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日本HPがブレードサーバーの間接販売に新施策“ブレード友の会”で提案モデル開発
日本ヒューレット・パッカードは、これまで直販主体だったブレードサーバーやブレードPCの間接販売に本腰を入れ始めた。まず、15社余りのパートナーと共に、セットで提案する商材の品ぞろえや提案、構築ノウハウの共有などを進める。 同社は2004年夏以降、ブレードサーバー製品のポジショニングを大きく転換している。通信事業者など一部の業種に向けたニッチ商材だったのを、あらゆる業種に高付加価値のインフラ提案ができる、全方位の商材に生まれ変わらせる狙いだ。Webサーバー向けなどを想定して高密度、省スペースをもっぱら売りにする製品を廃止し、1台あたりの性能を重視する方向に改めた。 最近ではサーバーの直販におけるブレードの比率が高まり、直近では売り上げの半分を占めた。導入規模は4台～数百台と広がり、通信以外の業種でも採用が進んだ。エンタープライズ ストレージ・サーバ統括本部、ブレード・バリュープロダクトマーケ
新商品開発にアンケート情報は役立たない
インターネットの普及により，便利になったことの1つに顧客アンケートがある。アンケートのWebページを用意することで，手軽に一般消費者の声を収集できるようになった。紙ベースのアンケートに比べ，コストも安い。「おおまかな傾向を知りたい」「短期間に一定の回答数を集めたい」といったときには特に有効だ。 その一方で，「紙でもWebでも,アンケートからは次のアイデアが見つからなくなった」と頭を抱える人たちがいる。商品開発の担当者やマーケティングの担当者である。 彼らは，アンケートの収集・分析にかけてはプロ中のプロである。そうした人たちにとって，インターネットで手軽にアンケートを実施できるようになったことは確かに幸運だった。だが，何度か実践しているうちに，「そこから新商品のアイデアが見つかることはまずない」ということに気づいたようだ。 実は，日経情報ストラテジーの2006年2月号では「顧客に聞くな！」と
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