違いない。だが、彼の真骨頂は、歴史に立脚して遠くまで見通す強力な眼力だ。 米スタンフォード大学フーバー研究所の研究員でもあるファーガソンに中東情勢、米中冷戦、台湾、ウクライナ、トランプ復権の可能性など、地政学的な危機が連発する昨今の情勢について語ってもらった。その見解は、次々に固定観念を突き崩していく。 「新しい冷戦」が第三次世界大戦に発展するリスク ──2023年10月7日にハマスがイスラエルを攻撃する1週間前、米国の国家安全保障を担当する大統領補佐官のジェイク・サリバンが「中東地域はこの20年で最も穏やかになっている」と発言していました。それに対し、あなたは2023年1月から中東で紛争勃発の可能性があると警鐘を鳴らして
イスラエルに鋭いツッコミ「ジェノサイドが前もって宣言されることはない」 | Words Move the World ～この言葉で世界が動く
元NHK解説主幹でジャーナリストの池畑修平氏が、世界でいま注目される発言やフレーズを切り口にして国際ニュースを深掘りする新連載。初回ではイスラエルのガザ攻撃は「ジェノサイド」だと国際司法裁判所に訴えた南アフリカの代理人が発した言葉“Genocides are never declared in advance”を取り上げる。 イスラエルの詭弁を鋭く突いたこの言葉が意味すること、そして南アとは対照的な日本政府の不作為について池畑氏が解説する。 国際法で立ち向かった南アフリカ 毎日、文字通り毎日、ガザ地区でパレスチナ人たちがイスラエル軍の攻撃によって殺され、街が瓦礫の山と化す光景を、世界は4ヵ月ほども目にしてきた。犠牲者は2万6000人を超えた。多くは女性や子供たちだ。 イスラム組織ハマスの奇襲に対する自衛権の行使とみなすには無理があるという声が世界各地で高まるも、イスラエルを止める有効な手立
東南アジアの出稼ぎ労働者にとって日本はいまも「日出ずる国」 | 日本の移民政策には問題があるが…
過酷労働や賃金の低迷、円安の影響で、外国人労働者の「日本離れ」が懸念されるなか、インドネシア政府は今後5年間で10万人を日本へ送りだす計画だ。インドネシアの若者にとって日本はいまも夢と希望にあふれる魅力的な国だという。香港紙「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」が取材した。 「人口ボーナス」期のインドネシア 日本がインドネシアから受け入れる移民労働者の数は、今後数年間で4倍に増加するとみられている。 インドネシア労働省のアンワル・サヌシ事務総長は、2023年10月にジャカルタで開かれた就職説明会で、今後5年間で10万人の労働者を日本に送り込む見通しを示した。また、求職者が自分のスキルに合った仕事を日本で見つけられるよう「アプリでの申請システム」を整備する方針を明らかにした。 2019年4月、日本は国内で深刻化する人手不足に対処するため、「特定技能」労働者に分類される外国人を受け入れる制度
米紙が賞賛する中銀カプセルタワー 「サステナビリティの先駆けだった」 | 黒川紀章の遺志は継がれ
「200年の寿命」のはずが… 140個もの切り離し可能なカプセルを組み合わせた中銀カプセルタワーは、まさに20世紀を代表する建築物だ。このタワーを設計した黒川紀章が思い描くメタボリズム的な未来都市では、組み合わせたり切り離したりできる複数のパーツからなるビルがずらりと立ち並んでいた。その様子は、まるで生き物が成長し、体のパーツを増やしていくかのようだ。 黒川は2007年、亡くなる直前のインタビューでこう語っている。 「25年ごとにカプセルを交換すれば、中銀は200年もつでしょう。これはリサイクル可能な建築です。私は、サステナブルな建築として中銀カプセルタワーを設計したのです」 しかし年月とともに住人の大部分がいなくなり、中銀は荒廃していった。そして住人たちは、中銀をそのまま保存しておくよりも取り壊すことを選んだ。これは「建築界の悲劇」だ。 予定より数年遅れた2022年10月、タワーは解体さ
テスラを抜き、欧米進出を着々と進める中国「BYD」の強さの秘密 | 中国EVを恐れる世界が向かう保護主義
