腸内細菌：免疫異常抑制、マウスで確認 潰瘍性大腸炎の治療法へ期待－－東大チーム - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
マウスの腸内に共生するある種の細菌が、免疫機能の異常を抑える細胞の数を増やすことを、東京大の本田賢也准教授（免疫学）らが突き止めた。免疫異常が原因の一つと考えられている潰瘍性大腸炎やクローン病の治療法につながる成果で、２３日付の米科学誌サイエンス電子版に掲載された。【斎藤広子】 潰瘍性大腸炎とクローン病は、腸の粘膜に潰瘍ができる難病で、免疫機能の異常が関与していると考えられている。国内の患者数は潰瘍性大腸炎が約１０万５０００人、クローン病は約３万人。根本的な治療法はない。 本田准教授らは、無菌環境で飼育したマウスの大腸では、免疫異常を抑えるＴ細胞の一種「Ｔｒｅｇ細胞」の数が通常のマウスの約３割しかないことを見つけた。無菌環境マウスにさまざまな腸内細菌を接種し調べたところ、クロストリジウム属の細菌を接種した場合に、通常マウスと同程度までこの細胞が増えた。クロストリジウム属の腸内細菌が多いマウ
看護師不足：年１０万人離職の悪循環 採用追いつかず - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
高齢化が進み、医療が高度かつ複雑になる中、顕在化する看護師不足。離職者が多いことが大きな原因で、結婚・出産や勤務の過酷さを理由に職場を去る女性看護師が相次ぎ、採用が追いつかないのが実情だ。背景には、女性の社会進出が進んでいなかった時代と同様、キャリアを積んでも昇給幅が小さいなど、結婚による大量退職を前提とした構造があるとの指摘もある。【福永方人】 ◇夜勤月９回以上 子育てと両立困難 「夜勤を含むシフトをこなしながらの子育ては本当に大変」。３人の子を持つ群馬県立小児医療センターの看護師、白井桂子さん（４９）は訴える。「３人とも小さかった時は心身共にきつく、子供に当たってしまうこともあり、毎日仕事を辞めようと思っていた」 看護師約１９０人の同センターでは、離職者が０７、０８年度はいずれも１５人、０９年度は５人。２０代後半～３０代前半の女性が結婚や出産などを機に離職するケースが多いが、産休・育休
乳児は救われた…カテーテルで重症頻拍治療に成功 - MSN産経ニュース
「重症頻拍」が完治し、記者会見する塩沢茉莉ちゃんの家族ら。左から母・綾乃さん、茉莉ちゃん、父・真洋さん＝１８日、大阪市立総合医療センター（志儀駒貴撮影） 大阪市立総合医療センター（都島区）は１８日、心拍数が異常に多い重症頻拍（先天性接合部頻拍）で入院していた生後６カ月の女児に、体内に入れたカテーテル（細い管）の熱で心臓の異常な筋組織を除く手術を行い、根治させることに成功したと発表した。乳児に対するこの手術が成功したのは国内初で、世界的にも珍しいという。 重症頻拍は心臓を拍動させるのに必要な刺激が正常に伝わらず、心拍数が異常に多くなる不整脈の一種で、特に乳幼児は重篤化しやすい。治療方法は症状を抑制する薬物治療と根本的に治療するカテーテル手術に大別されるが、薬物は副作用を、手術は合併症を引き起こす危険性があるという。 会見した小児不整脈科の中村好秀部長は「乳児は血管が細く心臓も小さいため、カテ
asahi.com（朝日新聞社）：インフル薬、妊婦に異常なし 産婦人科学会８０万人調査 - サイエンス
日本産科婦人科学会（日産婦）は１１日、新型の豚インフルエンザに感染した妊婦に抗インフルエンザ薬を使っても問題はないと発表した。抗インフルエンザ薬のタミフルとリレンザを使った場合、お産と胎児にどんな影響があるかを分析する全国調査で、治療薬が原因とみられる異常はなかったという。日産婦は引き続き、インフルエンザに感染した妊婦は４８時間以内に抗インフルエンザ薬を使うよう推奨していく。 日産婦は日本産婦人科医会の協力を得て、昨年５月以降に妊娠した妊婦約８０万人を対象に調べた。治療薬の使用の詳細が分かっている１５０人のうち、とくに薬物などが胎児に影響を与えやすい妊娠４〜１２週で治療薬を使った妊婦は３０人いた。うち２人が妊娠６週目で流産、１人が妊娠３６週で早産になったが発生頻度は通常の妊婦と同じだった。
asahi.com（朝日新聞社）：ＨＩＶ感染者、国内は増加傾向 短期で発症のウイルスも - サイエンス