2023年第4四半期、中国のEVメーカーのBYDが米テスラを販売台数で追い抜き、世界に衝撃を与えた。同社の勢いは欧米で反発を買いつつあるが、その強さの秘密はどこにあるのか、英紙「フィナンシャル・タイムズ」が考察する。 トヨタも恐れる中国のEV トヨタが1世紀近くにわたって誇ってきたのは、複雑で高度な技術を要する自動車の製造コストを常に削減する能力だった。しかし、同社の電気自動車（EV）専任組織である「BEVファクトリー」プレジデントの加藤武郎は、2018年に中国を訪れた際に衝撃を受けた。 「中国の部品の競争力を初めて思い知りました」と彼は2023年10月、同社メディア「トヨタイムズ」に語っている。「当時日本で見たこともない設備がズラッと並んでおり、最新鋭のモノづくりを目の当たりにして『やばいぞ!!』という危機感」を覚えたそうだ。 加藤の心配は正しかった。2023年、中国は日本を抜いて世界最
台湾が情報工作に強くなったきっかけは「大阪で自殺した外交官」だった | 【EYE SPY】次々と湧く偽情報
日々報じられるニュースの陰で暗躍している諜報機関──彼らの動きを知ることで、世界情勢を多角的に捉えることができるだろう。国際情勢とインテリジェンスに詳しい山田敏弘氏が旬のニュースを読み解く本連載。今回は、台湾の総統選挙で人々を巻き込んだ「情報工作」について。 情報工作には「思ったほどの影響がなかった」 世界から注目されていた台湾の総統選挙が1月13日に終わり、与党・民進党の頼清徳（現・副総統）が次期総統に選ばれた。ただ民進党は、議会で過半数を確保できなかった。これは今後の政権運営にあたり、足枷になる可能性がある。 そして今回の選挙で筆者が注目していたのは、選挙に介入しようとするサイバー空間上の動きだ。2016年の米大統領選挙以降、世界では政治的イベントにライバル国がサイバー工作を仕掛け、ディスインフォメーションを拡散させるなどして、自国に有利になるような活動をおこなっている。 選挙直後、台
生徒の3分の2が「障がい者」─「逆インクルージョン」の学校ってどう？ | ここでは、障がいがあるほうが「普通」
フランス、トゥールーズ・ロートレック校の生徒たちは、3分の2が障がいを抱え、3分の1が健常者。世間一般での多くの場合とは異なり、ここで「インクルージョン」されるのは、健常者のほう。そこではどんな景色が見えるのか。なぜ、障がいのない生徒たちもこの学校を選ぶのか──。 朝、ノエミ・ウード・カイユはいつものようにクラスの子供たちに「気分カード」を選ばせている。この日、ヨアンは「疲れている」、ミリアムは「眠たい」、トマは「心穏やかで幸せ」を選んだ。最前列のアクセルは迷うことなく、「楽しい嬉しい元気いっぱい」。 電動車椅子に乗るこの少年は、専用のキーボードにゆっくりと言葉を入力していく。彼は発声に障がいを抱えているが、それでも問題に答えようと努め、文法問題はスクリーン上で完璧にこなす。いたずらっぽい目をした笑顔の彼は「いつも自分の考えを持っている、陽の光のような存在」だとウード・カイユは語る。 クラ
スタジオジブリのアニメは、欧米による「日本の見方」を変えてきた | 敵ではなく、夢を見せる国としての日本
犯罪率が低く、モノづくりによって成長を遂げた経済大国であり、いまは少子高齢化が止まらない国──世界は日本に対してそんなイメージを抱えているだろう。 だが、世界の「日本」に対する印象に大きく関わってきたのは結局、アニメや漫画などの「ファンタジー」なのかもしれない。なかでも80年代、スタジオジブリが欧米の若者に与えた影響について、英メディア「アンハード」が報じた。 日本は「夢の工場」だった インターネットの登場以前、米国のティーンがアニメを見るには「違法な手段」に訴えるしかなかった。海賊版ビデオカセットはファンのあいだで、まるで「見るドラッグ」みたいに流通していたのだ。 新しいアニメの発見は、小さな啓示みたいだった。未知の国に一歩足を踏み入れたようだった。彼方の国である日本について私が知っていたことといえば、祖父の語る戦争の話と、夕方のニュースで流れる暗い話に限られていた。 80年代は、日本と
「1億5000万円あったら何に投資するか」米国プロ投資家に聞いてみた | いまの市場で投資すべき商品とは
2024年も金融市場では波乱が見込まれる。上場投資信託（ETF）なら何に絞るべきか、AI株はすでに割高すぎるのか、債券市場はどうなるか──投資にあたってはさまざまな疑問や迷いや疑問が生じる。そこで米メディア「ブルームバーグ」は、100万ドルという潤沢な資金があったら何に向けるか、米国のプロ投資家に意見を聞いた。 4人のプロ投資家からは、100万ドル（約1億5000万円）という潤沢な資金があったら何に使うかという質問に対し、さまざまな答えが返ってきた。 1.「小型株」が狙い目 米金融テクノロジー会社エンベストネットの共同最高投資責任者（CIO）であるダナ・ダウリアは、時価総額が低く、取引量が少なくて流動性の低い「小型株」への投資を勧める。 小型株はいま米国市場で好調で、この流れは今後もしばらく続くとダウリアは予想している。特に今後米国で見込まれる利下げがあれば、小型株からは大きなリターンを見
#118「毒友の対処法─それは、さっさと縁を切ることです」 | 岸見一郎 25歳からの哲学入門
【今回のお悩み】 「仲の良かった友人が、『毒友』かもしれないと気づきはじめました。どうしたらいいでしょうか？」 相手には多くを求めるのに、友人が助けを必要としているときには側にいない。自分のことばかりで人の話を聞かない。非難ばかりしてくる──。あなたが知らないうちに、「毒友」はあなたを精神的に追い詰めているかもしれません。それでは、どのようにこうした有害な関係を見分け、対処したらいいのでしょうか。 哲学者の岸見一郎先生に聞いてみました。 「毒友」という言葉を寡聞にして知らなかったのですが、たしかに付き合っていてもためにならず、それどころか有害な友人はいます。そのような人との関係は切るべきであり、自分の幸福を優先するべきですが、心優しい人はそのような人であっても誠実に付き合おうとします。 どんな人が付き合っていてもためにならない人なのかをまず考え、そのような人との付き合いをどうすればいいか考
Xの倒産、日銀の方針転換… 英紙記者が「2024年の経済」を大胆予想 | 2023年は的中率8割！
英「フィナンシャル・タイムズ」紙は毎年、各分野の専門の記者たちによる国際情勢や経済の予測を掲載している。2024年も話題の20の政治や経済の項目において、それぞれの専門記者たちがどう見ているのかをまとめた。 2023年の英「フィナンシャル・タイムズ」紙が誇る記者の未来予想は、久々に最高成績を収め、3つしか予想をハズさなかった。だが、ハズしたものは大ハズレだった。S&P500種株価指数は10％以上下落することなく、逆に20％以上の上昇を見せた。欧州が停電に見舞われることはなかったが、それが起きるのは極寒の冬に限られると付言していた（実際はそこまで寒くはならなかった）。アフリカでデフォルトの連鎖が起きることはなかったが、12月末にエチオピアがデフォルトに陥った。 3年連続で、戦争や軍事活動（イスラエルとハマス、ロシアとウクライナ、そして、もしかしたら中国と台湾の間でも勃発するかもしれない）に関
『限りある時間の使い方』の著者に聞く「心が軽くなる時間管理術」 | 「目的のある人生」の落とし穴って？
タイムマネジメントに関するアドバイスは世に溢れているが、実際にはストイックすぎて継続不可能なものも多い。自分の心と体にとって、本当に健康的なタイムマネジメントとはどんなものなのか？ ベストセラー『限りある時間の使い方』の著者オリバー・バークマンに聞いた。 いままでと同じやり方じゃ、どうせうまくいかない 終わりのないToDoリストに悩んでいないだろうか？ そんなとき、LinkedInや自己啓発系ポッドキャストでよくある解決策は、効率を上げろというものだ。 朝は5時に起きる。スケジュールは15分刻みで管理し、メールはこまめにすぐ返信する。アイアンマンレースに向けたトレーニングをしながら、中国語の勉強もする。自己管理を徹底して、たくさんの会議や人脈作りのコーヒータイムを詰め込み、家族との時間も大切にする。 だが、みんながこれに納得するわけではない。「こんなふうに時間との戦いに勝つことはできません
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