日本でエイズウイルス（ＨＩＶ）の感染者、患者が増え続けている。世界では減る傾向にあるのとは対照的だ。厚生労働省のエイズ動向委員会は２９日、今年７〜９月に新たに計３６８人が報告され、前年同期を上回ったと発表した。これまで感染から１０年は発症しない人が多いといわれてきたが、近年、数年で治療が必要になる新タイプのウイルスが国内外で増加、専門医は「早く感染に気づき、治療開始を」と呼びかけている。 動向委員会委員長の岩本愛吉東大医科研教授は「新規報告の３割が、症状が出て初めて感染がわかった患者という点が一番気になる。発症前に治療すれば何十年も普通の生活ができるだけに、早期発見して欲しい」と強調した。 国連合同エイズ計画が２３日に発表した報告書によると、過去１０年間で世界のＨＩＶの新規感染者は約２０％減少した。しかし、日本を含めた東アジアでは増加した。関心の低さが一因とみられている。 保健所など
妊娠中に子宮頸がん手術し無事出産 阪大病院、国内初 - MSN産経ニュース
妊娠中に子宮頸（けい）がんの手術を受けた大阪市内の女性（２８）が２５日、大阪大付属病院で女児を無事出産した。子宮頸がんの手術を受ける妊婦は従来、中絶を余儀なくされており、妊娠したまま手術、出産したのは国内初という。若年層で増加傾向にある子宮頸がん患者の出産機会を広げる治療法として期待される。 同病院産婦人科の榎本隆之准教授によると、この女性は妊娠８週で検査を受けた際、子宮頸がんが見つかった。通常は中絶して子宮摘出などを行うケースだったが、女性は出産を強く希望。妊娠１５週の今年６月、同病院で子宮入り口の頸部とその周囲だけを摘出する手術を受け、帝王切開による出産に備えていた。 この手術は子宮を温存し、将来の出産の可能性を残す治療法として近年、注目されているが、手術後の妊娠・出産率は約２割にとどまる。妊娠中に行う場合は特に高度な技術とリスク管理が必要で、これまでに世界で７例、うち出産したのは４例
「世界中に国民皆保険を」、日本は成功例 WHO年次報告
ドイツ・ベルリン（Berlin）で2010年度版の年次報告書を発表した世界保健機関（WHO）のマーガレット・チャン（Margaret Chan）事務局長（中央）と並んで記念撮影に応じるフィリップ・ロスラー（Philipp Roesler）独保健相（左）、ディルク・ニーベル（Dirk Niebel）独経済協力相（2010年11月22日撮影）。(c)AFP/ODD ANDERSEN 【11月25日 AFP】世界保健機関（WHO）のマーガレット・チャン（Margaret Chan）事務局長は22日、世界では年間1億人以上が病気や高額な医療費のため貧困に陥っていると指摘し、｢すべての国が国民皆保険の導入を目指すべきだ｣と進言した。 独ベルリン（Berlin）でWHO年次報告書を発表したチャン事務局長は、｢今年の報告書では、より多くの人にヘルスケアが行き届き、健康のために人びとが経済的破たんを起こす
ｉＰＳ細胞から血小板を作る NHKニュース
ｉＰＳ細胞から血小板を作る 11月23日 4時33分 体のあらゆる組織や臓器になるとされるヒトのｉＰＳ細胞から出血を止める血液の成分「血小板」を作り出すことに、東京大学医科学研究所のグループが成功しました。マウスを使った実験で実際に働きを確認できたことから、将来、献血で不足しがちな血小板の供給源になる可能性があると期待されています。 東京大学医科学研究所のグループは、ヒトの皮膚を基にしたｉＰＳ細胞に血液を増やすたんぱく質を加えるなどして出血を止める血液の成分の「血小板」を作り出すことに成功しました。そして、この血小板に色素で目印を付け、血管の内側が傷ついたマウスに投与する実験を行ったところ、傷ついた部分に集まって塊になることを確認しました。ヒトのｉＰＳ細胞から血小板を作り出し、実際に止血の際と同じ働きをすることを確かめたのは、世界で初めてだということです。ｉＰＳ細胞から作り出した細胞は体内
asahi.com（朝日新聞社）：多剤耐性緑膿菌に１０人感染 東大病院 - 社会
東京大学病院（東京都文京区）で、９〜１１月に入院患者１０人から複数の抗生剤が効かない多剤耐性緑膿菌（りょくのうきん）が検出されていたことが２２日、わかった。このうち、４０〜７０代の男女５人が死亡していた。死亡との因果関係は、現時点ではわからないという。 １０人は、重症の血液のがんの治療などで入院していた。死亡した５人のうち、３人の菌の遺伝子は非常に似ているため院内で感染したとみられる。同病院は厚生労働省関東信越厚生局や文京保健所に報告したという。 今後、入院患者の受け入れ制限はしないが、患者の菌への抵抗力を大きく下げるような治療を制限するという。外部専門家でつくる調査委員会を立ち上げて、死亡との因果関係などを調べる予定だ。
asahi.com（朝日新聞社）：インフルエンザ、流行開始の兆し 北海道と沖縄で - 社会
インフルエンザの流行開始の兆しが、北海道と沖縄県で見られることが国立感染症研究所の調査でわかった。ウイルスの型は、新型の豚インフルエンザがほとんどだった昨季と異なり、今季は今のところＡ香港型が多いという。 感染研が５日まとめたデータでは、最新の１週間（１０月２５日〜３１日）にインフルエンザ症状で医療機関を受診した人は、定点１医療機関あたり０．１５と少ないが、都道府県別でみると、北海道１．０６、沖縄県１．０２で、流行開始の目安となる１を超えた。北海道は、浦河保健所管内が注意報レベルに達し、苫小牧保健所管内なども流行に入っている。 感染研の感染症情報センターの安井良則・主任研究官によると、寒さが厳しくなる北海道や東北地方は他の地域より流行入りが早く、１１月、１２月は要注意という。 ウイルスの型は、Ａ香港型の検出数が１３８と全体の３分の２を占め、新型の検出数は６５、その他は９。田代真人・感
asahi.com（朝日新聞社）：難聴起こすウイルス、新生児３００人に１人感染 厚労省 - 社会
胎児の時に感染すると難聴や脳に障害が起きる危険性のある「サイトメガロウイルス」に、新生児３００人に１人の割合で感染していることがわかった。厚生労働省の研究班が新生児２万人以上を対象に国内初の大規模な調査をした。抗体のない妊婦が感染すると胎児に感染することがある。通常は幼児期に感染し抗体があるが、最近は抗体のない妊婦が３人に１人程度と増えている。胎児の感染も増加する可能性がある。 研究班は全国２５施設で生まれた新生児２万１２７２人（２０１０年７月末時点）を調査。尿を採取してウイルスの有無を検査し、６６人が陽性と判明した。幼児期に感染しても症状が出ず、胎内感染でも多くは発症しないが、うち１５人に難聴や脳の発達異常など典型的な症状が見られた。 今回の調査で陽性だった新生児のうち４７人を調べたところ、３１人は上に兄か姉がいて多くから同じウイルス株が見つかった。自然に感染した上の子から、妊娠中の
がん治療費自己負担、年１０１万円 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
国内のがん患者が１年間に支払う治療関連費用の自己負担額は、１人平均１００万円を超え、高額療養費制度などの償還額を差し引いても年間４０万円近くにのぼることが、濃沼信夫・東北大教授（医療管理学）の調査で分かった。 ２９日、京都市内で開催中の日本癌治療学会学術集会で発表した。 調査は２００４〜０９年、がん治療を行う約５０医療機関の患者約６６００人（平均６３歳）に、領収書や家計簿を見ながら支出額を記入してもらった。 その結果、医療機関で支払う治療費に、健康食品や民間療法などに使った費用も含めると、自己負担額は１人年間１０１万円。高額療養費制度や民間医療保険などの利用による償還・給付額は平均で年間６３万円で、それを差し引いても年４０万円近い出費になる。 中には、経済的な理由で治療を変更・断念した患者も３％程度いた。 一方、日本医療政策機構が昨年、約１６００人のがん患者らから回答を得た意識調査では、治
asahi.com（朝日新聞社）：期限切れワクチン、国が２１４億円分廃棄 新型インフル - 社会
新型の豚インフルエンザの輸入ワクチンについて、厚生労働省は１２日、ノバルティス社（スイス）から購入した約２１４億円分（健康な成人換算で約１６６０万人分）のワクチンを有効期限切れで廃棄したと発表した。 厚労省は昨年１０月、新型インフルの流行に備えてノ社やグラクソ・スミスクライン社（英、ＧＳＫ）と計約９９００万人分の輸入契約を結んだが、感染が下火になるなどワクチンの需要が低下。一部を解約したものの、使われずに余っていた。ノ社から購入した分の医療機関への出荷は約２５００人分にとどまった。 ＧＳＫ社のワクチンの有効期限は１年半で、現在約５０３０万人分の在庫があり、２０１１年６月まで順次、有効期限を迎えるという。国産ワクチンについても、医療機関で余っていた２３９万人分（約３７億円）を、卸など流通業者らが費用を負担して買い取った。すべて廃棄されるという。 押谷仁・東北大教授（微生物学）は、「輸入
性分化疾患：未成年３０００人…０４年以降 初の実態調査 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
染色体やホルモンの異常により男女の判定が難しい性分化疾患で、０４年からの５年間に小児科などを受診した未成年者が少なくとも３０００人いることが日本小児内分泌学会などの実態調査で初めて分かった。性分化疾患は医療者の間でも理解が不十分なため不適切な性別判断などが後を絶たないが、同学会は国内の患者数が決して少なくないことを踏まえ、医療の質向上を進めたい考えだ。 性分化疾患とは、性器や性腺（卵巣、精巣）、染色体の性別が男女どちらかあいまいだったり、異なって生まれてくる疾患の総称。調査では、これらの疾患を診ることの多い小児科などの医師約１９００人に０４年１月から約５年間に診察した患者数を尋ねたところ、回答した医師の勤める５０４医療機関で１７２７人が受診していた。回収率などを基に推計すると、国内での受診者は０歳～１０代で約２９００～３０００人、成人を含めると最低でも５０００～６０００人になった。 ただし
asahi.com（朝日新聞社）：医療用放射性物質モリブデン９９、国産化へ官民検討会 - サイエンス
がん検査薬などの原料になる放射性物質「モリブデン９９」の国産化の検討を、国や製薬企業でつくる官民検討会が始める。日本は世界２番目の消費国で、１００％輸入に頼っているが、海外の主な生産施設が故障したり、空輸が止まったりして、不足する問題が起きていた。 検討会は内閣府と文部科学省、厚生労働省、研究機関や製薬企業でつくる。第１回会合が６日に非公開で開かれる。日本原子力研究開発機構の材料試験炉「ＪＭＴＲ」（茨城県大洗町）など国内施設での生産が可能かどうかを検討。半年ほどをめどに、結果を内閣府の原子力委員会に報告する。 モリブデン９９は主に原子炉でウランを核分裂させてつくる。モリブデン９９からつくられる「テクネチウム製剤」は乳がんや前立腺がんの転移、アルツハイマー病の検査などに使われる。注射で体に入れた薬から出る放射線をカメラで写し、体内の様子を調べる。国内では年間約９０万件の検査に使われ、放射
asahi.com（朝日新聞社）：看護師の医療行為拡大、医師も前向き 厚労省調査 - 社会
医師が行う診断や治療の多くを看護師がしており、医師・看護師ともに看護師の業務を広げることに前向きであるという実態が、厚生労働省の調査でわかった。こうした結果をもとに、年内には、看護師に認める医療行為や、より広い業務ができる「特定看護師」（仮称）の創設に向けた具体案をまとめる。 ２７日にあった同省チーム医療推進会議の部会で前原正明防衛医大教授が報告した。調査は今年７〜９月、全国の病院や診療所など９８４施設の医師や看護師（計４万８千人）を対象にインターネットで実施。２０３項目の医療行為について看護師がかかわっている実態などを尋ねた。２割近い８１０４人が答えた。 看護師の回答で「現在看護師が実施している」という割合が高かったのは、尿を出すためのカテーテルの挿入（８７％）や低血糖時のブドウ糖投与（８１％）。患者・家族らへの教育や心肺停止患者の気道確保など２１項目が５０％を超えた。このうち医師の
脳卒中：まひの手回復に新手法 慶応大チーム開発 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
脳卒中の後遺症で長期間まひした手の機能を改善させる手法を、慶応大の里宇明元（りう・めいげん）教授と牛場潤一講師らのチームが開発した。スポーツのイメージトレーニングのように手を動かすことを想像し、脳に刺激を与える訓練を繰り返すことで、筋肉の働きを誘発させた。チームは、新しいリハビリ法になるとみて、実用化を目指した臨床試験に着手した。【西川拓】 国内の脳卒中患者は約１５０万人と推定され、まひが残る人が多い。現在のリハビリでは、比較的軽度のまひを電気刺激などで回復させる方法がある。しかし、数年間も動かなくなった完全まひの患者では、まひしていない方の手足を鍛えるしかなく、事実上治療を断念している。 チームは、手を動かす際に出る脳波が現れると、手首に装着した電動装具が動くシステムを構築した。 まひした患者の場合、最初は動かすことのできる人と異なる波形になる。そこで、コンピューター画面を通して違いを確
47NEWS（よんななニュース）
意識不明…バイクの高校生が重傷、車と衝突 朝の交差点、運転手「青信号で進んだら、バイクに突っ込まれた」 車は押し出され、別の車にぶつかる 頭を強打し、搬送された17歳
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47NEWS（よんななニュース）
主治医の「説明に納得できず」８割 がん相談対話外来の利用者 - MSN産経ニュース